tariff
別表記:タリフ、テリフ
「tariff」とは、関税・運賃表のことを意味する英語表現である。
「electricity tariff」とは、電気料金という意味である。主にイギリスで使われる表現である。
「tariff barrier」とは、関税障壁という意味である。
「tariff elimination」とは、関税撤廃という意味である。
「tariff hike」とは、関税引き上げという意味である。文中では~の関税を引き上げる「tariff hikes for」の形で使われることもある。
「tariff negotiation with」とは、~と関税交渉をするという意味である。
「Accelerated Tariff Liberalization」とは、加速化された関税自由化という意味である。
「air tariffとは、航空運賃、航空券の料金という意味である。
「carbon tariff」とは、炭素関税という意味である。
「cellularphone tariff」とは、携帯電話の料金システムという意味である。主にイギリスの電話会社に関連して使われる用語である。
「collect tariff revenue」とは、関税収入を得るという意味である。
「determine tariff rates on」とは、~の関税率を決めるという意味である。
「tariff」は、貿易に関する単語であり主に関税や関税率のことを指す。ただし、日常生活において電気料金「electricity tariff」、航空運賃「air tariff」、携帯電話料金「cellularphone tariff」といった関税以外の料金を指すこともある。
「tariff」の例文
Tariff rates vary greatly depending on the item, so if you want to start an overseas business, be sure to check the tax rates for your main items from an early stage.
関税率は品物によって大きく異なるため、海外向けのビジネスを始めたい場合には、早いうちから主な品物の税率を必ず確認しておくべきだ。
Removal of tariff barriers is one of the major themes in terms of trade liberalization in many countries.
関税障壁の撤廃は、多くの国々において貿易の自由化という観点から大きなテーマの一つとなっている。
Countries with international cooperative relationships often offer each other preferential treatment, including tariff reductions.
国際的な協力関係にある国同士は、互いに関税引き下げをはじめとする優遇措置をとることが多い。
「tariff」とは、関税・運賃表のことを意味する英語表現である。
「tariff」の基本的な意味
「tariff」とは、輸出入の際に掛かる関税、関税率、関税表を意味する名詞である。鉄道やバスの運賃表、ホテルやレストランの料金表という意味もある。その他、イギリスでは携帯電話会社の料金表、料金の請求方法を指すこともある。「tariff」の語源
「tariff」の語源は、アラビア語で情報を意味する「ta'rif」である。「tariff」の発音・読み方
「tariff」の発音記号は「tˈærɪf」であり、カタカナ読みでは「タリフ」あるいは「テリフ」と発音されることが多い。「FIT(feed in tariff)」とは
「FIT(feed in tariff)」とは、再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度のことである。フィードイン・タリフ制度と呼ばれることもある。地球温暖化やエネルギー資源の確保、環境汚染の防止などに積極的な先進国を中心に導入が進んでいる。法律によってエネルギーの買取価格が固定されているため、エネルギー事業者は効率的かつ効果的に発電や、発電に必要な設備投資を行えるという利点がある。買取価格の設定によってはエネルギー事業者のみならず、電気料金の値上げと言う形で電力を使用している各家庭の負担も大きくなる可能性もある。「Tariff Code」とは
「Tariff Code」とは、通関手続きに必要となり、輸出入の際に割り振られる関税番号のことである。6桁のコードが世界標準となっており、それ以上の桁数のコードは各国が定めるルールとなっている。「customs」と「tariff」の違い
「customs」と「tariff」はどちらも関税に関連する単語であるが、「customs」は国の機関である税関を指す。一方で、「tariff」は、輸出入の際に物品に掛かる関税、関税率を意味する。「tax」と「tariff」の違い
「tax」と「tariff」はともに税金を意味するが、「tax」は所得税や法人税、消費税など幅広い税金に対して使われる単語である。一方で、「tariff」は関税のみを表わす単語である。「tariff」の覚え方
「tariff」の覚え方として、「関税の足り、不足をチェック」と語呂合わせで暗記すると覚えやすい。「tariff」を含む英熟語・英語表現
「electricity tariff」とは
「electricity tariff」とは、電気料金という意味である。主にイギリスで使われる表現である。
「tariff barrier」とは
「tariff barrier」とは、関税障壁という意味である。
「tariff elimination」とは
「tariff elimination」とは、関税撤廃という意味である。
「tariff hike」とは
「tariff hike」とは、関税引き上げという意味である。文中では~の関税を引き上げる「tariff hikes for」の形で使われることもある。
「tariff negotiation with」とは
「tariff negotiation with」とは、~と関税交渉をするという意味である。
「Accelerated Tariff Liberalization」とは
「Accelerated Tariff Liberalization」とは、加速化された関税自由化という意味である。
「air tariff」とは
「air tariffとは、航空運賃、航空券の料金という意味である。
「carbon tariff」とは
「carbon tariff」とは、炭素関税という意味である。
「cellularphone tariff」とは
「cellularphone tariff」とは、携帯電話の料金システムという意味である。主にイギリスの電話会社に関連して使われる用語である。
「collect tariff revenue」とは
「collect tariff revenue」とは、関税収入を得るという意味である。
「determine tariff rates on」とは
「determine tariff rates on」とは、~の関税率を決めるという意味である。
「tariff」の使い方・例文
「tariff」の使い方「tariff」は、貿易に関する単語であり主に関税や関税率のことを指す。ただし、日常生活において電気料金「electricity tariff」、航空運賃「air tariff」、携帯電話料金「cellularphone tariff」といった関税以外の料金を指すこともある。
「tariff」の例文
Tariff rates vary greatly depending on the item, so if you want to start an overseas business, be sure to check the tax rates for your main items from an early stage.
関税率は品物によって大きく異なるため、海外向けのビジネスを始めたい場合には、早いうちから主な品物の税率を必ず確認しておくべきだ。
Removal of tariff barriers is one of the major themes in terms of trade liberalization in many countries.
関税障壁の撤廃は、多くの国々において貿易の自由化という観点から大きなテーマの一つとなっている。
Countries with international cooperative relationships often offer each other preferential treatment, including tariff reductions.
国際的な協力関係にある国同士は、互いに関税引き下げをはじめとする優遇措置をとることが多い。
関税
読み方: かんぜい
【英】: customs duty / tariff
同義語: tariff
【英】: customs duty / tariff
同義語: tariff
輸入、または輸出貨物に対し課税される租税を関税というが、現在、わが国では輸出関税はなく、したがって関税は輸入関税と同義語であり、関税法、関税定率法および関税暫定措置法(いわゆる関税三法)に基づく国税であり、間接消費税の一種である。 関税は、(1) 財政収入を目的とする財政関税、(2) 国内産業の保護を目的とする保護関税に分類されるが、わが国を始め先進諸国においては、主として産業保護を目的としている。石油に対する関税は、戦前から国産原油保護を目的として、輸入原油・石油製品に関税が課せられたが、戦後は、国内石炭産業育成の立場から関税が課されており、さらに昭和 42 年度( 1967 年度)以降は石炭特別会計、47 年度( 1972 年度)以降は石炭・石油特別会計の財源としての役割が大きくなり、次第に財政関税としての性格が強くなった。 関税は、輸入貨物の数量、または価格が課税の基準となるが、輸入貨物の数量、重量、長さ、容積などを課税標準とする税率を従量税、これに対し輸入貨物の価格を課税標準とする場合を従価税と称し、わが国の原油・石油製品関税は、戦前から 1951 年度(昭和 26 年度)までは従量税、1952 年度(昭和 27 年度)から従価税、1961 年度(昭和 36 年度)以降は再び従量税が適用され、現在に至っている。 |
関税
- tariffのページへのリンク