教育研究上の目的及び養成する人材像
経営学部経営学科の教育研究上の目的は、大学・学部の教育目的に沿って、複雑化する課題解決に対し、スキルと強い意志をもって行動できる人材を育成していくことを目的に、経営学の理論・知識とデータ分析能力を持ち、問題解決に向けた新しいプロセスをデザインしながら新しい解決策を模索することができる人材を養成することです。
3つのポリシー
1ディプロマ・ポリシー
経営学部経営学科では、以下の能力を備えたと認められる者に学位「学士(経営学)」を授与する。
知識・理解
経営学の「戦略・組織」、「マーケティング」、「アカウンティング&ファイナンス」、「マネジメントシステム」、「データ分析」についての専門知識および理論の習得・理解
汎用的技能
経営学およびデータ分析に関連する専門知識や理論を土台に、経営の諸課題を見出す力、解決の道筋を繰り返して思考する態度と解決に向けて行動する力、そして多様な変化に対応するために、既成概念にとらわれずに課題解決に向けたプロセスの設計を行うデザイン思考力
態度・志向性
グローバル、すなわち俯瞰的、国際的、複眼的な視点からビジネス活動に参画できる能力と、既成概念にとらわれず問題解決に向けて強い意志をもって行動していく姿勢
2カリキュラム・ポリシー
経営学部経営学科が定めるディプロマ・ポリシーに基づき、以下に示す教育課程を編成し、 実施する。
教育課程・学修成果
「学系共通科目」、「戦略・組織」、「マーケティング」、「アカウンティング&ファイナンス」、「マネジメントシステム」、「データ分析」、「実践力」、「ゼミナール」の8つの科目群に分類して、授業を配置する。
専門科目の「学系共通科目」科目群では、各学部・学科の基本を理解し、所属する学部学科にとらわれず自ら学びを進め、自ら問題を見出し、解決を目指していく姿勢を身につけていく。「戦略・組織」科目群では、企業経営の仕組みや企業の活動に関する経営諸理論を学ぶ。「マーケティング」科目群では、製品やサービスで顧客価値を生み出すことを学ぶ。「アカウンティング&ファイナンス」科目群では、資金の流れのコントロールを学ぶ。以上の学びにより、経営学の理論・知識を基礎から獲得していく。
これら「戦略・組織」、「マーケティング」、「アカウティング&ファイナンス」の分野の学びにより得られた知識を分析し、考える力を養うことを目指し、「マネジメントシステム」 科目群では、ビジネス活動を遂行する上で必要となるオペレーションや情報管理のしくみを学ぶ。「データ分析」科目群では取得したデータを分析・応用する能力を身に付ける。以上の学びにより、分析する力・自ら考える力を育成する。
そして、学んできた知識や理論などを土台にして実務能力を養い、社会で活躍するために必要なスキルを実践的に身につけるため、「実践力」科目群を配置する。さらに、4年間の学修成果のまとめとして、卒業論文や卒業レポートを作成する過程で“新しい課題解決の方法やアプローチを見出していく態度と行動力を身につける”ための「ゼミナール」科目群を配置する。
これらの科目群のうち「戦略・組織」、「マーケティング」、「アカウンティング&ファイナンス」、「マネジメントシステム」、「データ分析」においては、1年次第1セメスターを中心に各分野の入門的かつ導入的な内容を提供する必修科目を配置して基本的な知識の習得と理解を促し、今後の大学生活において専門的な科目を履修するための準備を行う。これらの科目群については、その後スムーズに専門科目の学習に移れるよう、第2セメスターから履修が可能な基盤的な専門科目を複数配置する。また、基礎を身につけた上に、「実践力」科目群を2年次から配置し、「ゼミナール」科目群は2年次に選択科目を、3年次からは必修科目を配置する。
『学修成果の評価方法』
経営学科のディプロマ・ポリシーに示されている『知識・理解』『汎用的技能』『態度・志向性』に関して、ルーブリックによる観点別評価、修得単位数・GPAによる分析評価、授業についてのアンケート等を用いた学生による自己評価により、学修成果の評価を行っています。その集計結果は、FD活動等をとおして教育の質向上のためのPDCAサイクルにつなげています。
3アドミッションポリシー
求める学生像
経営学部経営学科の教育目標を理解し、この目標を達成するために自ら学ぶ意欲をもった人材。及び、ディプロマ・ポリシーで求められている能力を、身につけられると期待できる基礎学力を十分有する人材。
入学者にもとめる知識・技能・思考力・判断力・表現力・態度
(1) 知識・技能
英語については、高校(あるいはそれと同等レベル)での科目履修を通じて、文章理解力、表現力、コミュニケーション能力の基礎を身につけておくことが望ましい。
国語については、高校(あるいはそれと同等レベル)での科目履修を通じて、日本語の文章理解力、表現力、コミュニケーション能力の基礎を身につけておくことが望ましい。
社会については、高校(あるいはそれと同等レベル)での科目履修(世界史、日本史、地理、政治・経済、倫理、現代社会の中から数科目)を通じて、政治、経済、経営に関する内容の基礎を理解していることが望ましい。
数学および理科については、文系の学問を学ぶ上で必要な自然科学的知識を幅広く理解していることが望ましい。
(2)思考力・判断力・表現力
社会で発生する様々な課題に対して自分なりに考え、どのような解決策が望ましいかを文系・理系の知識・技能を総合して判断し、適切に表現できること。
(3)主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度
自ら積極的に物事に対して取り組み、多様な価値観を理解・共有して友好な人間関係を構築できること、および目標を実現するために継続的に努力すること。