編集方針
本報告書では、報告内容および品質の確定において、グローバル・レポーティング・イニシアティブ（Global Reporting Initiative：GRI）が作成したGRIスタンダード（2016年または2018年及び2021年発行）を一部参照しています。また、本報告書においては組織の活動、インパクト、およびステークホルダーの実質的な期待や関心を考慮して、報告の内容および項目の該当範囲を確定しています。特に、当社グループが経済、環境、社会に与えるインパクトが著しく大きいと考えられ、ステークホルダーの評価や意思決定に対して実質的な影響を及ぼす可能性がある項目をマテリアリティ（重要課題）と位置づけて報告しています。
GRIスタンダード：報告原則
| 報告内容に関する原則 |
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| 報告品質に関する原則 |
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報告概要
本報告書においては組織の活動、インパクト、およびステークホルダーの皆さまの実質的な期待や関心を考慮して、報告の内容及び項目の該当範囲を確定しています。
報告の内容
当社グループのサステナビリティに関する重要事項および国内外グループ各社の2023年の活動実績を報告しています。ステークホルダーの期待や関心などをふまえ、当社グループが経済、環境、社会に与えるインパクトが大きいと考えられ、ステークホルダーの評価や意思決定に実質的な影響を及ぼす可能性がある項目について、マテリアリティに関連する取り組みを中心に報告しています。
またTOYO TIRE株式会社は、2019年に国連グローバル・コンパクトへの支持を表明しました。署名企業として、4分野（人権、労働、環境、腐敗防止）10原則の取り組み状況と成果報告を毎年提出しています。
項目の該当範囲
本報告書では、組織のガバナンスを考慮して、連結財務諸表の対象となっている事業体のうち、TOYO TIRE株式会社およびTOYO TIREグループ会社（持分法適用会社を除く関係会社）の活動について報告しています。なお、本報告書における組織呼称：TOYO TIRE株式会社単体→「TOYO TIRE株式会社」または「当社」、グループ全体→「TOYO TIRE」または「当社グループ」。
- ※連結財務諸表の対象となっている事業体については、有価証券報告書をご参考ください。
- ※報告範囲が異なるものについては、個別に範囲を記載しています。
連結子会社（2023年12月末現在36社 ）
| 日本： | 福島ゴム株式会社、綾部トーヨーゴム株式会社、トーヨータイヤ物流株式会社、株式会社トーヨータイヤジャパン、東洋ゴム化工品株式会社、昌和不動産株式会社、オリエント工機株式会社 |
|---|---|
| 米州： | TTHAグループ（TOYO TIRE HOLDINGS OF AMERICAS INC.、TOYO TIRE U.S.A. CORP.、NITTO TIRE U.S.A. CORP.、TOYO TIRE NORTH AMERICA OE SALES LLC、TOYO TIRE NORTH AMERICA MANUFACTURING INC.、TOYO AUTOMOTIVE PARTS (USA), INC.、TMM (USA), INC.）、TOYO TIRE CANADA INC.、NT MEXICO S. DE R.L. DE C.V.、TOYO AUTOMOTIVE PARTS DE MEXICO, S.A. DE C.V. |
| 欧州： | TTHEグル－プ（TOYO TIRE HOLDINGS OF EUROPE GMBH、TOYO TIRE DEUTSCHLAND GMBH、TOYO TYRE (UK) LTD.、TOYO TIRE BENELUX B.V.、TOYO TIRE ITALIA S.P.A、TOYO TIRE RUS LLC、TOYO TIRE SERBIA D.O.O. |
| アジア/オセアニア： | TOYO TYRE AUSTRALIA PTY LTD、SILVERSTONE BERHAD、SILVERSTONE MARKETING SDN BHD、SILVERSTONE POLYMER INDUSTRIES SDN BHD、TOYO TYRE MALAYSIA SDN BHD、TOYO TYRE SALES AND MARKETING MALAYSIA SDN BHD、TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS (THAILAND) LIMITED、TOYO TIRE (THAILAND) CO., LTD.、通伊欧輪胎（上海） 貿易有限公司、通伊欧輪胎有限公司、通伊欧輪胎（諸城） 有限公司、東洋橡塑（広州） 有限公司 |
報告期間
2023年1月～2023年12月
- ※一部期間外の情報を含む
報告サイクル
年1回
- ※前回発行：2023年8月
ガバナンス機関による報告内容承認
2024年7月サステナビリティ委員会にて承認
お問い合わせ先
TOYO TIRE株式会社 経営基盤本部 ESG推進部
