ガス灯は当初裸火でしたが、ガスの火口に木綿などの糸で編んだ網袋に発光剤（トリウムおよびセリウム）を吸収させたマントルを付けることで、青白い光を放ち、5倍もの明るさになりました。

東京瓦斯においても「明星マントル」「金星マントル」といった独自銘柄の製造を行うなど、マントルの着装でガス灯は一層の普及を遂げました。

明治時代後期、ガス灯事業は全盛を迎えたものの、やがてガス灯から電灯にその役割を移していきます。一方で、ガスの用途は、学校においては化学実験、活版所では鉛の溶解、その他暖房用など、燃料用としてさまざまな分野に広がっていました。

さらに、一般家庭への普及を目指して、ガス炊事器具の開発にも取り組み、1902年には炊飯竈（かまど）を考案・実用化し、専売特許権を得ました。

　
　
料理店や旅館だけでなく、一般家庭でもガスコンロは使われはじめ、1913年(大正2）には第一回料理講習会を開催。

その後も大正時代にはお風呂やストーブ、アイロンなど暮らしを快適にする機器も登場し、ガスは暮らしに欠かせない、身近なエネルギーとなっていきました。

東京ガスは海外の豊富な天然ガスに着目し、これを輸入するための検討を開始。当時は天然ガスの輸送方法が確立されておらず、冷凍液化技術などに諸課題がありました。

東京ガスは、欧米におけるLNG（液化天然ガス）実用化の研究結果とLNG 輸入についての調査を進め、導入に向けたプロジェクトを立ち上げる一方、根岸工場ではLNGタンク4基の建設に着手。1969年10月に建設工事が完了し、受け入れ態勢が整いました。（現在、根岸工場は根岸LNG基地に改称）

天然ガスの普及によって、供給するガスの熱量をこれまでよりも高カロリーなものへと変更する「熱量変更」（5,000kcalから11,000kcal）の作業が、1972年から1988年にかけて実施されました。

お客さま一件一件を回り、ガス器具を調整する地道な作業は、〝未来をひらく新しい炎をともす〞という強い思いのもとで進められました。17年間、延べ750万人の社員が力を注いだ結果、より多くのお客さまの元へと安定的な供給を実現。天然ガスは、主要エネルギーとして日本の発展を支えていくことになりました。

そして、1973年に袖ヶ浦工場が稼働、1976年に天然ガス環状幹線（袖ヶ浦工場〜根岸工場間）が稼働を開始。これにより、ガス品質を安定させるとともに、より多くのお客さまの元にもガスをお届けできるようになり、都市ガスは多くのお客さまの暮らしに役立てられるようになりました。
（現在、根岸工場は根岸LNG基地、袖ケ浦工場は袖ヶ浦LNG基地に改称）

1981年8月、日本初のCGSフィールドテストが、国立競技場で実施されました。ガスエンジンなどの本体機器は、東京オリンピック時のメインスタジアムである国立競技場内に設置し、同競技場の事務室やレストラン、控室などの冷房、温水プールやサウナへの温水供給を行いました。CGS は環境負荷の小さい天然ガスを使用し、さらにエネルギーを効率的に利用できるというメリットから、ビルや工場などに普及していきました。

ガスに対する安全性向上が求められる中、ガスメーターにマイコン技術を取り入れた安全システムを完成させるプロジェクトが1981年に発足。計量器であるガスメーターに保安機能を搭載するという、前例のない挑戦が始まりました。

流量計測などの実験を繰り返しながら、マイコン、遮断弁、感震器といった主要部品開発も同時に進行され、1983年、ガスの流れを常時監視しながら、地震時などにガスを遮断する機能を備えた「マイコンメーター」の開発がついに完了し、その使用が開始されました。

家庭用燃料電池は、化学反応で都市ガスを水素に変換して発電し、排熱をお湯として利用する省エネルギーおよびCO2削減に貢献する住宅設備です。東京ガスは、1970年代前半に米国の燃料電池開発プロジェクトに参加し、日本で初めて定置用燃料電池の実証を行いました。その後、1980年代から国産化に取り組み、1990年代後半に100～200kW級燃料電池コージェネレーションシステムの実用化にこぎ着けました。

1998年には家庭用の燃料電池開発に着手し、数え切れない試験を通じて、家庭で使える都市ガスを水素に変換するための触媒を完成させました。2005年からは、経済産業省の「定置用燃料電池大規模実証研究事業」に参画。そして、2009年5月、世界初の戸建向けの家庭用燃料電池「エネファーム」を発売するに至りました。その後、より多くのお客さまにエネファームをご利用いただけるよう、コストダウン、設置性、ユーザビリティーの向上を図り、3回のモデルチェンジ、停電時発電機能の追加を行い、2014年にはマンション向けエネファームをラインナップに加えるなど、現在も改良を重ねています。

1956年、東京瓦斯（がす）風呂指定商の中から器具委託販売店44店を認定し、ガス器具の委託販売を開始しました。さらに1958年には器具委託販売店の中から9店を委託サービスステーションとし、お客さまからの一般受付、ガス料金・工事代金などの収納も行うようになりました。こうした販売店などの設置の背景には、都市ガスの本格的な普及・拡大に応じて、地域に密着したお客さまサービスを実現したいという考えがありました。

昭和から平成にかけて、販売店は、東京ガスサービス店、東京ガスサービスセンター、エネスタと名称を変えていきます。一方で、エネルギーの規制緩和・自由化が進展していく中、東京ガスは2002年に東京ガス・カスタマーサービス株式会社を設立し、これまで東京ガスが行ってきた検針、料金収納、定期保安点検の各業務を移管しました。

2011年3月11日に発生した東日本大震災は、甚大な被害をもたらすとともに、日本のエネルギーのあり方にさまざまな課題を提起しました。東京ガスグループは、「安心・安全な生活を支えるエネルギーセキュリティの強化」「日本の早期復興・持続的成長を支えるエネルギーコストの低減」「省エネ・省CO2 を支えるエネルギーシステムの革新」という課題に着実に対処していくことが、国民生活、産業活動の基盤となるエネルギーを安定供給していく上で重要であると、事業の方針を定めました。

そして、2011年11月、「エネルギーと未来のために東京ガスグループがめざすこと。～チャレンジ2020 ビジョン～」を策定・発表し、2020 年に向けて東京ガスグループが進むべき方向とそこに至る道筋を明らかにしました。

脱炭素化の潮流、デジタル化の進展、お客さま価値観の変化や多様化、エネルギー自由化の進展といった市場環境の大きな変化を受けて、今後はエネルギーが、さらにはエネルギーを扱う会社がどうあるべきかを問われる10年になると考えます。不確実な時代に進むべき方角を示す羅針盤として、2019年11月に東京ガスグループ経営ビジョン「Compass2030」を策定しました。このビジョンに、50年前と同様、新たな挑戦に立ち向かう決意を示します。私たちは、S＋3E（注1）を事業の根底としつつ、市場環境の変化を大きな飛躍のチャンスと捉え、2030年に向けた変革を進めて参ります。

(注1)S+3E：Safety 安全、Energy Security エネルギーの安定供給、Economic Efficiency 経済効率性、Environment 環境への適合