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経済学研究科
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広い視野から経済社会の
問題解決に取り組む専門家を育成します
経済学研究科は経済学と経営学の2専攻に加え、2016年に新しく地域経済政策学専攻が設置されました。いずれも経済社会の基礎的学問をより高いレベルで学ぶ場として相互に連携し、広い視野から問題解決に取り組むことのできる専門家の育成をめざしています。21世紀の経済運営と企業経営を担い手として国際的に通用する人材を育成するために、多くの講義を両専攻で開講。さらに主演習・副演習制度の導入など、大学院教育の充実をはかっています。
グローバリゼーションと高度情報化社会に対応する国際的視野に立つ学術的研究と実学研究を通じて、博士前期課程、博士後期課程を通して、高度の研究能力と豊富な専門知識を養い、より高度な専門職業人と専門研究者の養成を目的とする。
税理士事務所や会計事務所など高度な専門知識が要求される現場、またメーカーやフードビジネスなどビジネスの現場といった多様なフィールドにおいて、経済学・経営学で修得した知識・経験を生かし、多くの先輩が活躍しています。
経済学研究科は、経済学、経営学、および地域経済政策学の3専攻から成り立っています。いずれの専攻においても、相互に連携を保ちながらより高度の学習を行うことを通じて、複合的な視野に立って問題解決に取り組むことのできる人材の養成を目指しています。今日の世界経済において経済運営と企業経営を担いうる国際的にも通用する高度専門職業人の養成に重点を置いており、幅広い視野から現実の問題を分析し、具体的な解決策を打ち出せる能力の習得に力を入れています。
講義の多くが複数の専攻で開講され、学生は所属専攻にかかわりなく幅広い分野の学習を行うことができます。たとえば、税理士養成に関わるコースでは、税法関係、簿記・会計関係の科目を中心に、両者にまたがる幅広い教育指導を受けることができます。また、多岐にわたる経営・経済的センスが求められるMBAコースでは、経営学・経済学の両分野から学習指導を受けることができます。さらに各専攻では、きめ細かな演習制度を積極的に導入し、学生が教授陣と密接なコンタクトを得られるように大学院教育の充実に努めています。
経済学研究科は、国際化された経済において次代を担う学生諸君に、充実した学習・研究環境を提供できるように、常に心掛けていきたいと考えています。
経済研究科長
奥田 英信
※2024年6月現在