一人ひとりができることは何だろう？医療のかかり方を変えよう

　厚生労働省は、2020年11月16日に「上手な医療のかかり方」に関するイベントを開催しました。今だからこそ考えたい、変えたい医療のかかり方をテーマにしたイベントを報告するとともに、その意義について厚生労働省医政局の担当者にインタビューしました。


<INTERVIEW>
必要な受診を控えることは健康状況に悪影響



　上手な医療のかかり方」事業は、国民一人ひとりに、不要不急な医療機関の受診を控えていただくことで、必要な人に必要なときに適切な医療が提供される体制をつくるための取り組みです。

　新型コロナウイルス感染症の流行以前は、自分の都合の良い時間や「とりあえず」で駆け込んでしまうコンビニ受診を控えるなどの発信をしてきました。しかし、現在は新型コロナウイルス感染症の流行に伴い受診控えが増えてしまっていることから、必要な健診や予防接種を受けなかったり、自己判断で通院をやめたりと、医療が必要な人たちに医療を届けられなくなってしまっています。

　こうした受診控えは数年後の健康状況に影響を及ぼします。たとえば、乳幼児の予防接種を遅らせると、免疫がつくのが遅れ、重い感染症になるリスクが高まってしまいます。また、生活習慣病やがんは早期発見が重要であり、定期的な健診・検診はとても重要です。

　医療機関では日本医師会や日本歯科医師会の「みんなで安心マーク」（感染症対策チェックリスト）等を用いて感染防止対策を講じています。

　まずは、気軽に相談でき、適切な判断を仰げるかかりつけ医を持ちましょう。時間外の急病時は♯7119、子どもの急病時は♯8000に電話できることを知っておくことも大切です。また、夜間や休日診療は重篤な急患のためのものであることも覚えておいていただきたいです。平日の日中であれば利用している病院の「相談窓口」を活用することもできます。

　一人ひとりの正しい理解、受診が医療の現場を支え、必要になったときに適切な医療を受けられることにつながります。



 

出　　典　： 広報誌『厚生労働』2021年１月号  発行・発売： （株）日本医療企画（外部サイト） 編集協力　： 厚生労働省