健康・医療ヒトパピローマウイルス感染症～子宮頸がん（子宮けいがん）とHPVワクチン～
一般の方向け基本情報
ヒトパピローマウイルス感染症とは
ヒトパピローマウイルス（HPV）は、性的接触のある女性であれば50％以上が生涯で一度は感染するとされている一般的なウイルスです。子宮頸がんをはじめ、肛門がん、膣がんなどのがんや、尖圭コンジローマ等、多くの病気の発生に関わっています。特に、近年若い女性の子宮頸がん罹患が増えています。
HPV感染症を防ぐワクチン（HPVワクチン）は、小学校６年～高校１年相当の女子を対象に、定期接種が行われています。
※HPVワクチンは、平成25（2013）年６月から、積極的な勧奨を一時的に差し控えていましたが、令和３（2021）年11月に、専門家の評価により「HPVワクチンの積極的勧奨を差し控えている状態を終了させることが妥当」とされ、令和４（2022）年４月から、他の定期接種と同様に、個別の勧奨を行っています。
平成９年度～平成19年度生まれ（※）まで（誕生日が1997年４月２日～2008年４月１日）の女性の中に、通常のHPVワクチンの定期接種の対象年齢の間に接種を逃した方がいらっしゃいます。
まだ接種を受けていない方に、あらためて、HPVワクチンの接種の機会をご提供しています。
詳しくは、「ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの接種を逃した方へ」のページをご覧ください。
（※）令和６年４月からは、平成19年度生まれ（誕生日が2007年４月２日～2008年４月１日）の女性もキャッチアップ接種の対象になります。
HPVの中には子宮頸がんをおこしやすい種類（型）のものがあり、HPVワクチンは、このうち一部の感染を防ぐことができます。
現在、日本国内で使用できるワクチンは、防ぐことができるHPVの種類によって、２価ワクチン（サーバリックス）、４価ワクチン（ガーダシル）、９価ワクチン（シルガード９）の３種類（※）あります。
（※）令和５（2023）年４月から、シルガード９も定期接種の対象として、公費で受けられるようになりました。シルガード９についての詳細は、「９価HPVワクチン（シルガード９）について」をご覧ください。
サーバリックスおよびガーダシルは、子宮頸がんをおこしやすい種類であるHPV16型と18型の感染を防ぐことができます。そのことにより、子宮頸がんの原因の50～70％を防ぎます。
シルガード９は、HPV16型と18型に加え、31型、33型、45型、52型、58型の感染も防ぐため、子宮頸がんの原因の80～90%を防ぎます。
HPVワクチンを導入することにより、子宮頸がんの前がん病変を予防する効果が示されています。また、接種が進んでいる一部の国では、子宮頸がんそのものを予防する効果があることもわかってきています。 一定の間隔をあけて、同じワクチンを合計２回または３回接種します。接種するワクチンや年齢によって、接種のタイミングや回数が異なります。どのワクチンを接種するかは、接種する医療機関に相談してください。
３種類いずれも、１年以内に規定回数の接種を終えることが望ましいとされています。
※１： １回目と２回目の接種は、少なくとも５か月以上あけます。５か月未満である場合、３回目の接種が必要になります。
※２・３： ２回目と３回目の接種がそれぞれ１回目の２か月後と６か月後にできない場合、２回目は１回目から１か月以上(※２)、３回目は２回目から３か月以上(※３)あけます。
※４・５： ２回目と３回目の接種がそれぞれ１回目の１か月後と６か月後にできない場合、２回目は１回目から１か月以上(※４)、３回目は１回目から５か月以上、２回目から２か月半以上(※５)あけます。
定期の予防接種は、各市町村が主体となって実施しています。お住まいの市町村における接種方法（いつ・どこで・どのように受けられるかなど）については、市町村の予防接種担当課にお問い合わせください。 HPVワクチンの接種を受けた後は、体調に変化がないか十分に注意してください。
詳しくは、「HPVワクチンを受けたお子様と保護者の方へ」をご覧ください。
ヒトパピローマウイルス（HPV）は、性的接触のある女性であれば50％以上が生涯で一度は感染するとされている一般的なウイルスです。子宮頸がんをはじめ、肛門がん、膣がんなどのがんや、尖圭コンジローマ等、多くの病気の発生に関わっています。特に、近年若い女性の子宮頸がん罹患が増えています。
HPV感染症を防ぐワクチン（HPVワクチン）は、小学校６年～高校１年相当の女子を対象に、定期接種が行われています。
【小学校６年～高校１年相当の女の子と保護者の方へ】
※HPVワクチンは、平成25（2013）年６月から、積極的な勧奨を一時的に差し控えていましたが、令和３（2021）年11月に、専門家の評価により「HPVワクチンの積極的勧奨を差し控えている状態を終了させることが妥当」とされ、令和４（2022）年４月から、他の定期接種と同様に、個別の勧奨を行っています。
【平成９年度生まれ～平成19年度生まれ（※）までの女性へ】
平成９年度～平成19年度生まれ（※）まで（誕生日が1997年４月２日～2008年４月１日）の女性の中に、通常のHPVワクチンの定期接種の対象年齢の間に接種を逃した方がいらっしゃいます。
まだ接種を受けていない方に、あらためて、HPVワクチンの接種の機会をご提供しています。
詳しくは、「ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの接種を逃した方へ」のページをご覧ください。
（※）令和６年４月からは、平成19年度生まれ（誕生日が2007年４月２日～2008年４月１日）の女性もキャッチアップ接種の対象になります。
すべてのリーフレットは、「情報提供資材」のページからご覧いただけます。
現在、日本国内で使用できるワクチンは、防ぐことができるHPVの種類によって、２価ワクチン（サーバリックス）、４価ワクチン（ガーダシル）、９価ワクチン（シルガード９）の３種類（※）あります。
（※）令和５（2023）年４月から、シルガード９も定期接種の対象として、公費で受けられるようになりました。シルガード９についての詳細は、「９価HPVワクチン（シルガード９）について」をご覧ください。
サーバリックスおよびガーダシルは、子宮頸がんをおこしやすい種類であるHPV16型と18型の感染を防ぐことができます。そのことにより、子宮頸がんの原因の50～70％を防ぎます。
シルガード９は、HPV16型と18型に加え、31型、33型、45型、52型、58型の感染も防ぐため、子宮頸がんの原因の80～90%を防ぎます。
HPVワクチンを導入することにより、子宮頸がんの前がん病変を予防する効果が示されています。また、接種が進んでいる一部の国では、子宮頸がんそのものを予防する効果があることもわかってきています。 一定の間隔をあけて、同じワクチンを合計２回または３回接種します。接種するワクチンや年齢によって、接種のタイミングや回数が異なります。どのワクチンを接種するかは、接種する医療機関に相談してください。
３種類いずれも、１年以内に規定回数の接種を終えることが望ましいとされています。
※１： １回目と２回目の接種は、少なくとも５か月以上あけます。５か月未満である場合、３回目の接種が必要になります。
※２・３： ２回目と３回目の接種がそれぞれ１回目の２か月後と６か月後にできない場合、２回目は１回目から１か月以上(※２)、３回目は２回目から３か月以上(※３)あけます。
※４・５： ２回目と３回目の接種がそれぞれ１回目の１か月後と６か月後にできない場合、２回目は１回目から１か月以上(※４)、３回目は１回目から５か月以上、２回目から２か月半以上(※５)あけます。
定期の予防接種は、各市町村が主体となって実施しています。お住まいの市町村における接種方法（いつ・どこで・どのように受けられるかなど）については、市町村の予防接種担当課にお問い合わせください。 HPVワクチンの接種を受けた後は、体調に変化がないか十分に注意してください。
詳しくは、「HPVワクチンを受けたお子様と保護者の方へ」をご覧ください。
よくあるご質問
HPVワクチンに関する相談先一覧
HPVワクチンに関してのご相談は以下をご参照ください。
各都道府県において、「ヒトパピローマウイルス感染症の予防接種後に生じた症状の診療に係る協力医療機関」を選定しています。
協力医療機関の受診については、接種を受けた医師またはかかりつけの医師にご相談ください。
※令和６年10月１日から電話番号が変わりました。
電話番号：0120-469-283
受付時間：平日９時～17時（土曜、日曜、祝日、年末年始は除く）
※行政に関するご意見・ご質問は受け付けておりません。
※本相談窓口は、厚生労働省が業務委託している外部の民間業者により運営されています。
HPVワクチンを含むワクチン全体の健康被害救済制度については、「予防接種健康被害救済制度」のページをご覧ください。
- ■接種後に、健康に異常があるとき
各都道府県において、「ヒトパピローマウイルス感染症の予防接種後に生じた症状の診療に係る協力医療機関」を選定しています。
協力医療機関の受診については、接種を受けた医師またはかかりつけの医師にご相談ください。
- ■不安や疑問があるとき、困ったことがあるとき
- ■HPVワクチンを含む予防接種、インフルエンザ、性感染症、その他感染症全般についての相談
※令和６年10月１日から電話番号が変わりました。
電話番号：0120-469-283
受付時間：平日９時～17時（土曜、日曜、祝日、年末年始は除く）
※行政に関するご意見・ご質問は受け付けておりません。
※本相談窓口は、厚生労働省が業務委託している外部の民間業者により運営されています。
- ■予防接種による健康被害救済に関する相談
HPVワクチンを含むワクチン全体の健康被害救済制度については、「予防接種健康被害救済制度」のページをご覧ください。
医療機関、自治体向けの情報
■HPVワクチンに関して情報をまとめたリーフレットがあります。
詳しくは、「医療従事者の方向けのリーフレット」やその参考資料をご覧ください。
■HPVワクチン接種後に生じた症状について、患者により身近な地域で適切な診療を提供するため、各都道府県において、「ヒトパピローマウイルス感染症の予防接種後に生じた症状の診療に係る協力医療機関」を選定しています。
■各都道府県において、被接種者が接種後に生じた症状で困ったときの相談窓口（ヒトパピローマウイルス感染症の予防接種後に症状が生じた方に対する相談窓口）を設置しています。 HPVワクチンに関するすべてのリーフレットをご覧いただけます。
詳しくは、「医療従事者の方向けのリーフレット」やその参考資料をご覧ください。
■HPVワクチン接種後に生じた症状について、患者により身近な地域で適切な診療を提供するため、各都道府県において、「ヒトパピローマウイルス感染症の予防接種後に生じた症状の診療に係る協力医療機関」を選定しています。
■各都道府県において、被接種者が接種後に生じた症状で困ったときの相談窓口（ヒトパピローマウイルス感染症の予防接種後に症状が生じた方に対する相談窓口）を設置しています。 HPVワクチンに関するすべてのリーフレットをご覧いただけます。
自治体向け説明会（令和４年３月11日）
自治体向け説明会（資料３）（令和４年11月22日）
自治体向け説明会（資料３）（令和４年12月16日）
自治体向け説明会（資料３）（令和５年３月９日）
自治体向け説明会（令和５年８月１日）
自治体向け説明会（資料２ P15～P42）（令和６年２月７日）
自治体向け説明会（令和６年５月30日）
自治体向け説明会（資料 P14～P31）（令和６年９月24日）
自治体向け説明会（資料３）（令和４年11月22日）
自治体向け説明会（資料３）（令和４年12月16日）
自治体向け説明会（資料３）（令和５年３月９日）
自治体向け説明会（令和５年８月１日）
自治体向け説明会（資料２ P15～P42）（令和６年２月７日）
自治体向け説明会（令和６年５月30日）
自治体向け説明会（資料 P14～P31）（令和６年９月24日）
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