サステナビリティ情報索引

E（環境）
気候変動・地球温暖化	長期環境ビジョン・環境マネジメント脱炭素社会環境マネジメント meijiと始めるエシカル消費
カーボンニュートラル	長期環境ビジョン・環境マネジメント脱炭素社会環境マネジメント CSOメッセージ meijiと始めるエシカル消費
TCFD	TCFDの取り組みサステナブルファイナンス
サーキュラーエコノミー	長期環境ビジョン・環境マネジメント循環型社会環境マネジメント meijiと始めるエシカル消費
プラスチック資源	長期環境ビジョン・環境マネジメント循環型社会環境マネジメント明治グループプラスチック資源循環ポリシー meijiと始めるエシカル消費
水リスク	長期環境ビジョン・環境マネジメント水資源明治グループ水資源ポリシー環境マネジメント
生物多様性	長期環境ビジョン・環境マネジメント生物多様性明治グループ生物多様性保全活動ポリシー meijiと始めるエシカル消費
汚染防止	長期環境ビジョン・環境マネジメント汚染防止明治グループ汚染防止ガイドライン
森林破壊	長期環境ビジョン・環境マネジメント森林減少停止への取り組み生物多様性 meijiと始めるエシカル消費

S（社会）
健康・栄養	サステナビリティ2026ビジョン健康・栄養ポリシー・宣言
品質	サステナビリティ2026ビジョン安全・安心安全・安心の取り組み
食品ロス	食品ロス削減 meijiと始めるエシカル消費
人財・従業員エンゲージメント	サステナビリティ2026ビジョン人財人財マネジメント
ダイバーシティ& インクルージョン	サステナビリティ2026ビジョン人財人財マネジメント明治グループダイバーシティ&インクルージョンポリシー
労働安全	サステナビリティ2026ビジョン労働安全衛生の強化人財マネジメント明治グループ労働安全衛生ポリシー
人権	サステナビリティ2026ビジョン人権明治グループ人権ポリシー
社会貢献	サステナビリティ2026ビジョン社会明治グループ社会貢献活動ポリシー
サプライチェーン	サステナビリティ2026ビジョン原材料調達人権ポリシー・宣言メイジ・カカオ・サポート酪農乳業を、もっと持続可能に。
アニマルウェルフェア	原材料調達酪農乳業を、もっと持続可能に。明治グループファームアニマルウェルフェアポリシー

G（ガバナンス）
ガバナンス体制	経営体制取締役・監査役役員紹介
報酬	役員報酬
コンプライアンス	コンプライアンス
腐敗防止	腐敗防止
リスクマネジメント	リスクマネジメント
税務	税務コンプライアンス
情報セキュリティ	情報セキュリティ明治グループの理念体系

GRI内容索引 SASB対照表国連グローバル・コンパクト対照表サステナビリティ2026ビジョンと貢献するSDGs

GRI内容索引

GRI 1: 基礎
利用に関する声明	明治ホールディングス株式会社は、GRIスタンダードを参照し、当該期間[2022年4月1日から2023年3月31日]について、本GRI内容索引に記載した情報を報告する。
利用したGRI 1	GRI 1：基礎 2021

GRI 2：一般開示事項 2021
番号	開示事項	掲載場所
2-1	組織の詳細	会社概要統合報告書2023 P94-95：事業の拠点統合報告書2023 P96：会社情報（株）明治事業所紹介 Meiji Seika ファルマ（株）事業所・グループ会社紹介ＫＭバイオロジクス（株）事業所一覧
2-2	組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティサイト編集方針統合報告書2023 P94-95：事業の拠点有価証券報告書2023年3月期（第14期） P7-10：関係会社の状況
2-3	報告期間、報告頻度、連絡先	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティサイト編集方針統合報告書2023 P2：「統合報告書2023」のご利用にあたってお問い合わせ
2-4	情報の修正・訂正記述	統合報告書2023 P30-31：財務・非財務ハイライト（主要指標の推移）統合報告書2023 P88-89：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）
2-5	外部保証	ISO14001・ISO45001認証取得一覧統合報告書2023 P93：エネルギー使用量、CO₂排出量、水使用量、および廃棄物排出量の第三者保証
2-6	活動、バリューチェーン、その他の取引関係	事業領域原材料調達統合報告書2023 P6-7：At a Glance 統合報告書2023 P8-10：100年にわたる「meijiらしい健康価値」創造の歴史統合報告書2023 P28：持続的な価値創造の原動力統合報告書2023 P44：自然との共生＞「気候変動」「生物多様性」「人権」と大きな関わりを持つ明治グループのバリューチェーン統合報告書2023 P45：自然との共生＞主要原材料における社会課題への取り組み有価証券報告書2023年3月期（第14期） P4-5：事業の内容
2-7	従業員	会社概要 ESGデータ集＞社会＞人財有価証券報告書2023年3月期（第14期） P11：従業員の状況
2-8	従業員以外の労働者	現時点で開示していません
2-9	ガバナンス構造と構成	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ推進体制コーポレート・ガバナンス統合報告書2023 P71：コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方／取締役会・監査役会の構成等統合報告書2023 P72：コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンス体制／各会議体の活動内容統合報告書2023 P79：コーポレート・ガバナンス＞明治グループガバナンスの特徴有価証券報告書2023年3月期（第14期） P77-82：コーポレート・ガバナンスの状況等有価証券報告書2023年3月期（第14期） P83-87：役員の状況コーポレートガバナンス報告書 P1＞Ⅰ＞1.基本的な考え方コーポレートガバナンス報告書 P7＞Ⅱ＞1. 機関構成・組織運営等に係る事項コーポレート・ガバナンス方針＞第7章取締役会・監査役会・委員会など/別紙独立性判断基準
2-10	最高ガバナンス機関における指名と選出	コーポレート・ガバナンス統合報告書2023 P71：コーポレート・ガバナンス＞取締役会・監査役会の構成等統合報告書2023 P77：コーポレートガバナンス＞社外役員の選任理由コーポレート・ガバナンス方針＞第8章 3. 取締役の選任方針と手続/別紙独立性判断基準
2-11	最高ガバナンス機関の議長	コーポレート・ガバナンス統合報告書2023 P71：コーポレート・ガバナンス＞取締役会・監査役会の構成等統合報告書2023 P72：コーポレート・ガバナンス＞各会議体の活動内容
2-12	インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ推進体制明治グループのサステナビリティ＞ステークホルダー・ダイアログリスクマネジメント統合報告書2023 P40-43：サステナビリティ戦略統合報告書2023 P82-85：リスクマネジメント有価証券報告書2023年3月期（第14期） P88-90：監査の状況コーポレートガバナンス報告書P14＞Ⅱ＞2.業務執行、監査・監督、指名、報酬決定等の機能にかかる事項（現状のコーポレート・ガバナンス体制の概要）コーポレートガバナンス報告書P15＞3. 現状のコーポレート・ガバナンス体制を選択している理由コーポレートガバナンス報告書P17＞IV内部統制システム等に関する事項
2-13	インパクトのマネジメントに関する責任の移譲	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ推進体制環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞環境マネジメント体制環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞TCFDへの取り組み人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞人権マネジメント体制統合報告書2023 P40-43：サステナビリティ戦略統合報告書2023 P80：コーポレート・ガバナンス＞サステナビリティ・ガバナンス／知的財産ガバナンス統合報告書2023 P86-87：役員一覧
2-14	サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ推進体制
2-15	利益相反	コーポレート・ガバナンス有価証券報告書2023年3月期（第14期） P72-73：大株主の状況コーポレートガバナンス報告書 P6＞Ⅰ＞2.資本構成＞大株主の状況コーポレートガバナンス報告書 P7＞Ⅱ＞1.機関構成・組織運営等に係る事項
2-16	重大な懸念事項の伝達	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ推進体制リスクマネジメント環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞TCFDへの取り組み統合報告書2023 P58-59：人権統合報告書2023 P82-85：リスクマネジメントコーポレートガバナンス報告書P14＞Ⅱ＞2.業務執行、監査・監督、指名、報酬決定等の機能にかかる事項（現状のコーポレート・ガバナンス体制の概要）
2-17	最高ガバナンス機関の集合的知見	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ推進体制取締役・監査役＞取締役、監査役等への研修統合報告書2023 P40-43：サステナビリティ戦略コーポレートガバナンス報告書 P4＞補充原則4-14-2 取締役、監査役等の研修コーポレート・ガバナンス方針＞第8章 8. 取締役、監査役、執行役員の研修
2-18	最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価	コーポレート・ガバナンス＞経営体制＞取締役会の評価統合報告書2023 P73-74：取締役会の評価コーポレートガバナンス報告書 P4＞補充原則4-11-3取締役会の評価コーポレート・ガバナンス方針＞第7章 3.取締役会の評価
2-19	報酬方針	コーポレート・ガバナンス＞役員報酬統合報告書2023 P75-76：コーポレートガバナンス＞役員報酬有価証券報告書2023年3月期（第14期） P91-95：役員の報酬等コーポレートガバナンス報告書P11＞Ⅱ＞1.機関構成・組織運営等にかかる事項＞インセンティブ関係/取締役報酬関係コーポレート・ガバナンス方針＞第8章 12. 役員の報酬に関する方針
2-20	報酬の決定プロセス	コーポレート・ガバナンス＞役員報酬統合報告書2023 P75-76：コーポレートガバナンス＞役員報酬コーポレートガバナンス報告書P11＞Ⅱ＞1.機関構成・組織運営等に係る事項＞インセンティブ関係/取締役報酬関係
2-21	年間報酬総額の比率	開示なし
2-22	持続可能な発展に向けた戦略に関する声明	CEOメッセージ（明治グループについて） CEOメッセージ（明治グループのサステナビリティ） CSOメッセージ統合報告書2023 P12-17：CEOメッセージ統合報告書2023 P40-43：サステナビリティ戦略
2-23	方針声明	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン明治グループの理念体系ポリシー・宣言環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞長期環境ビジョン人財・人権・社会＞人財人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞人権に対する考え方リスクマネジメント＞基本的な考え方
2-24	方針声明の実践	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ推進体制環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞環境マネジメント体制人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞人権マネジメント体制人財・人権・社会＞人財＞グループ人財委員会リスクマネジメント＞リスクマネジメント体制統合報告書2023 P40-43：サステナビリティ戦略
2-25	マイナスのインパクトの是正プロセス	人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞リスク評価とリスクの緩和・是正に向けた取り組み
2-26	助言を求める制度および懸念を提起する制度	コンプライアンス＞コンプライアンス相談窓口の設置 ESGデータ集＞ガバナンス＞内部通報件数
2-27	法規制遵守	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞環境法令および環境事故への対応 ESGデータ集＞環境＞環境マネジメント＞環境関連法規制違反件数
2-28	会員資格を持つ団体	外部イニシアチブとの連携環境＞脱炭素社会原材料調達＞人権・環境に配慮した原材料調達＞生乳の調達／パーム油の調達メイジ・カカオ・サポート酪農乳業を、もっと持続可能に。＞外部パートナーとの連携
2-29	ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ推進体制人財・人権・社会＞社会＞ステークホルダーとの対話サステナビリティ＞ステークホルダー・ダイアログ明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞サステナビリティ2026ビジョンの進捗統合報告書2023 P44-51：自然との共生統合報告書2023 P58-59：人権コーポレートガバナンス報告書P15＞Ⅲ株主その他の利害関係者に関する施策の実施状況
2-30	労働協約	人財・人権・社会＞人財＞従業員エンゲージメントの向上＞労使関係 ESGデータ集＞社会＞労働＞組合加入比率有価証券報告書2023年3月期（第14期） P11：従業員の状況＞労働組合の状況

GRI 3：マテリアルな項目 2021
番号	開示事項	掲載場所
3-1	マテリアルな項目の決定プロセス	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞マテリアリティとKPI 統合報告書2023 P40-43：サステナビリティ戦略統合報告書2023 P90-92：非財務パフォーマンス（マテリアリティへの取り組みの進捗）コーポレートガバナンス報告書P16-17＞Ⅲ＞3.ステークホルダーの立場の尊重に係る取組み状況＞その他
3-2	マテリアルな項目のリスト	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞マテリアリティとKPI 統合報告書2023 P40-43：サステナビリティ戦略統合報告書2023 P90-92：非財務パフォーマンス（マテリアリティへの取り組みの進捗）
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	明治グループのサステナビリティ＞サステナビリティ2026ビジョン＞マテリアリティとKPI 統合報告書2023 P40-43：サステナビリティ戦略統合報告書2023 P90-92：非財務パフォーマンス（マテリアリティへの取り組みの進捗）

GRI 200: 経済

201：経済パフォーマンス 2016
番号	開示事項	掲載場所
201-1	創出、分配した直接的経済価値	統合報告書2023 P30-31：財務・非財務ハイライト（主要指標の推移）有価証券報告書 2023年3月期（第14期）P103-106：連結財務諸表等決算短信 2023年3月期 P14-17：連結財務諸表及び主な注記
201-2	気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会	リスクマネジメント＞明治グループにおける経営リスク＞事業に関するリスク/サステナビリティに関するリスク環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞TCFDへの取り組み統合報告書2023 P46-47：自然との共生＞新たなアプローチで「酪農」を持続可能に統合報告書2023 P82-85：リスクマネジメント有価証券報告書2023年3月期（第14期） P41-44：事業等のリスク
201-3	確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度	有価証券報告書 2023年3月期（第14期）P103-106：連結財務諸表等
201-4	政府から受けた資金援助	現時点で開示していません

202：地域経済での存在感 2016
番号	開示事項	掲載場所
202-1	地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別）	現時点で開示していません
202-2	地域コミュニティから採用した上級管理職の割合	現時点で開示していません

203：間接的な経済的インパクト 2016インフラ投資および支援サービス
番号	開示事項	掲載場所
203-1	インフラ投資および支援サービス	社会＞社会貢献活動の推進
203-2	著しい間接的な経済的インパクト	健康・栄養＞健康な食生活への貢献健康・栄養＞超高齢社会への対応健康・栄養＞開発途上国における栄養改善健康・栄養＞医薬品の安定供給健康・栄養＞新興・再興感染症対策

204：調達慣行 2016
番号	開示事項	掲載場所
204-1	地元サプライヤーへの支出の割合	現時点で開示していません

205：腐敗防止 2016
番号	開示事項	掲載場所
205-1	腐敗に関するリスク評価を行っている事業所	現時点で開示していません
205-2	腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修	明治グループの理念体系＞企業行動憲章ポリシー・宣言＞ガバナンス＞明治グループ腐敗防止ポリシーコンプライアンス＞腐敗防止
205-3	確定した腐敗事例と実施した措置	現時点で開示していません

206：反競争的行為 2016
番号	開示事項	掲載場所
206-1	反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置	現時点で開示していません

207：税金 2019
番号	開示事項	掲載場所
207-1	税へのアプローチ	ポリシー・宣言＞ガバナンス＞明治グループ税務ポリシーコーポレート・ガバナンス＞税務コンプライアンス
207-2	税務ガバナンス、管理、およびリスク管理	ポリシー・宣言＞ガバナンス＞明治グループ税務ポリシーコーポレート・ガバナンス＞税務コンプライアンス
207-3	利害関係者の関与と税に関する懸念の管理	現時点で開示していません
207-4	国別レポート	コーポレート・ガバナンス＞税務コンプライアンス ESGデータ集＞ガバナンス＞明治グループ税務管轄区域別納税額一覧

GRI 300: 環境

301：原材料 2016
番号	開示事項	掲載場所
301-1	使用原材料の重量または体積	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞マテリアルバランス（2022年度） ESGデータ集＞環境＞循環型社会＞原料使用量/包装使用量
301-2	使用したリサイクル材料	環境＞循環型社会＞循環型社会に関する目標環境＞循環型社会＞容器包装の再商品化に関する取り組み＞国内容器包装使用量と再商品化実施委託料統合報告書2023 P47：自然との共生＞新たなアプローチで「酪農」を持続可能に＞製造・商品における取り組み＞「明治おいしい牛乳」でのバイオマスプラスチック使用統合報告書2023 P91：非財務パフォーマンス（マテリアリティへの取り組みの進捗）＞循環型社会
301-3	再生利用された製品と梱包材	環境＞循環型社会＞循環型社会に関する目標環境＞循環型社会＞容器包装に関する取り組み＞ビンのリデュース・リユース・リサイクルの具体的な取り組み統合報告書2023 P91：非財務パフォーマンス（マテリアリティへの取り組みの進捗）＞循環型社会

302：エネルギー2016
番号	開示事項	掲載場所
302-1	組織内のエネルギー消費量	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞マテリアルバランス（2022年度）環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減 ESGデータ集＞環境＞脱炭素社会＞エネルギー使用量統合報告書2023 P47：自然との共生＞新たなアプローチで「酪農」を持続可能に＞製造・商品における取り組み＞再生可能エネルギーの活用推進統合報告書2023 P88-89：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞エネルギー使用量統合報告書2023 P90：非財務パフォーマンス＞環境との調和＞脱炭素社会
302-2	組織外のエネルギー消費量	現時点で開示していません
302-3	エネルギー原単位	環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減 ESGデータ集＞環境＞脱炭素社会＞エネルギー使用量＞原単位
302-4	エネルギー消費量の削減	環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減 ESGデータ集＞環境＞脱炭素社会＞エネルギー使用量統合報告書2023 P88-89：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞エネルギー使用量
302-5	製品およびサービスのエネルギー必要量の削減	環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減

303：水と廃水 2018
番号	開示事項	掲載場所
303-1	共有資源としての水との相互作用	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞長期環境ビジョン＞水資源環境＞水資源統合報告書2023 P50：自然との共生＞自然と共生しながら成長する強固な「事業基盤」を＞水資源の確保に向けた取り組み
303-2	排水に関連するインパクトのマネジメント	環境＞水資源＞水資源の確保＞水質に関する取り組み＞排水の水質確保/化学物質の適正管理による排水の水質確保環境＞汚染防止＞水質汚染の防止 ESGデータ集＞環境＞化学物質の適正な管理＞BOD, COD
303-3	取水	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞マテリアルバランス（2022年度）環境＞水資源＞水資源の確保＞水使用量実績＞取水量環境＞水資源＞水資源の確保＞水リスク調査結果 ESGデータ集＞環境＞水資源＞排水量（エリア別）/排水量（排水先別）統合報告書2023 P31：財務・非財務ハイライト（主要指標の推移）＞水使用量統合報告書2023 P88-89：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞水使用量
303-4	排水	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞マテリアルバランス（2022年度）環境＞水資源＞水資源の確保＞水使用量実績＞排水量 ESGデータ集＞環境＞水資源＞排水量（エリア別）/排水量（排水先別）統合報告書2023 P88-89：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞排水量
303-5	水消費	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞マテリアルバランス（2022年度）環境＞水資源＞水資源の確保＞水使用量実績＞取水量環境＞水資源＞水資源の確保＞水リスク調査結果 ESGデータ集＞環境＞水資源＞取水量（エリア別）/取水量（取水源別）統合報告書2023 P31：財務・非財務ハイライト（主要指標の推移）＞水使用量統合報告書2023 P88-89：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞水使用量

304：生物多様性 2016
番号	開示事項	掲載場所
304-1	保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト	環境＞生物多様性統合報告書2023 P50：自然との共生＞自然と共生しながら成長する強固な「事業基盤」を＞生物多様性保全活動
304-2	活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト	環境＞生物多様性環境＞脱炭素社会＞CFP（カーボンフットプリント）算定の推進統合報告書2023 P48-49：自然との共生＞生産地とともに「カカオ生産」を持続可能に統合報告書2023 P50：自然との共生＞自然と共生しながら成長する強固な「事業基盤」を
304-3	生息地の保護・復元	環境＞生物多様性 ESGデータ集＞環境＞生物多様性＞生産拠点における生物多様性の保全活動の実施率統合報告書2023 P50：自然との共生＞自然と共生しながら成長する強固な「事業基盤」を＞生物多様性保全活動
304-4	事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種	環境＞生物多様性＞地域生態系の保護＞生産拠点やサプライチェーンにおける活動＞明治グループ所有地における生物多様性リスク評価統合報告書2023 P50：自然との共生＞自然と共生しながら成長する強固な「事業基盤」を＞生物多様性保全活動

305：大気への排出 2016
番号	開示事項	掲載場所
305-1	直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1）	環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減 ESGデータ集＞環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量統合報告書2023 P31：財務・非財務ハイライト（主要指標の推移）＞CO₂排出量統合報告書2023 P88-89：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞CO₂排出量
305-2	間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2）	環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減 ESGデータ集＞環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量統合報告書2023 P31：財務・非財務ハイライト（主要指標の推移）＞CO₂排出量統合報告書2023 P88-89：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞CO₂排出量
305-3	その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3）	環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減 ESGデータ集＞環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量統合報告書2023 P88-89：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞CO₂排出量
305-4	温室効果ガス（GHG）排出原単位	環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減 ESGデータ集＞環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量＞日本＞原単位統合報告書2023 P31：財務・非財務ハイライト（主要指標の推移）＞CO₂排出量（Scope 1,2） /CO₂排出量原単位
305-5	温室効果ガス（GHG）排出量の削減	環境＞脱炭素社会＞特定フロンの全廃 ESGデータ集＞環境＞脱炭素社会＞エネルギー使用量/CO₂排出量/太陽光発電によるCO₂排出の削減統合報告書2023 P88-89：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞CO₂排出量
305-6	オゾン層破壊物質（ODS）の排出量	環境＞脱炭素社会＞特定フロンの全廃 ESGデータ集＞環境＞使用する特定フロン保有量削減率 ESGデータ集＞環境＞化学物質の適正な管理
305-7	窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞マテリアルバランス（2022年度）環境＞汚染防止 ESGデータ集＞環境＞化学物質の適正な管理

306: 廃棄物 2020
番号	開示事項	掲載場所
306-1	廃棄物の発生と廃棄物関連の重大なインパクト	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞長期環境ビジョン＞資源循環環境＞循環型社会統合報告書2023 P90-92：非財務パフォーマンス（マテリアリティへの取り組みの進捗）
306-2	廃棄物関連の重大な影響の管理	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞長期環境ビジョン＞資源循環環境＞循環型社会
306-3	廃棄物発生量	環境＞循環型社会＞事業活動からの廃棄物の削減 ESGデータ集＞環境＞循環型社会＞廃棄物発生量/有害廃棄物発生量統合報告書2023 P88-89：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞廃棄物排出量
306-4	廃棄から転用された廃棄物	環境＞循環型社会＞事業活動からの廃棄物の削減環境＞循環型社会＞食品ロス削減 ESGデータ集＞環境＞循環型社会＞リサイクル量
306-5	処分された廃棄物	環境＞循環型社会＞事業活動からの廃棄物の削減 ESGデータ集＞環境＞循環型社会＞廃棄物発生量/リサイクル量/最終処分量（埋め立て量）統合報告書2023 P88-89：財務・非財務ハイライト（11年間サマリー）＞非財務情報＞廃棄物排出量

308：サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
番号	開示事項	掲載場所
308-1	環境基準により選定した新規サプライヤー	現時点で開示していません
308-2	サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置	原材料調達＞人権・環境に配慮した原材料調達 ESGデータ集＞社会＞調達統合報告書2023 P31：財務・非財務ハイライト（主要指標の推移）＞サステナブル調達比率統合報告書2023 P51：自然との共生＞自然と共生しながら成長する強固な「事業基盤」を＞責任あるサプライチェーンの構築

GRI 400: 社会

401:雇用 2016
番号	開示事項	掲載場所
401-1	従業員の新規雇用と離職	ESGデータ集＞社会＞人財＞新入社員数/自己都合離職率
401-2	正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当	現時点で開示していません
401-3	育児休暇	人財＞働きやすい職場づくり＞働き方改革の促進＞柔軟な働き方の促進 ESGデータ集＞社会＞労働＞育児休業取得者/育児短時間勤務者/育児休業後復職率/育児休業後定着率

402: 労使関係 2016
番号	開示事項	掲載場所
402-1	事業上の変更に関する最低通知期間	現時点で開示していません

403: 労働安全衛生 2018
番号	開示事項	掲載場所
403-1	労働安全衛生マネジメントシステム	人財・人権・社会＞人財＞働きやすい職場づくり＞労働安全衛生の強化＞マネジメント体制/ISO45001認証取得状況 ESGデータ集＞ISO14001・ISO45001認証取得一覧
403-2	危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査	人財・人権・社会＞人財＞働きやすい職場づくり＞労働安全衛生の強化＞労働災害ゼロに向けた取り組みと労働災害発生状況の推移
403-3	労働衛生サービス	現時点で開示していません
403-4	労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション	人財・人権・社会＞人財＞働きやすい職場づくり＞従業員エンゲージメントの向上＞労使関係
403-5	労働安全衛生に関する労働者研修	人財・人権・社会＞人財＞働きやすい職場づくり＞労働安全衛生の強化＞各事業・事業所ごとの従業員に向けた労働安全衛生教育の充実
403-6	労働者の健康増進	人財・人権・社会＞人財＞働きやすい職場づくり＞健康経営の推進統合報告書2023 P56-57：人財マネジメント＞健康経営/従業員エンゲージメント
403-7	ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和	人財・人権・社会＞人財＞働きやすい職場づくり＞労働安全衛生の強化＞労働災害ゼロに向けた取り組みと労働災害発生状況の推移＞2022年度に発生した労働災害に対する対策防止策
403-8	労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者	人財・人権・社会＞人財＞働きやすい職場づくり＞労働安全衛生の強化＞マネジメント体制/ISO45001認証取得状況
403-9	労働関連の傷害	人財・人権・社会＞人財＞働きやすい職場づくり＞労働安全衛生の強化＞労働災害ゼロに向けた取り組みと労働災害発生状況の推移 ESGデータ集＞社会＞労働＞休業災害件数/休業災害度数率/休業災害強度率/休業災害死亡者数
403-10	労働関連の疾病・体調不良	現時点で開示していません

404:研修と教育 2016
番号	開示事項	掲載場所
404-1	従業員一人あたりの年間平均研修時間	ESGデータ集＞社会＞人財＞教育訓練時間（従業員1人当たり）
404-2	従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム	人財・人権・社会＞人財＞人財戦略の推進＞ダイバーシティ&インクルージョンの推進＞高齢者の雇用促進人財・人権・社会＞人財＞人財戦略の推進＞人財開発の強化
404-3	業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合	人財・人権・社会＞人財＞人財戦略の推進＞人財開発の強化＞従業員の成長につなげる評価制度

405:ダイバーシティと機会均等 2016
番号	開示事項	掲載場所
405-1	ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ	人財・人権・社会＞人財＞人財戦略の推進＞ダイバーシティ&インクルージョンの推進コーポレート・ガバナンス＞取締役・監査役 ESGデータ集＞社会＞人財＞女性役員比率/女性管理職比率/女性リーダー数（管理職および係長職相当）/障がい者雇用率/定年再雇用希望者/定年再雇用率/正規雇用労働者の中途採用比率統合報告書2023 P71：コーポレート・ガバナンス＞取締役会・監査役会の構成等「統合報告書2023 P86-87：役員一覧」統合報告書2023 P91：非財務パフォーマンス（マテリアリティへの取り組みの進捗）＞豊かな社会づくり＞人財有価証券報告書2023年3月期（第14期）P77-82：コーポレート・ガバナンスの状況等有価証券報告書2023年3月期（第14期）P83-87：役員の状況コーポレートガバナンス報告書 P7＞Ⅱ＞1.機関構成・組織運営等に係る事項
405-2	基本給と報酬総額の男女比	ESGデータ集＞社会＞人財＞男女賃金比率（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）

406: 非差別 2016
番号	開示事項	掲載場所
406-1	差別事例と実施した救済措置	人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞人権デュー・ディリジェンスの実行人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞リスク評価とリスクの緩和・是正に向けた取り組みコンプライアンス統合報告書2023 P51：自然との共生＞自然と共生しながら成長する強固な「事業基盤」を＞責任あるサプライチェーンの構築

407：結社の自由と団体交渉 2016
番号	開示事項	掲載場所
407-1	結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー	現時点で開示していません

408：児童労働 2016
番号	開示事項	掲載場所
408-1	児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー	人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞人権デュー・ディリジェンスの実行人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞リスク評価とリスクの緩和・是正に向けた取り組み原材料調達＞人権・環境に配慮した原材料調達メイジ・カカオ・サポート＞児童労働撤廃への取り組みトピックス＞International Cocoa Initiative（ICI）に加盟統合報告書2023 P51：自然との共生＞自然と共生しながら成長する強固な「事業基盤」を＞責任あるサプライチェーンの構築

409：強制労働 2016
番号	開示事項	掲載場所
409-1	強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー	人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞人権デュー・ディリジェンスの実行人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞リスク評価とリスクの緩和・是正に向けた取り組み原材料調達＞人権・環境に配慮した原材料調達メイジ・カカオ・サポート＞児童労働撤廃への取り組み統合報告書2023 P51：自然との共生＞自然と共生しながら成長する強固な「事業基盤」を＞責任あるサプライチェーンの構築

410：保安慣行 2016
番号	開示事項	掲載場所
410-1	人権方針や手順について研修を受けた保安要員	人権＞人権の尊重 >人権尊重の啓発活動

411：先住民族の権利 2016
番号	開示事項	掲載場所
411-1	先住民族の権利を侵害した事例	人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞人権デュー・ディリジェンスの実行人財・人権・社会＞人権＞人権の尊重＞リスク評価とリスクの緩和・是正に向けた取り組み原材料調達＞人権・環境に配慮した原材料調達統合報告書2023 P51：自然との共生＞自然と共生しながら成長する強固な「事業基盤」を＞責任あるサプライチェーンの構築

413:地域コミュニティ 2016
番号	開示事項	掲載場所
413-1	地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所	社会＞ステークホルダーとの対話＞ステークホルダーとのコミュニケーションの充実＞地域の皆さまとの環境コミュニケーション社会＞社会貢献活動の推進原材料調達＞人権・環境に配慮した原材料調達＞生乳の調達/カカオの調達/パーム油の調達統合報告書2023 P48-49：自然との共生＞生産地とともに「カカオ生産」を持続可能に
413-2	地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所	現時点で開示していません

414:サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
番号	タイトル	該当箇所・補足
414-1	社会的基準により選定した新規サプライヤー	現時点で開示していません
414-2	サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置	原材料調達＞人権・環境に配慮した原材料調達 ESGデータ集＞社会＞調達統合報告書2023 P31：財務・非財務ハイライト（主要指標の推移）＞サステナブル調達比率統合報告書2023 P51：自然との共生＞自然と共生しながら成長する強固な「事業基盤」を＞責任あるサプライチェーンの構築統合報告書2023 P58-59：人権

415：公共政策 2016
番号	タイトル	該当箇所・補足
415-1	政治献金	現時点で開示していません

416：顧客の安全衛生 2016
番号	タイトル	該当箇所・補足
416-1	製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価	健康と安全＞安全・安心統合報告書2023 P85：リスクマネジメント
416-2	製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例	統合報告書2023 P85：リスクマネジメント

417：マーケティングとラベリング 2016
番号	タイトル	該当箇所・補足
417-1	製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項	健康と安全＞安全・安心健康と安全＞健康な食生活への貢献＞健康な食生活・食文化の普及・啓発＞製品パッケージの表示社会＞ステークホルダーとの対話＞お客さまとのコミュニケーションの推進ポリシー・宣言＞健康・栄養＞明治グループ食品栄養ラベリングポリシーポリシー・宣言＞健康・栄養＞明治グループ子ども向けマーケティングポリシーポリシー・宣言＞健康・栄養＞明治グループBMSマーケティングポリシー（BMS：Breast-Milk Substitutes：母乳代替品）
417-2	製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例	現時点で開示していません
417-3	マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例	現時点で開示していません

418：顧客プライバシー 2016
番号	タイトル	該当箇所・補足
418-1	顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立	現時点で開示していません

SASB対照表

Sustainability Accounting Standards Board（SASB）は、投資家のニーズを満たすために重要な持続可能性情報の開示を促進する、独立した基準設定組織です。以下の表は、SASBの持続可能な産業分類システム（SICS）で定義されている加工食品業界の基準を参照して、明治ホールディングスが各トピックについて報告している箇所を示すものです。

サステナビリティ開示トピックおよび会計指標

エネルギー管理
指標	SASBコード	報告箇所	付記
（1）エネルギーの総使用量、（2）グリッドからの電気の割合、（3）再生可能エネルギー割合	FB-PF-130a.1	ESGデータ集＞環境＞脱炭素社会＞エネルギー使用量統合報告書2023 P88-89：財務・非財務ハイライト＞エネルギー使用量統合報告書2023 P90：環境との調和＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減＞自社拠点における総使用電力に占める再生可能エネルギー比率（2022年度9.5%）環境＞脱炭素社会＞CO₂排出量の削減＞再生可能エネルギーの活用推進 CDP2022	明治グループでは、2050年までに自社拠点での総使用電力量に占める再生可能エネルギー比率を100%にする目標を掲げています。

水管理
指標	SASBコード	報告箇所	付記
（1）総取水量、（2）水の総使用量、ベースライン水ストレスが高いまたは極端に高い地域におけるそれぞれの割合	FB-PF-140a.1	ESGデータ集＞水資源＞取水量（エリア別）/取水量（取水源別）環境＞水資源＞水資源の確保＞水使用量実績＞取水量統合報告書2023 P31/88-89：財務・非財務ハイライト＞水使用量環境＞水資源＞水資源の確保＞水リスク調査結果＞Aqueductでの調査結果	2021年度の実績として、水資源のリスクが相対的に高い地域での水消費量※は、全体の約3％となりました。 ※ Aqueductを活用し、水資源のひっ迫度（Baseline Water Stress（水ストレスリスク）及びBaseline Water Depletion（水枯渇リスク））と水資源の季節変動性（Seasonal Variability（季節変動リスク））の二つの視点で調査。現在および将来のリスク結果が高い地域を水資源のリスクが高い地域と定義
水量および/または水質の許可、標準、規制に関連するコンプライアンス違反の件数	FB-PF-140a.2	ESGデータ集＞環境＞環境マネジメント環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境法令および環境事故への対応環境＞水資源＞水資源の確保＞水質に関する取り組み＞排水の水質確保/化学物質の適正管理による排水の水質確保
水管理リスクの説明とリスクを軽減する戦略と実践の議論	FB-PF-140a.3	統合報告書2023 P50：自然との共生＞自然と共生しながら成長する強固な「事業基盤」を＞水資源の確保に向けた取り組み水資源

食品安全
指標	SASBコード	報告箇所	付記
世界食品安全イニシアチブ（GFSI）監査における（1）非適合率、および（2）（a）メジャーおよび（b）マイナーな不適合に関連する是正措置率	FB-PF-250a.1	2022年度は重大な不適合はありません
世界食品安全イニシアチブ（GFSI）に承認された食品安全認証プログラムによって認証されたティア1サプライヤー施設からの調達原料割合	FB-PF-250a.2	健康と安全＞安全・安心＞食品安全への取り組み	現在、調達原料割合は開示していませんが、全ての工場では、食品安全への取り組みとしてHACCP手法を導入しています。さらに、グローバルな食品安全マネジメントシステムであるGFSI承認規格を2020年度にグローバルで100%取得しました。
（1）受け取った食品安全違反の通知総数、（2）是正した割合	FB-PF-250a.3	2022年度は該当する事例はありません
（1）発行されたリコール数および（2）リコールされた食品の合計量	FB-PF-250a.4	2022年度は該当する事例はありません

健康・栄養
指標	SASBコード	報告箇所	付記
健康・栄養の属性を促進するためにラベルづけおよび/または販売された製品からの収益	FB-PF-260a.1	ESGデータ集＞社会＞お客さま
栄養・健康に対する消費者の懸念に関連する製品と原料を特定、管理するプロセスの議論	FB-PF-260a.2	健康と安全＞健康・栄養

製品ラベリングとマーケティング
指標	SASBコード	報告箇所	付記
（1）子どもに対して行われた広告宣伝の割合、および（2）食事ガイドラインに適合した製品を宣伝する、子どもに対して行われた広告宣伝の割合	FB-PF-270a.1	開示していません
（1）遺伝子組み換え生物（GMO）を含む、（2）非GMO、とラベルが付いた製品の収益	FB-PF-270a.2	開示していません	明治グループは、食品への遺伝子組み換え原材料の使用および表示に関する各国の法令に従い、商品への使用や表示を適切に判断しており、遺伝子組換え表示制度の義務表示に該当する原材料は使用していません。
業界または規制によるラベルおよび/またはマーケティングコードの違反事例数	FB-PF-270a.3	開示していません
表示および/またはマーケティング慣行に関連する法的手続きの結果としての金銭的損失の総額	FB-PF-270a.4	開示していません

パッケージングライフサイクル管理
指標	SASBコード	報告箇所	付記
（1）パッケージングの総重量、（2）リサイクルおよび/または再生可能な材料から作られた割合、および（3）リサイクル可能、再利用可能、および/または堆肥化可能な割合	FB-PF-410a.1	環境＞循環型社会＞循環型社会に関する目標循環型社会＞容器包装に関する取り組み＞国内容器包装使用量と再商品化実施委託料統合報告書2023 P47：自然との共生＞新たなアプローチで「酪農」を持続可能に＞製造・商品における取り組み＞「明治おいしい牛乳」でのバイオマスプラスチック使用
ライフサイクルを通じてパッケージングの環境への影響を減らす戦略の議論	FB-PF-410a.2	環境＞循環型社会＞循環型社会に関する目標循環型社会＞容器包装に関する取り組み＞ビンのリデュース・リユース・リサイクルの具体的な取り組み統合報告書2023 P47：自然との共生＞新たなアプローチで「酪農」を持続可能に＞製造・商品における取り組み＞「明治おいしい牛乳」でのバイオマスプラスチック使用	2020年7月に「明治グループプラスチック資源循環ポリシー」を制定し、2030年度までに容器包装などのプラスチック使用量を25％以上削減（2017年度比）する目標を定めました。具体的な取り組み事例としては、商品に使用するペットボトル容器の軽量化などのリデュースや、商品の保管や輸送に使用するプラスチック製器具のリユース・リサイクル、さらに商品の包装袋や付属ストローに有機資源由来のバイオマスプラスチックや再生プラスチックの使用拡大を進めていきます。

原料サプライチェーンの環境および社会的影響
指標	SASBコード	報告箇所	付記
第三者機関の環境基準および/または社会基準に認証されている、調達された食品成分の割合、および基準別の割合	FB-PF-430a.1	原材料調達
サプライヤーの社会的および環境的責任の監査における（1）不適合率および（2）（a）メジャーおよび（b）マイナーな不適合に関連する是正措置率	FB-PF-430a.2	原材料調達

原料調達
指標	SASBコード	報告箇所	付記
ベースライン水ストレスが高いまたは極端に高い地域から調達した食品原料の割合	FB-PF-440a.1	環境＞生物多様性＞地域生態系の保護＞主要原材料に対する水リスクの影響
優先的な食品原料のリストと、環境および社会的配慮による調達リスクの議論	FB-PF-440a.2	原材料調達＞人権・環境に配慮した原材料調達統合報告書2023 P45：自然との共生＞主要原材料における社会課題への取り組み統合報告書2023 P51：自然との共生＞自然と共生しながら成長する強固な「事業基盤」を＞責任あるサプライチェーンの構築

活動指標

指標	コード	報告箇所
販売された製品の重量	FB-PF-000.A	環境＞長期環境ビジョン・環境マネジメント＞環境マネジメント＞マテリアルバランス（2022年度） ESGデータ集＞環境＞循環型社会
生産施設の数	FB-PF-000.B	統合報告書2023 P94-95：事業の拠点

国連グローバル・コンパクト対照表
国連グローバル・コンパクト10原則			掲載場所
人権	原則1	人権擁護の支持と尊重	サステナビリティ2026ビジョン人権
人権	原則2	人権侵害への非加担	サステナビリティ2026ビジョン人権
労働	原則3	結社の自由と団体交渉権の承認	サステナビリティ2026ビジョン人権
	原則4	強制労働の排除	サステナビリティ2026ビジョン人権
	原則5	児童労働の実効的な廃止	サステナビリティ2026ビジョン人権
	原則6	雇用と職業の差別撤廃	サステナビリティ2026ビジョン人権
環境	原則7	環境問題の予防的アプローチ	サステナビリティ2026ビジョン長期環境ビジョン・環境マネジメント
	原則8	環境に対する責任のイニシアティブ	サステナビリティ2026ビジョンサステナビリティ推進体制長期環境ビジョン・環境マネジメント
	原則9	環境にやさしい技術の開発と普及	サステナビリティ2026ビジョン長期環境ビジョン・環境マネジメント
腐敗防止	原則10	強要や贈収賄を含むあらゆる形態の腐敗防止の取り組み	コンプライアンス

サステナビリティ2026ビジョンと貢献するSDGs
サステナビリティ2026ビジョン			SDGs
活動テーマ	活動ドメイン	社会課題	アイコン	ターゲット
こころとからだの健康に貢献	健康・栄養	健康な食生活への貢献超高齢社会への対応開発途上国における栄養改善医薬品の安定供給新興・再興感染症対策		2.2 妊婦・高齢者栄養ニーズへの対処 3.8 安価な必須医薬品とワクチンへのアクセス提供 4.1 自由かつ公平で質の高い初等教育および中等教育
こころとからだの健康に貢献	安全・安心	製品における安全・安心の確保		3.8 安価な必須医薬品とワクチンへのアクセス提供 12.6 企業に対し、持続可能性に関する情報を盛り込むように奨励する
環境との調和	脱炭素社会	CO₂排出量の削減特定フロンの全廃		7.2 再生可能エネルギーの割合を大幅に拡大させる 13.3 気候変動の緩和、適応、早期警告に関する教育、啓発
	循環型社会	環境負荷の低減		12.3 食品廃棄の半減 12.5 廃棄物の排出量を大幅に削減
	水資源	水資源の確保		6.5 統合的な水資源管理の実施 14.1 陸上活動におけるあらゆる海洋汚染を防止
	生物多様性	地域生態系の保護		6.6 山地、森林、河川、湖沼などの水に関連する生態系の保護 15.1 生態系の保全 15.3 森林破壊の防止、劣化した森林の回復 15.5 絶滅危惧種の保護・対策
豊かな社会づくり	人財	多様性の尊重と人財育成働きやすい職場づくり		5.1 あらゆる形態の差別を撤廃する 8.8 安全・安心な労働環境の促進 8.5 障がい者を含む完全かつ生産的な雇用 10.2 年齢、性別などに関わりなく 10.3 機会均等の確保
豊かな社会づくり	社会	人権の尊重ステークホルダーとの対話社会貢献活動の推進		8.7 児童労働、強制労働の禁止（人権デュー・ディリジェンス） 10.2 年齢、性別などに関わりなく 10.3 機会均等の確保 17.16、17.17 マルチステークホルダー・パートナーシップ
共通	持続可能な調達活動	人権・環境に配慮した原材料調達安定調達への取り組み		8.7 児童労働、強制労働の禁止（人権デュー・ディリジェンス） 12.2 天然資源の持続可能な管理、効率的利用 12.6 企業に対し、持続可能性に関する情報を盛り込むように奨励する 15.1 生態系の保全 15.3 森林破壊の防止、劣化した森林の回復 15.5 絶滅危惧種の保護・対策 17.6 技術に関するアクセスの向上、相互に合意した条件における知識の共有 17.16、17.17 マルチステークホルダー・パートナーシップ

ポリシーとバリューチェーン

明治グループでは「企業行動憲章」に則り、各種ポリシーを制定しています。
各ポリシーとバリューチェーンの関係性を以下に示しました。それぞれのバリューチェーンにおけるポリシーの意味や役割を十分に認識し事業活動を展開していきます。

ポリシー

健康・栄養

環境

人財・社会

調達

ガバナンス

宣言

ESGデータ一覧

環境（Environment）社会（Society）ガバナンス（Governance）

アーカイブ（環境データ集・ESGデータ集）

ISO14001・ISO45001認証取得一覧

環境（Environment）

環境マネジメント

更新日：2024年8月30日
			単位	2023年度
第三者認証	ISO14001取得事業所	日本	-	30工場、2研究所、13グループ会社
	ISO14001取得事業所	海外	-	4グループ会社
	ISO14001取得率^*1	グローバル	％	78.7
			単位	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
環境関連法規制違反件数		グローバル	件	0	0	0	0	0
環境法令違反による罰金件数			件	0	0	0	0	0
重大環境事故件数			件	2	2	1	0	1

取り組みはこちら

循環型社会
			単位	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
原料使用量	原料使用総量^*2	グローバル	万t	172.2	173.0	176.2	160.8	267.2
	生乳		万t	-	-	134.6	128.3	122.4
	小麦・でんぷん類		万t	-	-	12.6	4.7	5.6
	糖類		万t	-	-	10.0	10.1	50.0
	乳原料		万t	-	-	4.6	5.8	5.0
	飼料		万t	-	-	-	-	62.1
	その他		万t	-	-	14.3	12.0	22.1
包材使用量	包材使用総量	グローバル	万t	-	-	18.1	17.9	16.5
	紙・紙パック		万t	-	-	6.1	5.7	5.5
	段ボール		万t	-	-	6.4	6.5	6.1
	プラスチック・PET		万t	-	-	4.1	4.1	3.6
	スチール		万t	-	-	0.7	0.7	0.8
	その他		万t	-	-	0.7	0.9	0.5
廃棄物排出量^*3	日本		万t	2.8	2.6	2.4	2.4	2.2
	原単位（日本）		t/ 億円	2.4	2.4	2.2	2.5	2.3
	グローバル^*4		万t	3.1	3.0	2.8	2.7	2.4
	原単位（グローバル）		t/ 億円	2.5	2.5	2.3	2.5	2.4
有害廃棄物排出量			万t	-	0.2	0.1	0.1	0.1
リサイクル量^*3			万t	2.3	2.0	2.0	2.0	1.9
最終処分量（埋め立て量）			万t	-	0.1	0.1	0.1	0.1
食品製品廃棄量削減率			％	△25.1	△29.3	△34.1	△31.5	△26.8
プラスチック使用削減率			％	△9.8	△11.7	△16.0	△18.3	集計中

【廃棄物排出量の算定方法】
（日本）「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」に基づき算定しています。
（海外）「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」に準じた方法で算定しています。

取り組みはこちら

水資源
		単位	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
水使用量^*5（エリア別）	グローバル^*4	千㎥	23,397	22,571	21,255	20,623	20,885
	原単位（グローバル）	千㎥ /億円	1.87	1.89	1.78	1.94	1.89
	日本	千㎥	21,979	21,189	19,808	19,516	19,468
	原単位（日本）	千㎥ /億円	1.89	1.92	1.83	2.07	2.00
	中国^*6	千㎥	903	845	879	509	811
	アジア（中国を除く）^*7	千㎥	459	479	497	542	546
	北米・欧州^*8	千㎥	56	58	71	57	59
水使用量^*5（取水源別）	淡水合計	千㎥	23,397	22,571	21,255	20,623	20,885
	淡水合計	％	100	100	100	100	100
	上水	千㎥	2,619	2,391	2,259	1,845	2,043
	上水	％	11	11	11	9	9.8
	工業用水	千㎥	5,329	4,888	4,680	4,505	4,298
	工業用水	％	23	22	22	22	20.6
	河川・湖沼	千㎥	0	0	0	0	0
	河川・湖沼	％	0	0	0	0	0
	地下水	千㎥	15,446	15,289	14,313	14,270	14,542
	地下水	％	66	67	67	69	69.6
	雨水	千㎥	3	3	3	3	3
	雨水	％	0	0	0	0	0
排水量（エリア別）	グローバル^*4	千㎥	19,437	18,226	17,397	17,412	19,388
	日本	千㎥	18,415	17,248	16,450	16,732	18,358
	中国^*6	千㎥	790	761	739	441	758
	アジア（中国を除く）^*7	千㎥	180	162	178	208	241
	北米・欧州^*8	千㎥	53	54	31	30	31
排水量（排水先別）	合計	千㎥	19,437	18,226	17,397	17,404	19,388
	合計	％	100	100	100	100	100
	下水道	千㎥	8,729	8,156	7,979	7,479	7,319
	下水道	％	45	45	46	43	37.8
	河川放流	千㎥	10,614	9,991	9,324	9,845	11,972
	河川放流	％	55	55	54	57	61.7
	海域	千㎥	0	0	0	0	0
	海域	％	0	0	0	0	0
	地下水	千㎥	94	78	94	80	93
	地下水	％	0	0	1	0	0.5

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生物多様性
		単位	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
生産拠点における生物多様性の保全活動の実施率（グローバル^*4）		％	-	38.8^*9	61.9^*9	77.1^*9	100
	日本	％	80.8	36.2^*9	67.4^*9	81.4^*9	100
	海外	％	-	45.0^*9	50.0^*9	66.7^*9	100

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脱炭素社会
			単位	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
エネルギー使用量（グローバル^*4）			TJ	-	11,439	11,095	11,020	10,075
	原単位		TJ /億円	-	1.0	0.9	1.0	0.9
エネルギー使用量（日本）			原油換算：万㎘	26.0	24.8	24.0	23.5	21.5
エネルギー使用量（日本）			TJ	10,714	9,766	9,424	9,236	8,315
	原単位		TJ /億円	0.9	0.9	0.9	1.0	0.9
エネルギー使用量（グローバル^*4）	電気使用量		MWh	569,049	631,404	772,659	760,199	757,827
CO₂排出量	グローバル^*4	Scope1	万t-CO₂	24.8	23.9	24.5	22.9	20.9
		Scope2	万t-CO₂	35.6	32.4	29.1	28.5	26.3
		原単位	ｔ-CO₂/億円	48.2	47.2	44.8	48.4	42.7
	日本	Scope1	万t-CO₂	22.2	21.5	22.1	20.5	18.4
		Scope2^*4	万t-CO₂	27.9	25.4	21.6	21.9	18.8
		原単位^*10	t-CO₂ /億円	43.2	42.4	40.3	45.0	38.2
	中国^*6	Scope1	万t-CO₂	0.5	0.3	0.3	0.2	0.4
	中国^*6	Scope2	万t-CO₂	2.2	2.6	2.7	1.8	2.3
	アジア（中国を除く）^*7	Scope1	万t-CO₂	1.0	1.0	1.0	1.1	1.1
	アジア（中国を除く）^*7	Scope2	万t-CO₂	4.7	3.6	3.9	4.1	4.5
	北米・欧州^*8	Scope1	万t-CO₂	1.1	1.1	1.1	1.0	1.0
	北米・欧州^*8	Scope2	万t-CO₂	0.7	0.8	0.8	0.7	0.7
	日本	Scope3 合計	万t-CO₂	303.5	294.8	302.7	348.4	420.5
		カテゴリ1 購入した製品・サービス	万t-CO₂	234.3	225.9	228.4	279.2	349.2
		カテゴリ2 資本財	万t-CO₂	22.3	21.3	29.2	22.6	16.8
		カテゴリ3 Scope1,2 に含まれない燃料およびエネルギー関連活動	万t-CO₂	2.2	2.1	1.9	8.7	7.8
		カテゴリ4 輸送、配送（上流）	万t-CO₂	24.4	24.3	23.7	21.9	20.5
		カテゴリ5 事業活動から出る廃棄物	万t-CO₂	1.7	1.1	0.8	0.8	0.8
		カテゴリ6 出張	万t-CO₂	0.2	0.2	0.2	0.1	0.2
		カテゴリ7 雇用者の通勤	万t-CO₂	0.4	0.4	0.4	0.4	0.4
		カテゴリ8 リース資産（上流）	万t-CO₂	該当なし	該当なし	該当なし	該当なし	該当なし
		カテゴリ9 輸送、配送（下流）	万t-CO₂	13.5	15.6	14.7	11.2	21.7
		カテゴリ10 販売した製品の加工	万t-CO₂	微量のため除外	微量のため除外	微量のため除外	微量のため除外	微量のため除外
		カテゴリ11 販売した製品の使用	万t-CO₂	該当なし	該当なし	該当なし	該当なし	該当なし
		カテゴリ12 販売した製品の廃棄	万t-CO₂	4.4	3.9	3.6	3.3	3.1
		カテゴリ13 リース資産（下流）	万t-CO₂	該当なし	該当なし	該当なし	該当なし	該当なし
		カテゴリ14 フランチャイズ	万t-CO₂	該当なし	該当なし	該当なし	該当なし	該当なし
		カテゴリ15 投資	万t-CO₂	微量のため除外	微量のため除外	微量のため除外	微量のため除外	微量のため除外
	グローバル^*4	Scope3 合計	万t-CO₂	325.3	313.5	322.7	390.5	466.5
使用する特定フロン保有量削減率（グローバル^*4）			％	-	基準年	48.6	57.0	66.2
	日本		％	-	基準年	48.9	56.0	66.5
	海外		％	-	基準年	47.8	59.8	65.2
エコカー保有^*11			台	574	660	772	821	1,090
再生可能エネルギー由来の電力比率（売電除く）			％	-	-	5.3	9.5	17.4

【エネルギー使用量の算定方法】
（日本）「エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律」（省エネ法）に基づき算定しています。
（海外）「エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律」（省エネ法）に準じた方法で算定しています。
【 CO₂排出量Scope1, 2の算定方法】
（日本）「地球温暖化対策の推進に関する法律」に基づき算定しています。Scope2の購入電力の算定には2022年度からは電気事業者別の調整後排出係数を利用しています（2021年度までは電気事業者別の基礎排出係数を利用）。
（海外）Scope1は「地球温暖化対策の推進に関する法律」に基づく排出係数を利用し、Scope2はIEA Emissions from Fuel Combustionの最新版を利用しています。

Scope3の算定方法

日本の環境省DB^*14およびIDEA（Inventory Database for Environmental Analysis）Ver.3.2.0の排出原単位を基に、日本ならびに海外のScope3を算出しています。
カテゴリ	算出方法	集計対象範囲・排出原単位等
1.購入した製品・サービス	2021年度以前使用データ：原材料等の購入金額（百万円）計算方法：原材料等の購入金額×各原材料等の排出原単位 2022年度実績以降使用データ：原材料等の購入重量（t）計算方法：原材料等の購入重量×各原材料等の排出原単位・食品事業および医薬品事業に関わる主要原材料、包装用資材（紙、プラスチック、段ボール、スチール、アルミ、ビン）の購入重量に IDEA排出原単位を乗じて算出（主要原材料の内、「医薬品原薬、原末、原液」については、重量の排出原単位がないため、購入金額にIDEA排出原単位を乗じて算出）・2022年度から算出方法を購入金額ベースの環境省DB^*14から購入重量ベースのIDEAVer.3.2.0に変更（重量の排出原単位がない「医薬品原薬、原末、原液」についてはIDEAの金額の排出原単位を使用）	集計対象範囲：（株）明治グループ^12 全生産系事業所 Meiji Seika ファルマ（株）グループ^13 全生産系事業所ＫＭバイオロジクス（株）全生産系事業所上記に加え、2023年度から（株）明治フードマテリア、明治飼糧（株）を追加排出原単位：IDEAVer.3.2.0　燃料使用量当たりの排出原単位排出原単位：環境省DB^14産業連関表ベースの排出原単位および環境省DB^14産業連関表ベースの排出原単位
2.資本財	使用データ：設備投資金額（百万円）計算方法：設備投資金額（百万円）×資本財の排出原単位	集計対象範囲：明治グループ^15 排出原単位：環境省DB^14資本財の価格当たり排出原単位
3.Scope1,2 に含まれない燃料およびエネルギー関連活動	使用データ：各エネルギー使用量（電気・蒸気・燃料）計算方法：購入分のエネルギー使用量×エネルギー種別の使用量当たりの排出原単位	集計対象範囲：明治グループ^15 排出原単位：環境省DB^14電気･熱使用量当たりの排出原単位およびIDEAVer.3.2.0燃料使用量当たりの排出原単位 2022年度実績から燃料を追加
4.輸送、配送（上流）	使用データ：原材料の購入重量（t）計算方法： ①原材料の購入重量×輸送シナリオ（走行距離：500km、積載率60％の10tトラック）から得られた係数 ②（株）明治の物流からのCO₂排出量（特定荷主分）上記①と②を加算して算出	集計対象範囲：（株）明治グループ^12 全生産系事業所 Meiji Seika ファルマ（株）グループ^13 全生産系事業所ＫＭバイオロジクス（株）全生産系事業所 2023年度から（株）明治フードマテリア、明治飼糧（株）を追加排出原単位：環境省DB^*14温対法算定・報告・公表制度における【輸送】に関する排出原単位
5.事業活動から出る廃棄物	使用データ：種別の産業廃棄物重量（t）計算方法：種別の産業廃棄物排出量（t）×産業廃棄物種別の排出原単位	集計対象範囲：（株）明治グループ^12 全生産系事業所 Meiji Seika ファルマ（株）グループ^13 全生産系事業所ＫＭバイオロジクス（株）全生産系事業所排出原単位：環境省DB^*14産業廃棄物種類別の排出原単位
6.出張	使用データ：明治グループ社員数計算方法：明治グループ社員数×社員数当たりの排出原単位	集計対象範囲：明治グループ^15 排出原単位：環境省DB^14社員当たり排出原単位
7.雇用者の通勤	使用データ：明治グループ社員、年間勤務日数計算方法：明治グループ社員数×年間勤務日数×勤務日数当たりの排出原単位	集計対象範囲：明治グループ^15 排出原単位：環境省DB^14社員数･勤務日数当たり排出原単位
8.リース資産（上流）	該当なし(Scope1,2に含めています)	-
9.輸送、配送（下流）	使用データ：総製品販売量（t）計算方法：総製品販売量（t）×輸送シナリオ（積載率10％の10tトラックを使用）から得られた係数	集計対象範囲：（株）明治グループ^12 全生産系事業所 Meiji Seika ファルマ（株）グループ^13 全生産系事業所ＫＭバイオロジクス（株）全生産系事業所 2023年度から（株）明治フードマテリア、明治飼糧（株）を追加排出原単位：環境省DB^*14温対法算定・報告・公表制度における【輸送】に関する排出原単位
10.販売した製品の加工	除外（微量のため）	-
11.販売した製品の使用	該当なし	-
12.販売した製品の廃棄	使用データ：販売した商品の包材量（t）計算方法：販売した商品の包材量（t）×廃棄物種別の排出原単位	集計対象範囲：（株）明治グループ^12 全生産系事業所 Meiji Seika ファルマ（株）グループ^13 全生産系事業所ＫＭバイオロジクス（株）全生産系事業所排出原単位：環境省DB^*14廃棄物種類別の排出原単位
13.リース資産（下流）	該当なし	-
14.フランチャイズ	該当なし	-
15.投資	除外（微量のため）	-

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化学物質の適正な管理^*16
		単位	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
PRTR排出量（日本）	（13）アセトニトリル	t	0.1	0.2	0.0	0.0	-
	（127）クロロホルム	t	1.3	1.6	-	-	-
	（150）1,4-ジオキサン	t	-	-	-	-	-
	（186）塩化メチレン	t	7.3	7.2	9.1	1.2	0.8
	（232）N,N-ジメチルホルムアミド	t	0.0	0.0	0.1	1.7	1.5
	（342）ピリジン	t	-	-	-	-	-
	（411）ホルムアルデヒド	t	-	-	-	-	-
	（438）メチルナフタレン	t	0.8	0.8	0.8	1.0	0.9
	排出量合計	t	9.4	9.8	10.0	3.9	3.2
	（243）ダイオキシン類	mg-TEQ	1.3	0.2	0.3	0.4	0.1
PRTR移動量（日本）	（13）アセトニトリル	t	2.5	3.6	2.2	2.1	-
	（127）クロロホルム	t	0.0	29.8	-	-	-
	（150）1,4-ジオキサン	t	-	-	-	-	-
	（186）塩化メチレン	t	32.9	25.0	29.2	8.3	10.4
	（232）N,N-ジメチルホルムアミド	t	20.9	336.2	32.8	122.0	395.9
	（342）ピリジン	t	-	-	-	-	-
	（411）ホルムアルデヒド	t	-	-	-	-	-
	（438）メチルナフタレン	t	0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
	移動量合計	t	56.4	394.6	64.2	132.4	406.3
	（243）ダイオキシン類	mg-TEQ	0.5	0.6	1.1	1.3	0.5
BOD排出量^17（グローバル^4）		t	-	-	18.0	15.4	100.4
COD排出量^*17	日本（CODmn）	t	-	-	36.0	32.3	58.3
COD排出量^*17	海外（CODcr）	t	-	-	-	2.3	2.6
NOx排出量（日本）		t	141.1	140.5	164.3	157.3	162.2
SOx排出量（日本）		t	69.4	66.1	95.9	97.1	90.0
VOC大気排出量（日本）		t	-	561.7	101.9	118.3	147.7

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「環境」に関するデータは、記載のない限り国内明治グループ（連結対象および持分法適用会社）が対象。
2021年度までの原単位は、「収益認識に関する会計基準」を適用前の連結売上高から算出。
2022年度までの原単位は、「収益認識に関する会計基準」を適用後の連結売上高から算出。

*1ISO14001認証率は生産系事業所を対象。
*22020年度までは国内明治グループ（連結対象および持分法適用会社）。
*3生産系拠点から排出される産業廃棄物のみを対象。
*4明治グループ（国内明治グループおよび海外生産系15社〈2019年度13社、2020年度14社、2021年度15社、2022年度14社〉）。
*5取水量を対象として集計。
*66社を集計（2020年度までは5社を集計）。
*75社を集計。
*83社を集計（2021年度までは4社を集計）。
*9新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、活動を中止したり、参加していた自治体の活動が中止されたため実施率が低くなりました。
*10日本のCO₂排出量（Scope1、2）の原単位。
*11（株）明治、Meiji Seika ファルマ（株）、ＫＭバイオロジクス（株）の単体の合計。
*12（株）明治および傘下の国内グループ会社。
*13Meiji Seika ファルマ（株）および傘下の国内グループ会社。
*14環境省「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース（Ver.3.4）」。
*15明治ホールディングス（株）、(株)明治および国内グループ会社、Meiji Seika ファルマ（株）、ＫＭバイオロジクス(株)および国内グループ会社。
*16表中の「-」はPRTR法で定める年間取扱量が1t未満になったもの。
*17集計対象範囲は公共用水域へ放流する排水。
BOD、CODの集計対象範囲は2022年度から海外を含む明治グループ（2021年度までは国内明治グループ）。
日本のCOD排出量は過マンガン酸カリウムを酸化剤として用いて測定。
海外のCOD排出量は、重クロム酸カリウムを酸化剤として用いて測定。
2023年度は集計対象とする全ての拠点のデータが取得できたことからBOD、CODとも排出量が大幅に増加しました。

エネルギー使用量（グローバル）、CO₂ 排出量Scope1（グローバル）、CO₂排出量 Scope2（グローバル）、水使用量（グローバル）および産業廃棄物排出量（日本）の集計対象範囲（2023年度）
明治ホールディングス（株）、（株）明治およびグループ会社（四国明治（株）、東海明治（株）、群馬明治（株）、栃木明治牛乳（株）、明治油脂（株）、道南食品（株）、明治チューインガム（株）、東海ナッツ（株）、日本罐詰（株）、明治飼糧（株）、沖縄明治乳業（株）、明治ロジテック（株））、Meiji Seika ファルマ（株）およびグループ会社（大蔵製薬（株）、Meiji Seika ファルマテック（株））、ＫＭバイオロジクス（株）、PT.メイジ・フードインドネシア、廣州明治制果有限公司、明治制菓食品工業（上海）有限公司、明治乳業（蘇州）有限公司、明治雪糕（広州）有限公司、明治乳業（天津）有限公司、メイジセイカ・シンガポール、ラグーナ・クッキー、スタウファー・ビスケット、PT.メイジ・インドネシア・ファーマシューティカル・インダストリーズ、タイ・メイジ・ファーマシュティカル、汕頭経済特区明治医薬有限公司、メイジ・ファルマ・スペイン、メドライクリミテッド、アドコック・イングラム
なお、明治ロジテック（株）については、自社所有の輸送車両に関わる燃料分に限り集計に含めています。
また、日本の産業廃棄物排出量については、上記のうち生産系拠点のみを集計に含めています。

CO₂ 排出量Scope3 カテゴリ1（日本）の集計対象範囲（2023年度）
（株）明治およびグループ会社（四国明治（株）、東海明治（株）、群馬明治（株）、栃木明治牛乳（株）、明治油脂（株）、道南食品（株）、明治チューインガム（株）、東海ナッツ（株）、日本罐詰（株）、明治飼糧（株）、沖縄明治乳業（株）、（株）明治フードマテリア）、Meiji Seika ファルマ（株）およびグループ会社（大蔵製薬（株）、Meiji Seika ファルマテック（株））、ＫＭバイオロジクス（株）の国内生産系事業所において投入する主要原材料、包装用資材（紙、プラスチック、段ボール、スチール、アルミ、ビン）を対象。
なお、（株）明治フードマテリアは、生産系拠点（工場・研究所）を保有しておらず、Scope1,2の集計対象算定範囲の定義にあてはまらないため、対象外としています。
一方で、（株）明治フードマテリアは、商社系機能の会社であることから、Scope3カテゴリ1に関わる原材料調達が多いため、対象としています。

社会（Society）

人財

更新日：2024年10月8日
			単位	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
従業員数	グローバル^*1		人	17,571	17,832	17,336	17,290	17,756
		男性	人	-	12,585	12,199	12,039	12,281
		男性	％	-	70.6	70.4	69.6	69.2
		女性	人	-	5,247	5,137	5,251	5,475
		女性	％	-	29.4	29.6	30.4	30.8
	日本^*2		人	9,463	9,537	9,309	9,018	8,943
		男性	人	7,140	7,148	6,954	6,718	6,640
		女性	人	2,323	2,389	2,355	2,300	2,303
有期契約従業員数	グローバル^*1		人	9,234	8,369	7,864	7,242	6,549
	日本^*2		人	4,576	4,659	4,552	4,231	4,028
		男性	人	1,709	1,812	1,778	1,657	1,571
		女性	人	2,867	2,847	2,774	2,574	2,457
国別従業員割合	日本		％	53.9	53.5	53.7	52.2	50.4
	インド		％	10.7	11.2	11.3	11.7	11.8
	中国		％	6.2	6.0	6.7	6.9	8.2
	インドネシア		％	4.2	4.4	4.4	4.4	4.3
	アメリカ		％	3.2	3.5	3.7	3.8	3.7
	タイ		％	2.3	2.4	2.4	2.6	3.0
	シンガポール		％	1.8	1.6	1.6	1.8	1.8
	スペイン		％	1.6	1.5	1.4	1.7	1.6
	その他		％	16.2	15.8	14.8	14.9	15.2
平均勤続年数			年.月	17	17.04	17.09	18.03	18.09
	男性		年.月	18	18.04	18.11	19.03	19.11
	女性		年.月	13	14.00	14.06	15.01	15.08
平均年齢			歳（YY.MM）	40	40.09	41.04	41.10	42.04
	男性		歳（YY.MM）	41	41.10	42.05	42.11	43.05
	女性		歳（YY.MM）	37	37.07	38.02	38.08	39.03
女性役員比率^*3			％	16.7	25.0	23.1	23.1	23.1
女性管理職比率			％	3.4	3.7	4.7	5.6	6.5
女性リーダー数（管理職および係長職相当）			人	189	208	237	256	281
新入社員数			人	342	395	192	228	230
	男性		人	198	256	105	145	148
	女性		人	144	139	87	83	82
障がい者雇用率^*4			％	2.28	2.47	2.51	2.53	2.64
定年再雇用希望者			人	118	126	113	98	95
定年再雇用率			％	100	100	100	100	100
正規雇用労働者の中途採用比率	（株）明治		％	18.0	48.8	7.3	28.6	28.8
	Meiji Seika ファルマ（株）		％	21.5	34.4	28.2	58.3	72.2
	ＫＭバイオロジクス（株）		％	65.0	44.4	44.0	41.1	45.8
社内公募による空きポジションの充足率			％	0	0	95.0	100	100
	男性		％	0	0	52.6	66.7	75.0
	女性		％	0	0	47.4	33.3	25.0
総離職率^*5			％	-	-	-	2.2	2.1
	男性		％	-	-	-	2.1	1.9
	女性		％	-	-	-	2.6	2.7
自己都合離職率			％	-	1.6	2.1	2.1	2.0
	男性		％	-	-	1.7	1.9	1.8
	女性		％	-	-	3.2	2.5	2.6
	新卒者のうち3年未満の自己都合離職率		％	8.9	11.4	13.4	10.6	10.7
教育訓練費用（従業員1人当たり）^4^6			円	34,000	16,000	22,000	39,000	46,000
教育訓練時間（合計）^*6			時間	-	2,583	9,090	478,246	482,291
教育訓練時間（従業員1人当たり）^*6			時間	-	0.27	0.98	53.03	53.93
男女賃金比率（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）			％	-	-	-	49.5	50.4
	正規雇用労働者		％	-	-	-	66.2	66.9
		管理職	％	-	-	-	88.9	90.0
	非正規雇用労働者		％	-	-	-	58.6	56.7

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労働
		単位	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
平均残業時間（従業員1人当たり）		時間/月	12.7	10.1	12.7	11.0	11.9
年次有給休暇取得率		％	71.5	67.3	68.5	71.9	74.7
育児休業取得者	男性	人	68	90	190	275	233
育児休業取得者	女性	人	335	330	332	332	327
育児短時間勤務者	男性	人	6	7	6	4	6
育児短時間勤務者	女性	人	385	402	458	412	336
育児休業後復職率		％	100	100	100	100	100
育児休業後定着率		％	99	100	100	99	98
介護休暇・休業利用者		人	12	13	8	21	50
組合加入比率^*7		％	100	100	100	100	100
休業災害件数^*8		件	-	-	-	-	-
	日本	件	32	30	34	23	26
	海外	件	-	-	-	-	-
休業災害度数率^*9		-	1.14	1.03	1.09	1.06	0.83
	日本	-	0.86	0.86	1.07	0.86	0.64
	日本（協力会社）	-	4.29	1.97	3.16	1.47	2.62
	海外	-	1.82	1.52	1.16	1.46	1.16
	日本の製造業平均^*10	-	1.20	1.21	1.31	1.25	1.29
休業災害強度率^*11		-	0.0534	0.0198	0.0211	0.2682	0.0147
	日本	-	0.0523	0.0214	0.0218	0.3085	0.0151
	海外	-	0.0630	0.0031	0.0164	0.0164	0.0119
	日本の製造業平均^*10	-	0.10	0.07	0.06	0.08	0.08
労働災害死亡者数^*9		人	0	0	0	0	0
	日本	人	0	0	0	0	0
	日本（協力会社）	人	0	0	0	0	0
	海外	人	0	0	0	0	0
ISO45001取得率^*12	グローバル	％	-	-	40.6	50.0	64.5

健康指標
			単位	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
定期健康診断と生活習慣病予備群者	定期健康診断受診率		％	100	100	100	100	100
	2次健康診断対象者カバー率		％	100	100	100	100	100
	2次健康診断（精密検査）受診率		％	80.8	83.9	87	85.5	70.7
	特定保健指導実施率		％	-	29.2	41.3	25.0	35.6
	適正体重（BMI18.5～25未満）維持者率		％	65.1	65.5	65.7	64.5	65.4
	腹囲基準値超過率^*13		％	37.9	37.5	35.3	34.1	31.4
	ハイリスク者の管理（治療継続）率		％	-	-	-	92.1	90.9
その他検診	胃がん検診受診率		％	82.6	82	84.4	87.4	79.5
	大腸がん検診受診率		％	93.5	94.3	95.5	94.3	96.0
	婦人科検診受診率		％	67.4	64.2	64.1	73.7	64.0
生産性	アブセンティーズム^*14		％	0.41	0.37	0.15	0.44	0.51
	プレゼンティーズム（損失）^*15		％	-	21.6	20.8	21.9	24.2
	プレゼンティーズム	回答者数	人	-	-	-	8,206	9,046
	プレゼンティーズム	回答率	％	-	-	-	98.4	95.8
	傷病による休職者率		％	-	-	-	0.6	0.4
メンタルヘルス	ストレスチェック受検率		％	93.5	93.4	94.2	95.0	95.2
メンタルヘルス	高ストレス者比率		％	8.7	8.3	10.1	9.4	9.1
運動習慣	ウォーキングキャンペーン	参加率	％	58.6	59.8	61.7	45.0	36.2
	ウォーキングキャンペーン	達成率	％	32.6	37.0	37.0	20.2	18.6
	運動習慣比率^*16		％	24.4	26.7	27.6	28.8	28.5
食事習慣	朝食を食べない人の割合		％	26.9	26.1	26.8	26.9	24.7
食事習慣	就寝前に食事を摂ることが多い人の割合		％	37.8	31.9	31.6	32.1	30.9
受動喫煙防止および禁煙	喫煙率		％	24.0	20.8	20.5	19.5	16.9
受動喫煙防止および禁煙	禁煙プログラム参加者数^*17		人	39	9	8	2	18
施策への参加率・満足度	参加率	生活習慣 e-ラーニング	％	-	-	96.0	94.6	90.1
		セルフケア e-ラーニング	％	-	-	-	89.1	91.7
		ラインケア e-ラーニング	％	-	-	-	89.1	98.3
		食育セミナー	％	-	-	46.7	52.0	52.0
		女性の健康セミナー^*18	％	-	-	-	91.8	6.2
	満足度	e-ラーニング	％	-	-	95.4	99.4	99.7
	満足度	食育セミナー	％	-	-	91.0	94.0	94.0

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お客さま
		単位	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
低栄養状態の改善に貢献する商品の売上高比率^*19,20		％	-	-	18	27	26
過栄養状態の抑制に貢献する商品の売上高比率^*19,21		％	-	-	13	17	17
	熱量を低減した商品^*19,22	％	-	-	3	4	4
	脂質を低減した商品^*19,22	％	-	-	7	10	10
	糖類を低減した商品^*19,22	％	-	-	5	6	4
	ナトリウムを低減した商品^*19,22	％	-	-	0.1	0.1	0.1
	コレステロールを低減した商品^*19,22	％	-	-	0.7	0.8	0.8
	ポーションコントロールに対応した商品^*19,23	％	-	-	6	7	7
責任あるマーケティングに関する教育^*24		人	-	-	29	286	249
	明治グループ子ども向けマーケティングポリシー^*24	人	-	-	-	130	152
	明治グループにおけるSDGsロゴ・アイコンの使用に関するルール^*24	人	-	-	29	156	97
食品表示法に関する社員教育^*25		人	-	-	230	334	371
	新任者向け勉強会	人	-	-	40	91	246
	技術系社員を対象とした定期勉強会^*25	人	-	-	190	190	125
	特定のテーマに関する勉強会^*25	人	-	-	-	53	-
品質に関する社員教育【食品事業】		人	-	7,568	8,186	9,001	8,800
	営業担当者向けの品質研修^*25	人	-	1,500	1,500	2,921	2,731
	工場の社員向け品質管理基礎講座^*26	人	-	6,000	6,200	6,000	6,000
	工場の課長を対象とした品質保証会議^*27	人	-	68	86	80	69
信頼性保証に関する社員教育【医薬品事業】		人	-	6,200	6,200	6,100	6,100
	薬事に関する法令遵守を目的とした研修（GVP,GMP,QMSを含む）^*28	人	-	2,200	2,200	2,100	2,100
	GMPコンプライアンス教育^*29	人	-	2,000	2,000	2,000	2,000
	安全・品質に関する教育^*29	人	-	2,000	2,000	2,000	2,000

社会貢献活動
		単位	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
社会貢献活動への支出		百万円	-	2,969	2,779	2,931	3,138
	寄付金	百万円	-	356	243	271	316
	寄付金	％	-	12	9	9	10
	社会貢献	百万円	-	1,301	1,255	1,359	1,297
	社会貢献	％	-	44	45	46	41
	各種協賛支援	百万円	-	1,312	1,282	1,301	1,524
	各種協賛支援	％	-	44	46	44	49
社会貢献活動の支出の内訳		百万円	-	2,969	2,779	2,931	3,138
	現金	百万円	-	324	224	462	696
	人件費（ボランティア関連費用）	百万円	-	1,761	1,823	1,901	1,495
	商品・サービス提供、プロジェクト協賛	百万円	-	504	426	206	194
	社会貢献活動に関する運営費	百万円	-	380	306	362	754

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調達
		単位	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
酪農家の経営に関する支援活動Meiji Dairy Advisory（MDA）の実施回数^*30	年間	回	-	-	475	477	522
酪農家の経営に関する支援活動Meiji Dairy Advisory（MDA）の実施回数^*30	累計	回	-	-	1,423	1,900	2,422
明治サステナブルカカオ豆^31の調達比率^32		％	-	40	42	62	62
認証パーム油への切り替え率^*32		％	21	68	84	90	100
森林認証紙（FSC,PEFC）および古紙を含む紙原材料の使用率^*33		％	60	77	98	98	100

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「社会」の人財に関するデータは、記載のない限り明治ホールディングス（株）、（株）明治、Meiji Seika ファルマ（株）、ＫＭバイオロジクス（株）に在籍する者が対象

「社会」の労働に関するデータは、記載のない限り明治ホールディングス（株）、（株）明治、Meiji Seika ファルマ（株）、ＫＭバイオロジクス（株）に在籍する者が対象

「社会」の健康指標に関するデータは、明治ホールディングス（株）、（株）明治、Meiji Seika ファルマ（株）に在籍する者が対象。2023年度実績からＫＭバイオロジクス（株）を含む

「社会」の社会貢献活動に関するデータは、明治ホールディングス（株）、（株）明治、Meiji Seika ファルマ（株）、ＫＭバイオロジクス（株）が対象

*1国内・海外の連結子会社および持分法適用関連会社の雇用期間を定めない従業員
*2明治ホールディングス（株）、（株）明治、Meiji Seika ファルマ（株）、ＫＭバイオロジクス（株）の雇用期間を定めない従業員が対象。2023年度より㈱明治フードマテリア、明治飼糧（株）を追加
*3明治ホールディングス（株）が対象
*42019年度：明治ホールディングス（株）、（株）明治、Meiji Seika ファルマ（株）、ＫＭバイオロジクス（株）が対象、2020年度から国内グループが対象
*5事業譲渡による転籍等は含まない
*62019年度から2021年度は人事部主催の研修のみ集計。2022年度からe-ラーニングを含む
*7ユニオンショップ制度を採用、管理職を除く対象となる明治ホールディングス（株）、（株）明治、Meiji Seika ファルマ（株）、ＫＭバイオロジクス（株）在籍の従業員の比率
*8国内連結子会社および沖縄明治乳業（株）を対象範囲に含む
*9国内連結子会社、沖縄明治乳業（株）および（株）明治とMeiji Seikaファルマ（株）の生産系海外グループ会社の全ての事業所を対象範囲に含む
休業災害度数率：死傷者数÷延べ労働時間数×100万
*10出典：厚生労働省「労働災害動向調査」
*11国内連結子会社、沖縄明治乳業（株）および（株）明治の生産系海外グループ会社を対象範囲に含む
休業災害強度率：労働損失日数÷延べ労働時間数×1,000
*12生産系事業所が対象
*13対象は35歳以上　腹囲男性85cm以上、女性90cm以上
*14健康問題による欠勤・休職日数総数／年度末の正社員数
*15健康問題による出勤時の生産性をSPQ（東大1項目版）にて測定
*16運動習慣：週に2回×30分以上の運動
*17健康保険組合の禁煙プログラムに参加した人数
*18各年度により、開催形式・募集対象等が異なる
*19全体の売上高は、（株）明治が販売する一般消費者向け商品の売上高（2022年度データより日本からの輸出品を含む）
*20以下のいずれかに該当し、何らかの栄養成分が積極的に補給され得る旨を消費者に訴求している商品の売上高比率を算出
① 食品表示基準のうち、栄養成分の補給が出来る旨の表示基準に該当する商品
② 栄養機能食品または特別用途食品に該当する商品
③ ①②のいずれかに相当する輸出相手国の法規に該当する商品
*21熱量、脂質、糖類、ナトリウム、コレステロールのいずれかを低減した商品、ならびにポーションコントロールに対応した商品の売上高比率
*22それぞれの栄養成分につき、栄養表示基準における以下のいずれかに該当する商品の売上高比率
① 栄養成分又は熱量の適切な摂取ができる旨の表示基準に該当する商品
② 糖類またはナトリウム塩を添加していない旨の表示基準に該当する商品
③ ①②のいずれかに相当する輸出相手国の法規による表示基準に該当する商品
*23同一の内容物で、複数の内容量にて展開している商品の売上高比率
*24明治ホールディングス（株）、（株）明治、Meiji Seika ファルマ（株）、ＫＭバイオロジクス（株）に在籍する者が対象
*25（株）明治に在籍する者が対象
*26（株）明治および傘下の国内グループ会社に在籍する者が対象
1回あたりの平均参加者数（月1回実施）
*27（株）明治および傘下の国内・海外グループ会社に在籍する者が対象
*28Meiji Seika ファルマ（株）に在籍する者が対象
1回あたりの平均参加者数（月1回実施）
*29ＫＭバイオロジクス（株）に在籍する者が対象
講演に参加（アーカイブ視聴を含む）した上で、講演内容に関する職場ミーティングに参加した人数（概算）
*30（株）明治および傘下の国内グループ会社
*31農家支援を実施した地域で生産されたカカオ豆
*32（株）明治および傘下の国内・海外グループ会社
*332019年度・2020年度：国内グループ会社が対象。2021年度から海外グループ会社を含む

ガバナンス（Governance）

コンプライアンス

更新日：2024年8月30日
		単位	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
CEOと従業員の報酬比率^*1		％	1,441	1,472	1,438	1,470	1,341
コンプライアンス違反に対する懲戒処分件数	汚職・贈収賄	件	-	-	-	-	0
	ハラスメント	件	-	-	-	-	2
	労務	件	-	-	-	-	3
	品質	件	-	-	-	-	0
	情報管理	件	-	-	-	-	0
	利益相反	件	-	-	-	-	0
	マネーロンダリングまたはインサイダー取引	件	-	-	-	-	0
	会計不正	件	-	-	-	-	7
	その他	件	-	-	-	-	6

*1明治ホールディングス（株）の従業員の平均年間給与とCEOの連結報酬等の総額との比率

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アーカイブ

環境データ集

環境データ集2023年度／第三者保証報告書（2024年8月29日時点）

ESGデータ集

ISO14001・ISO45001認証取得一覧
	拠点名	ISO14001 (2024年10月1日現在)	ISO45001 (2024年10月1日現在)
日本	明治ホールディングス（株）	★
	明治ホールディングス（株）　ウェルネスサイエンスラボ		✔^※1
	（株）明治　明治イノベーションセンター		✔^※1
	食品セグメント
	（株）明治稚内工場	★	✔
	（株）明治西春別工場	★	✔
	（株）明治本別工場	★	✔
	（株）明治十勝工場	★	✔
	（株）明治恵庭工場	★
	（株）明治東北工場	★	✔
	（株）明治茨城工場	★	✔
	（株）明治守谷工場	★	✔
	（株）明治群馬工場	★^※2	✔
	（株）明治群馬栄養食工場	★^※2	✔
	（株）明治坂戸工場	★	✔
	（株）明治埼玉工場	★	✔
	（株）明治戸田工場	★	✔
	（株）明治神奈川工場	★	✔
	（株）明治長野チーズ工場	★	✔
	（株）明治東海工場	★	✔
	（株）明治愛知工場	★	✔
	（株）明治京都工場	★	✔
	（株）明治大阪工場	★	✔
	（株）明治関西工場	★^※3	✔
	（株）明治関西アイスクリーム工場		✔
	（株）明治関西栄養食工場		✔
	（株）明治倉敷工場	★	✔
	（株）明治九州工場	★	✔
	日本罐詰（株）	★	✔
	道南食品（株）	★	✔
	栃木明治牛乳（株）	★	✔
	群馬明治（株）	★	✔
	東海ナッツ（株）	★	✔
	東海明治（株）	★	✔
	明治チューインガム（株）	★	✔
	明治油脂（株）	★	✔
	四国明治（株）（香川工場）	★	✔
	四国明治（株）（松山工場）	★	✔
	沖縄明治乳業（株）	★	✔
海外	明治雪糕（広州）有限公司	✔	✔
海外	明治乳業（蘇州）有限公司	✔
医薬品セグメント
日本	Meiji Seika ファルマ（株）岐阜工場	★	✔
	Meiji Seika ファルマ（株）製薬研究所	★^※4
	Meiji Seika ファルマテック（株）	★
	大蔵製薬（株）（宇治事業所）	★
	ＫＭバイオロジクス（株）熊本工場	★^※5
	ＫＭバイオロジクス（株）本社
	明治アニマルヘルス（株）（熊本）
	ＫＭバイオロジクス（株）菊池工場	★^※6
	ＫＭバイオロジクス（株）菊池研究所
	明治アニマルヘルス（株）（菊池）
	ＫＭバイオロジクス（株）合志工場	★
	ＫＭバイオロジクス（株）阿蘇工場	★
海外	メドライク（Unit 7）	★	✔
	メドライク（Unit 8）	★	✔
	PT.メイジ・インドネシア・ファーマシューティカル・インダストリーズ	★
	タイ・メイジ・ファーマシューティカル		✔

★「明治ホールディングス（株）」としてマルチサイト認証取得
※1 （株）明治研究本部として認証取得
※2 群馬工場として認証取得
※3 関西工場として認証取得
※4 足柄研究所として認証取得
※5 熊本工場として認証取得
※6 菊池工場として認証取得

サステナビリティ情報索引

E（環境）

S（社会）

G（ガバナンス）

GRI内容索引

GRI 1: 基礎

GRI 2：一般開示事項 2021

GRI 3： マテリアルな項目 2021

GRI 200: 経済

201：経済パフォーマンス 2016

202：地域経済での存在感 2016

203：間接的な経済的インパクト 2016インフラ投資および支援サービス

204：調達慣行 2016

205：腐敗防止 2016

206：反競争的行為 2016

207：税金 2019

GRI 300: 環境

301：原材料 2016

302：エネルギー2016

303：水と廃水 2018

304：生物多様性 2016

305：大気への排出 2016

306: 廃棄物 2020

308：サプライヤーの環境面のアセスメント 2016

GRI 400: 社会

401:雇用 2016

402: 労使関係 2016

403: 労働安全衛生 2018

404:研修と教育 2016

405:ダイバーシティと機会均等 2016

406: 非差別 2016

407：結社の自由と団体交渉 2016

408：児童労働 2016

409：強制労働 2016

410：保安慣行 2016

411：先住民族の権利 2016

413:地域コミュニティ 2016

414:サプライヤーの社会面のアセスメント 2016

415：公共政策 2016

416：顧客の安全衛生 2016

417：マーケティングとラベリング 2016

418：顧客プライバシー 2016

SASB対照表

サステナビリティ開示トピックおよび会計指標

エネルギー管理

水管理

食品安全

健康・栄養

製品ラベリングとマーケティング

パッケージングライフサイクル管理

原料サプライチェーンの環境および社会的影響

原料調達

活動指標

国連グローバル・コンパクト対照表

サステナビリティ2026ビジョンと貢献するSDGs

ポリシーとバリューチェーン

ポリシー

健康・栄養

環境

人財・社会

調達

ガバナンス

宣言

ESGデータ一覧

環境（Environment）

環境マネジメント

循環型社会

水資源

生物多様性

脱炭素社会

Scope3の算定方法

化学物質の適正な管理*16

社会（Society）

人財

労働

健康指標

お客さま

社会貢献活動

調達

ガバナンス（Governance）

GRI 3：マテリアルな項目 2021

化学物質の適正な管理^*16