下記の場合については、許諾の申請は必要ありません。
｢効果音をつけて｣や｢音楽を流しながら｣のおはなし会なども、許諾申請は不要です。ただし、原文通り読みきかせしてください。
詳しく知りたい方は〈著作権法第38条 営利を目的としない上演等〉をご覧ください。
パネルシアターや人形劇など、絵本や読みものを元にした制作物を作成する場合は申請が必要です。
お問い合わせの「著作物の利用許可申請（図書館・ボランティア・一般の方向け）」よりご連絡ください。
出典として、書名・著者名・画家名・翻訳者名・出版社名を必ず明記してください。表紙画像については、偕成社ホームページから流用していただいてかまいません。掲載紙ができましたら、１部お送りください（ウェブページの場合は、お問い合わせの「そのほか」より掲載URLをお知らせください）。
〈送付先〉 偕成社 編集部 〒162-8450 東京都新宿区市谷砂土原町3-5 FAX：03-3260-3540
複製は１クラス分（約40名分）程度に留め、使用後はすみやかに回収・破棄してください。
詳しく知りたい方は〈著作権法第35条 学校その他の教育機関における複製等〉をご覧ください。
※ クラスでの授業（研究発表会含む）・学校行事・ゼミ・出席や単位の取得が必要なクラブ活動などが含まれます。教科研究会・サークル活動・同好会・学級／学校通信等への掲載等は含まれませんのでご注意ください。
事後で結構ですので、使用用途と見本紙を小社までお送りください。
詳しく知りたい方は〈著作権法第36条 試験問題としての複製等〉をご覧ください。
ただし、試験問題のサンプルや過去問としての使用など、本試験と異なるものは、著作権者の許諾が必要となります。
詳しく知りたい方は〈著作権法第37条 視覚障害者等のための複製等〉をご覧ください。
〈著作権法第37条〉の｢視覚障害者その他視覚による表現の認識に障害のある者の福祉に関する事業を行う者で政令で定めるもの｣に該当する方のみ、許諾なしでご使用いただけます。それ以外の方は、著作権者の許諾が必要ですので、お問い合わせの「著作物の利用許可申請(図書館・ボランティア・一般の方向け)」よりご連絡ください。
以下より、該当するものをご覧ください。
著作権者の許諾が必要です。
お問い合わせの「著作物の利用許可申請（図書館・ボランティア・一般の方向け）」よりご連絡ください。著作権者に確認をしたのち、こちらからご連絡いたします。
著作権者の許諾が必要です。
お問い合わせの「著作物の利用許可申請（図書館・ボランティア・一般の方向け）」よりご連絡ください。著作権者に確認をしたのち、こちらからご連絡いたします。
原則お断りしています。
絵本や読み物のイラストのように、作品全体でひとつの世界を表現しているものの一部分を切り取って使用することは、作品の価値を損なうことになると考えるためです。
原則お断りしています。
大勢の人に見せるという理由で安易に拡大することは、同一性保持権に抵触すると考えるためです。
原則お断りしています。
大勢の人に見せるという理由で安易に拡大することは、同一性保持権に抵触すると考えるためです。小社では、一部の作品については大型絵本のビッグブック版を刊行しておりますので、図書館で借りられるなどしてそちらをご利用ください。
ビッグブック一覧
掲載の際は、書名・著者名・画家名・翻訳者名・出版社名を必ず明記してください。
〈送付先〉 偕成社 編集部 〒162-8450 東京都新宿区市谷砂土原町3-5 FAX：03-3260-3540
お問い合わせよりご連絡ください。
公表された著作物は、営利を目的とせず、かつ、聴衆又は観衆から料金（いずれの名義をもってするかを問わず、著作物の提供又は提示につき受ける対価をいう。以下この条において同じ。）を受けない場合には、公に上演し、演奏し、上映し、又は口述することができる。ただし、当該上演、演奏、上映又は口述について実演家又は口述を行う者に対し報酬が支払われる場合は、この限りでない。
１ 公表された著作物は、点字により複製することができる。
２ 公表された著作物については、電子計算機を用いて点字を処理する方式により、記録媒体に記録し、又は公衆送信（放送又は有線放送を除き、自動公衆送信の場合にあっては送信可能化を含む。）を行うことができる。
３ 視覚障害者その他視覚による表現の認識に障害のある者（以下この項及び第102条第４項において「視覚障害者等」という。）の福祉に関する事業を行う者で政令で定めるものは、公表された著作物であって、視覚によりその表現が認識される方式（視覚及び他の知覚により認識される方式を含む。）により公衆に提供され、又は提示されているもの（当該著作物以外の著作物で、当該著作物において複製されているものその他当該著作物と一体として公衆に提供され、又は提示されているものを含む。以下この項及び同条第４項において「視覚著作物」という。）について、専ら視覚障害者等で当該方式によっては当該視覚著作物を利用することが困難な者の用に供するために必要と認められる限度において、当該視覚著作物に係る文字を音声にすることその他当該視覚障害者等が利用するために必要な方式により、複製し、又は自動公衆送信（送信可能化を含む。）を行うことができる。ただし、当該視覚著作物について、著作権者又はその許諾を得た者若しくは第79条の出版権の設定を受けた者により、当該方式による公衆への提供又は提示が行われている場合は、この限りでない。
公表された著作物については、入学試験その他人の学識技能に関する試験又は検定の目的上必要と認められる限度において、当該試験又は検定の問題として複製し、又は公衆送信（放送又は有線放送を除き、自動公衆送信の場合にあっては送信可能化を含む。次項において同じ。）を行うことができる。ただし、当該著作物の種類及び用途並びに当該公衆送信の態様に照らし著作権者の利益を不当に害することとなる場合は、この限りでない。
2 営利を目的として前項の複製又は公衆送信を行う者は、通常の使用料の額に相当する額の補償金を著作権者に支払わなければならない。
１ 学校その他の教育機関（営利を目的として設置されているものを除く。）において教育を担任する者及び授業を受ける者は、その授業の過程における使用に供することを目的とする場合には、必要と認められる限度において、公表された著作物を複製することができる。ただし、当該著作物の種類及び用途並びにその複製の部数及び態様に照らし著作権者の利益を不当に害することとなる場合は、この限りでない。
２ 公表された著作物については、前項の教育機関における授業の過程において、当該授業を直接受ける者に対して当該著作物をその原作品若しくは複製物を提供し、若しくは提示して利用する場合又は当該著作物を第38条第1項の規定により上演し、演奏し、上映し、若しくは口述して利用する場合には、当該授業が行われる場所以外の場所において当該授業を同時に受ける者に対して公衆送信（自動公衆送信の場合にあっては、送信可能化を含む。）を行うことができる。ただし、当該著作物の種類及び用途並びに当該公衆送信の態様に照らし著作権者の利益を不当に害することとなる場合は、この限りでない。
