マテリアル・ハンドリング(Material Handling)の略称です。
特に日本では、工場や物流センター、空港などのさまざまな施設での物品のすべての移動に関わる取り扱いを指します。

物品の取り扱いを人手に代わって行ったり、サポートするのがマテハン機器です。
物流システム機器とも呼び、当協会の名称にも使用しています。

マテハン機器を機能で分けると「運ぶ」機器,「仕分け・集める」機器,「保管する」機器,「情報関連」機器,「マテハン関連」機器などに大別されます。

マテハン機器は人に代わって物品を取り扱いますので、大量の物品を短い時間で取り扱うことが可能になります。 これにより、物流の生産性が高くなり物流コストを低減するメリットが生まれます。 また、物品の取り扱いは情報機器を使用して行うことが多くなりましたので、誤品などの間違いが減り物流品質も向上します。 マテハン機器を活用すると高い位置や場所での物品の取り扱い、保管が可能となりますので、空間やスペースをフルに活用することが可能となります。 マテハン機器は、なによりも、重い物品を取り扱う重労働から人を解放します。

マテハン機器を導入することで、工場や物流センターなど物流業務の作業の効率化が推進されます。 ただ、数多くのマテハン機器をむやみに導入すれば良いと言うものではありません。 逆に作業性が低下し、ムダな投資になりかねなません。 導入に際しては、マテハン機器が持つ特性、取り扱う物品の特長、物量、アイテム数、シーズン性など、さまざまな要素を入念に分析し、 部分最適ではなく全体最適を目指した導入計画が必要です。

マテハン機器の種類やシステムの内容、規模によって大きく変わります。
納期は、メーカーやご注文の内容、ご注文の時期によっても変わります。 詳しくは会員企業へお問い合わせください。

グリーン物流を実現するためにマテハン機器もエネルギーの効率的な使用に努めています。 また、各企業において電子・電気機器における特定有害物質の使用制限（RoHS等）を尊重するなど、使用する材料などにも配慮しています。

機械の安全は、メーカーが安全な機械を作ることに加えて機械を使用する方々が安全に配慮して機械を扱うことによって実現します。 マテハン機器の各メーカーはリスクアセスメントに基づき、製品ごとに最大限の安全対策を実施していますが、機器を使用されるお客様におかれましても安全に配慮して機器をご使用になることをお願い致します。 また、マテハン機器導入時に、機器の安全な使用方法、安全装置、使用上の情報（残留リスク）の説明を必ずメーカーから受けてください。

日本物流システム機器協会の会員にご相談ください。豊富な知識と経験を積んだ会員企業が適切なマテハン機器をご提案致します。
（マテハン機器の種類ごとの取り扱い会員企業は、ホームページから検索できます）

マテハン機器を販売目的で国外に搬出する場合、次の点に注意してください。
（販売目的で輸出する場合は、必ず会員企業にご相談ください。）

マテハン機器レンタル会社が次のマテハン機器をレンタルしています。

フォークリフトの販売会社、大手建設機械レンタル会社が、次のマテハン車両をレンタルしています。

リース（ファイナンスリース）での調達は可能です。詳しくは、ファイナンスリース会社にご相談ください。

税務上の耐用年数は次の通りです。（平成２８年３月末現在）

資産区分　機械および装備の耐用年数

購入された販売会社、メーカーまたは産廃専門会社へご相談ください。

つり揚げ能力1,000kg以上の人荷昇降式立体自動倉庫および、つり揚げ能力3,000kg以上の荷昇降式立体自動倉庫を廃止した時は、クレーン検査証を所轄労働基準監督署長に返還しなければなりません。

現在、マテハン機器の減税制度として次の制度があります。
※減税制度には対象条件があります。詳しくは関係機関へお問い合わせください。

「Q13.マテハン機器の耐用年数は？」記載の耐用年数は、税法で決められた”減価償却期間”ですので、機器の使用可能な寿命とは異なります。

きちんとした手入れと使い方をすれば、機器の寿命は法的耐用年数以上に確実に伸びます。その決め手となるのが保守点検です。

次のマテハン機器は、法規制があります。