ビジネスが数字だけではないことは確かですが、数字を疎かにしていては大成しないことも事実です。
４つの数字（原則）から外れないビジネスであれば、金銭的なリスクは低くすることが出来ます。ビジネスを選択・設計するときには、忘れないようにしましょう。
下記の4つの原則があります。
１．初期投資が少ない。
２．在庫を持たない
３．利益率が高い
４．定期的な収入がある
1、初期投資額を少なくすること
サービス提供開始までにかかる費用が多いと融資を受ける必要があり、想定通り事業が上手くいかない場合には、返済に困ることがありえます。
来場型の業種であれば、ある程度の投資は必要でしょう。それでも出来るだけ小さく始めて、大きく羽ばたいていただきたいと思います。
非来場型の業種であれば、最初からいきなり綺麗なオフィスを借りる必要などありません。まずは自宅の一室から始めて、やがて事務所を借り、さらに大きな事務所を借りという風にステップアップしていただければ幸いです。
飲食店で言うと・・・
店舗を賃借するための賃料・保証金、改装費、食器・調理器具など最低でも１００万円以上はかかるでしょう。
一昔前には高額だったレジは、アプリで代替することでコストを削減することが出来ます。
2、在庫を持ちすぎないこと
在庫があると
①不良資産になってしまう可能性がある。
②在庫管理コストがかかる。
③新商品を発売する足かせになる。
④効率的な資金運用ができない。
情報やノウハウを販売するビジネスであれば、一見在庫はなさそうですが、情報やノウハウの入手に資金が掛かり、その情報やノウハウが売れないものであれば、不良在庫と同じです。
飲食店で言うと・・・
食材が在庫になります。
予想した客足に到達しなかったり、予約が直前キャンセルされると食材の鮮度が落ち、不良在庫になります。
鮮度が落ちるまでに、ランチで安価に提供するなどの工夫が必要です。
製造業で言うと・・・
大量に製造するとコストが下がるという関係にあるため、つい大量に製造しがちですが、売れなければ不良在庫になり、仕入れた原料代・加工した人件費なども無駄になってしまいます。
3、利益率を高めること
利益率とは、売上に占める利益（売上－原価ーその他経費）の割合のことです。
利益率が低いと、商売として成立しません。
利益率は、売値を上げたり、仕入れ値を下げたり、社内の効率化をはかることで良くすることが出来ます。反対に、競合が増えて売値を下げたり、原料代が高騰すると悪くなります。
4、継続的に収益を得られるようにすること
俗にLTV（ライフタイムバリュー）などとも言い、お客様一人が一生涯で企業にもたらしてくれる金額の総額のことです。
また、事業主に万一のことがあったときにも収益を上げる仕組みを作ることも大切です。
フレンドリーサービスこそ“地域密着商売の第一歩”
常によい状態を維持できない店舗に顧客として来店した場合に感じることがあります。あなたのお店では、キャンペーン中に徹底できていた接客が、キャンペーンが終わった途端にセールストークが聞こえなくなり静かな店になっていないでしょうか。
フレンドリーサービスという業界用語がありますが、自宅に友人を招くときに家族のように接する心持ちでお客様に接することを意味します。これを徹底することが、地域密着型のお店として愛されるための一歩なのです。
常に、感じの良いセールストークや接客を実践している店は、消費の変化の影響を受けることなく、高い顧客満足度を提供し続けることができます。
とくに、利用する機会が増えている女性客やシニア客に対する接客ができているかが今後の商売の重要なキーパーソンになってきます。
クリンリネスこそ、“店舗の底力を表す鏡です”
「クリンリネス」は、売上に直結しないイメージが強いですが、実は、作業の効率を向上させる習慣をつけるのに、最も適した作業です。
だからこそ、新人スタッフだけに偏った作業スケジュールになっていないかをもう一度見直すべきです。むしろ、効率的な作業を復習する意味で、先輩スタッフこそ取り組むべきと言えます。
売場の環境も変化しています。ゴンドラが高くなったり、コンビニ・コーヒーが導入されたり、オリジナル冷凍食品などの新設什器が入ったりしています。こうした新しい部分についても、クリンリネスを徹底することが大切です。
お店を診る時には、クリンリネスが徹底できているかどうかが、お店の本当のチカラを表す指標になってきます。
飲食店に4原則を当てはめますと、あまりよくない結果が出てきます。
１．初期投資が少ない。 →多い
２．在庫を持たない →在庫を持っている
３．利益率が高い →利益率はやや低い（粗利50％～60％くらい）
４．定期的な収入がある →微妙
それでは、この4原則を絶対に満たしていないとダメなのかというと、必ずしもそうではないと思います。
複数のビジネスで弱点を補い合えばよいのではないでしょうか。
