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【収入別】家賃は収入の何パーセントまで? 二人暮らしの実態調査

家賃は一般的に、年収の25%以内が適切だと言われています。しかし、収入に差があれば家賃比率も変わってきそうですよね。さらに二人暮らしになると、より変化が生まれてきそうです。

そこで今回、二人暮らしにおける「収入別の家賃比率」を調査してみました。対象にしたのは、賃貸物件を過去1年間に探した、配偶者もしくはパートナーと二人暮らしをしている197人です。アンケート調査から明らかになった、二人世帯における家賃の実態をご紹介します。

関連:【収入別】家賃は収入の何パーセントまで? 1人暮らしの実態調査

収入別に見る家賃の目安はどれくらい?

一般的に家賃は、収入の25%以内に収めると無理なく支払えると言われています。まずは、この目安がどれくらいの金額なのかを見てみましょう。

家賃を年収の25%以内に収めた場合、最大いくらまでが無理のないラインなのかを、以下の表にまとめました。

年収家賃の目安 (25%)
200万円4.2万円
300万円6.3万円
400万円8.3万円
500万円10.4万円
600万円12.5万円
700万円14.5万円
800万円16.7万円

上記の表から、年収が100万円上がるごとに家賃目安が約2万円上がることがわかります。例えば収入が100万円アップしたら、「今よりも家賃を2万円アップしても無理なく支払える」ということができます。

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国税庁の民間給与実態統計調査によると、2017年分の平均年収は約430万円です。年代、男女別に見てみると、20代前半の年収は男性が平均279万円、女性が平均243万円。20代後半では男性が平均393万円、女性が平均318万円。30代前半になると、男性が平均461万円、女性が平均315万円、30代後半では男性が平均517万円、女性が313万円となります。

どの年代の男女が二人暮らしをするかによって世帯年収は変わり、それに伴い支払い可能な家賃も変化します。例えば、20代前半の共働き男女が二人暮らしをした場合、世帯年収は約520万円となり、無理のない家賃ラインは10.4万円です。これが30代後半の共働き男女になると、世帯年収が830万円となり、家賃ラインが16.7万円までアップします。
二人暮らしは一人暮らしと比べ、家賃目安が多様化してくると言えそうです。

しかし、ここでの数字はあくまで「無理なく支払えるだろうとされる家賃の目安」です。適正な家賃帯は、次に紹介する実態調査をふまえて考えていきましょう。

参考:平成29年分 民間給与実態統計調査(PDF)|国税庁

調査データから明らかになった、みんなの収入別の家賃割合はどれくらい?

それでは、世の中の二人世帯が実際に支払っている家賃はどれくらいなのでしょうか。

197人に行ったアンケートから家賃の平均額を出し、収入別にまとめてみました。あわせて、年収のうち家賃が占めている割合も算出しました。

年収家賃平均(家賃割合)
400万円未満7.6万円(28.8%)
400万円以上
500万円未満
8.4万円(22.4%)
500万円以上
600万円未満
9.4万円(20.6%)
600万円以上
700万円未満
9.2万円(16.9%)
700万円以上
800万円未満
9.6万円(15.3%)
800万円以上12.5万円(13.7%)

※家賃割合は、選択肢から平均を算出し試算した。

収入が上がるほど家賃も上昇している一方で、家賃割合は逆に減少傾向にあります。「家賃は年収の25%以内」というのが一般的な目安と説明しましたが、実際は収入によって目安値を超えたり、はるかに下回ったりと、ばらつきがあることがわかりました。

目安値である25%を超えたのが年収400万円未満の世帯の人です。家賃割合は28.8%と4ポイント近くアップしています。しかし、それ以外の世帯では25%を下回り、年収600万円以上の世帯から20%を切り、年収700万円以上になると目安値から約10ポイント下回るという結果になりました。

前項で紹介した一般的な目安値では、年収500万円以上から家賃が10万円を超えますが、実際に10万円以上の家賃を支払っているのは、年収800万円以上の世帯であることも明らかになりました。

また、同様のアンケートを単身世帯にも実施したところ、同じ年収でも二人世帯のほうが3ポイントほど家賃割合が高いことも明らかに。二人暮らしになると共有空間を大切にしたり、住居への関心が高まったりする傾向があるのかもしれません。

一人暮らしの実態調査はこちら
収入別の家賃割合はどれくらい?一人暮らしにおける家賃の実態調査

家賃の支払いに対するみんなの考えは?収入別に見てみよう!

ここでは、二人暮らしをしている人たちが家賃に対してどのように感じているのかを、収入別にご紹介していきます。

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会社員女性

「収入を踏まえて物件を決めたので、家計を圧迫せず家賃を支払えています」

(世帯年収300~400万円/家賃8~9万円/27歳/会社員女性)

家賃が収入の25%を超えている可能性もありますが、あらかじめ世帯収入と固定費のバランスを考えて物件を選んだため、安心して家賃を支払えている様子です。

契約社員女性

「無理なく家賃を支払えるので、今の住まいがベストです」

(世帯年収400~500万円/家賃6~7万円/34歳/契約社員女性)

世帯年収が400~500万円の場合の家賃目安は8.3万円~10.4万円、実態調査の家賃平均は8.4万円のため、家賃を抑えて生活していることがわかります。貯金や趣味にもお金を回せているのかもしれません。

専業主婦

「家賃が予算内に収まっているので貯金ができます」

(世帯年収500~600万円/家賃11~12万円/31歳/専業主婦)

一方こちらの女性の場合は、実態調査と比べると2万円程度高い家賃ですが、貯金ができる余裕があります。家賃以外の固定費やライフスタイルによって、家計の状況が異なることがわかりますね。

公務員男性

「家賃は安いほうがいいので、次は今より安い物件を探します」

(世帯年収700~800万円/家賃8~9万円/34歳/公務員男性)

実態調査では年収700~800万円世帯の家賃平均は9.6万円です。この方の場合は平均より下回る家賃帯ですが、もっと家賃を抑えたいと考えています。家計に余裕があるかないかに関わらず、固定費削減の意識は変わらずあるようです。

会社員女性

「設備に重視して物件選びましたが、家賃がやや高めかなと感じています」

(世帯年収800~900万円/家賃12~13万円/33歳/会社員女性)

実態調査の家賃平均と同じ家賃帯のこちらの女性。希望の設備が整った物件にお住まいのようですが、家賃はもう少し抑えたいと考えているようです。収入の25%には十分収まっているため、将来を見越しての考えだと想定できます。

まとめ

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一般論として家賃は収入の25%以内とされてはいるものの、世帯年収400万円未満の場合はそれを超えるケースが多いとわかりました。そのため、現在の家賃が一般的な家賃相場より割高だと悩んでいる人は、一定数いると考えられます。

一方、世帯年収400万円以上になると25%以内に収まり、平均的な年収の二人暮らしでは、家賃を10万円以内に抑えているという実態も明らかになりました。

ライフスタイルやライフプランはそれぞれの世帯によって異なりますが、現在の家賃が実態調査の平均家賃より大幅に上回る場合は、引越しをすることで家計がぐんと楽になる可能性もあるでしょう。逆に平均家賃より下回る場合は、家計を見直すことで貯金に回せるお金を増やせるかもしれません。各世帯で工夫しながら、無理せず安心して暮らせる住まいを選んでくださいね。

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調査概要

【調査実施期間】
2018年11月25日~11月27日
【調査対象者】
首都圏(東京、神奈川、千葉、埼玉)、京阪神(大阪、兵庫、京都)居住者で、事前調査で「一人暮らし、または配偶者かパートナーとの二人暮らしをしており、最近1年以内に賃貸の集合住宅に引越し、物件選びに関わった」と回答した18-39歳の男女
【調査方法】
インターネット調査
【有効回答数】
一人暮らし:296人

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公開日:

LIFULL HOME'S編集部

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株式会社LIFULL

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家賃は一般的に、年収の25%以内が適切だと言われています。しかし、収入に差があれば家賃比率も変わってきそうですよね。さらに二人暮らしになると、より変化が生まれてきそうです。 そこで今回、二人暮らしにおける「収入別の家賃比率」を調査してみました。対象にしたのは、賃貸物件を過去1年間に探した、配偶者もしくはパートナーと二人暮らしをしている197人です。アンケート調査から明らかになった、二人世帯における家賃の実態をご紹介します。 | 住まいのお役立ち情報【LIFULL HOME'S】

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