日本の「国運」は、歴史的に見て、４０年周期で上昇期と下降期とを繰り返して大きく変遷する、という特徴がみられる。
1. 国運の上昇期
＜１８６８年（明治維新）～１９０４年（日露戦争開戦）の約４０年間＞
この約４０年間は、江戸時代の封建社会を変革した明治政府が西洋文化を積極的に取り入れて文明開化し、殖産興業政策により産業を興し、国力を急速に成長させた時代である。
2. 国運の下降期
＜１９０５年（日露終戦）～１９４５年（第二次世界大戦終結）の４０年間＞
この４０年間は、富国強兵政策の結果、国威発揚のために西洋の軍事技術を取り入れ、軍備を増強し、そのあと戦争に戦争を重ね、そして１９４５年に終戦を迎えたときには「すべてを失っていた。」という時代である。
3. 国運の上昇期
＜１９４５年～１９８５年（「プラザ合意」成立）までの４０年間＞
この４０年間は、戦後の産業が急速に復興し、終戦時のゼロからスタートした日本経済は僅か２３年後の１９６８年に世界第二位の経済力を持つまでに成長・発展し、その後１９８５年までさらに隆盛を極めた、という時代である。
１９８５年は、日本人が最後に坂の上の雲を仰ぎ見た年と言われている。
4. 国運の下降期
＜１９８５年（円高ドル安誘導の「プラザ合意」成立後）～現在（２０１５年）～２０２５年（予想）までの４０年間＞
米国の大規模な貿易赤字/財政赤字を解消することを目的とし、かつ日本経済の一人勝ちを抑制するために、１９８５年、当時のＧ５による協調的な「円高ドル安」を誘導するための「プラザ合意」が成立した。
これにより、１９８５年当時１米ドル２３５円であった為替レートは、発表の翌日には１米ドル当り約２０円も下落し、１年後には１米ドル１５０円台で取引され、１０年後の１９９５年には１米ドル８４円まで急速に円高が進み、２０１１年には円高最高値７５円台にまで突入した。
その結果、輸出産業の大打撃、企業・銀行の倒産続出、金融機関の不良債権問題等々、日本は深刻な円高不況に苦しみ、日本経済の競争力は一挙に奪われた。一方、プラザ合意の直後にはバブル景気を誘発した。
１９８５年から２００５年までの少なくとも２０年間は、デフレスパイラルをもたらし、１９８６年から１９９１年までのバブル景気とその破綻を含めて、長期不況に喘いだ「失われた２０年」とも言われている。
※【バブル景気情報】
日経平均株価最高値は１９８９年の３８，９５７円、当時日本人１人当りの国民所得は米国を追い抜いた。土地価格の高騰（東京都山手線内側の土地価格だけで米国全土を購入できた。）。
5. 国運の上昇期 （予想）
＜２０２５年～２０６５年の４０年間＞
上記の４０年周期説によれば、これからの日本は、現在（2015年）から約１０年後の２０２５年頃には下降期から上昇期へと大きく転換し、それ以後の約４０年間は、日本において再び経済的に隆盛を極める時代が到来することになる。