あなたの将来の不安は何ですか？
年金問題など、将来に不安を抱いている方は少なくありません。しかし、多くの方が抱えている不安は漠然としているため、アドバイスしようにもできないのが現状です。そこで最初にしなければならないのは、何が不安なのかを見つめ直すこと。
「老後の生活にどれくらいの預貯金が必要なのか」「このまま銀行に預けているだけでいいのか」など、もう少し踏み込んで考えてみることです。
現在、あなたは老後の生活に向けて対策をしていますか？
ほとんどの方は銀行にお金を預けているはずです。また、不測の事態に備えて、保険に加入している方もいらっしゃるでしょう。しかし、現在の日本では、実に8割以上の世帯が老後の生活に不安を抱いているのです。
2022年の総務省統計局家計調査年報によると、高齢夫婦無職世帯の日常生活費は月に約23万7千円。一方、年金給付額（厚生年金の場合）は、夫婦で22万円といわれています。また、豊かな老後を過ごすためには、一世帯あたり約5,700万円が必要だとするデータがありますが、この金額を年金給付額だけでまかなうことは到底できません。
では、どうすればいいでしょうか？預貯金や保険に加入するだけで大丈夫でしょうか？
「年金と合わせればなんとかなる」とお考えの方には、早急な見直しをおすすめします。
公的年金の給付率が手取り額50％を切るのは時間の問題だといわれています。また、現在の年金制度では、年金給付額が変わる恐れもあります。不安定な公的年金を頼りにしているだけでは、豊かな老後の生活を送ることはできないのです。
その対策で、本当に大丈夫ですか？
今や預貯金の利率は0.002％前後。これでは1,000万円を預けていても、1年間に200円の利子しかつきません。一方、高利回りの金融商品は高いリスクをともなうため、資産形成には不向きです。また、銀行預金や保険加入で対策を行ったとしても、インフレによって資産を減らす可能性があります。
インフレが起きると物価が上昇します。
例えば、去年まで100円で買えたボールペンが200円出さないと買えなくなった場合、物価は2倍になりますが、銀行の預金額が増えることはありません。つまり、現金の価値が半分になってしまい、頑張って貯めてきたお金の資産価値が、何もしていないのに下がってしまうのです。
インフレに対抗するには、株や不動産などの「インフレに連動して上昇する資産」を持つ必要があります。長期的な安全性を考えると、預貯金の一部を株や不動産などに投資することが望ましいといえるでしょう。
グッドコムが提案する将来を明るくする対策とは
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