美術学部概要 | 東京藝術大学
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美術学部・美術研究科概要

美術学部・美術研究科の沿革

昭和24年 東京藝術大学美術学部が新制大学として誕生(母体:東京美術学校)
学科:絵画科、彫刻科、工芸科、建築科、芸術学科
昭和38年 大学院美術研究科修士課程設置
昭和40年 奈良市に美術学部附属古美術研究施設を設置
昭和45年 上野校地に芸術資料館を設置
昭和50年 工芸科を改組し、工芸科とデザイン科を設置
昭和52年 大学院美術研究科に博士後期課程設置
昭和62年 取手校地を設置
平成3年 取手校地において授業開始
平成6年 取手校地に芸術資料館取手館を設置
平成7年 大学院美術研究科に独立専攻として文化財保存学専攻を設置
平成10年 芸術資料館を改組し大学美術館を設置
平成11年 取手校地に先端芸術表現科を設置
平成15年 取手校地に大学院美術研究科修士課程先端芸術表現専攻を設置
平成16年 国立大学法人東京藝術大学となる

 学部附属施設として、古美術研究施設ならびに写真センターがあり、学部・大学院の教育研究活動を側面から支えている。また、学内共同教育研究施設である大学美術館及び大学美術館取手館を通して、社会と強く結びついた活動を展開している。

教育目的

 前身である東京美術学校時代から今日まで、世界的な芸術家を多数輩出し、我が国の芸術の指導的役割を果たしてきた本学部では、以下の点を教育の目的として定めている。

美術学部

1 伝統や遺産を継承しつつ、優れた芸術家、研究者、教育者の育成。

2 教育研究を多面的に行いつつ、日本の芸術文化の独自性を深めるとともに、多様な世界の芸術文化と交流しあう国際的な芸術教育環境づくりの推進。

3 複合芸術表現やメディア芸術など新たな分野の教育にも力を入れ、芸術を先導できる表現者や研究者の育成。

4 教育研究の成果を社会に発信し、豊かな社会生活の充実に貢献。

美術研究科

1 徹底した個人指導ならびに実技教育を重視したカリキュラムを採用し、個人の持つ創造力の発揮に努め、創作研究の実践に配慮した教育を行なうことにより、創作者・研究者として指導的な役割を担うことができる人材の養成。

2 自由で斬新な創造性を発現するための創作研究の推進。

3 現代の美術が求める社会性の観点から、学生が主体的な創作活動が行える環境を提供するため、大学の枠を超えた創作拠点を確保し、社会との交流の中で創造力の育成。

4 個々人の才能を伸ばすために互いに切磋琢磨する教育研究環境の充実を図るため、各種奨励制度を設けるとともに、作品の講評会などを活用し、視点や視野の拡大の推進。

5 教員の高度な創作研究活動の展開による学生の創作能力向上の推進。

研究目的

 本学部・研究科では、個人の指向性と自由な意志に基づく創作研究活動を美術領域の研究の基軸に据えており、そのため、教員は多様で卓越した表現技術を駆使し、独創的な研究を行っている。
 本学部・研究科が定める研究目的は、上記のような考えに基づき、これまでに培われてきた日本美術の伝統の継承と、新しい芸術の先導、さらに、芸術による地域社会への貢献などを含んだ組織的な社会型創作研究活動の展開を進め、我が国の美術分野の発展と芸術文化の振興に資することである。そのため、時代とともに多様化している近年の芸術表現全般を視野に入れて、以下の3本の柱を中心に創作研究活動を展開している。

1 将来を見据えた創作・研究活動の新たな展開
 これまで蓄積してきた伝統や遺産を継承しつつ、将来を見据えた新たな表現方法を確立しながら、新たな芸術理論を創出するために、美術領域の特性に鑑み、創作や保存に資するような芸術理論・歴史研究あるいは伝統技法に関する基礎的研究を推進する。

2 芸術活動による地域社会への積極的貢献
 芸術活動の社会における関係では、創作作品の社会還元が強く求められ、個人の創作活動においても広く社会に開かれた視点が必要とされている。新たな展開として作品の公開展示や、地域の産業との共同研究による創作活動を行う。さらに、地域住民参加によるワークショップの開催など多面的な活動を進め、新たな文化創造の一端を担う。

3 異分野との融合による新しい芸術手法への挑戦
 美術の領域では、絵画・彫刻・工芸・デザイン・建築などの分野が内在するポテンシャルを他分野と融合した横断的な取り組みにより、新しい芸術表現や研究手法の創出をめざしている。そのために、自然科学や工学、医学などの異分野まで視野にいれた融合研究、協働を積極的に推進する。

国際交流の推進

 多様な世界の芸術文化と交流しあう国際的な拠点づくりの実現を目指し、国際交流の推進に取り組んでおりアジア、ヨーロッパをはじめ14国・地域27大学・機関と交流協定を締結し、留学生の受入促進、学生の交換留学、教員・学生による交流展覧会などを積極的に行っている。

http://global.geidai.ac.jp/current_status/partners/ 参照)