FTSE Blossom Japan インデックス・シリーズは、ESG (環境、社会、ガバナンス) 評価の高い日本企業のパフォーマンスを測定するために設計されています。
このインデックスは、日本株式市場の構成比率に沿ったインダストリーまたはセクター別ウェイトとなっており、業種分類ベンチマーク (ICB) に基づくセクター割合が構成銘柄ユニバースと同様となるように構築されています。
トラディショナルな時価総額加重平均ベンチマークである FTSE Japan All Cap インデックスの設計やパフォーマンスからの大幅な乖離を抑えつつ、ESG ファクターを取り入れたベンチマーク・ソリューションを市場参加者に提供します。また、業種やセクターの偏りを最小限にするため、各インデックスにはインダストリー・ニュートラルまたはセクター・ニュートラルのアプローチが採用されています。
FTSE Blossom Japan インデックスと FTSE Blossom Japan Sector Relative インデックスという 2 つのインデックスで構成され、以下のような特長があります。
- 日本市場における ESG 統合を促進: FTSE ESG スコアを用いて、企業のサステナビリティに関するパフォーマンスと活動を強化促進します。
- 業種インダストリーまたはセクターウェイトをニュートラルに調整: 日本の株式市場全体の構成比率に近い形で反映されるようにし、FTSE Japan All Cap インデックスとのトラッキング・エラーを低く抑えます。
- 企業エンゲージメントをサポート: 資本市場における透明性の高い基準を確立し、企業のエンゲージメントや情報開示、投資家のスチュワードシップ活動を促進します。
このインデックス・シリーズは、パフォーマンスのベンチマーク、またはインデックス・ファンド、デリバティブ、上場投資信託 (ETF) などの指数連動型の投資商品 (英語)の基準として利用することができます。
関連リンク
インデックス・パフォーマンス
注目のインデックス
FTSE Blossom Japan インデックス
- 日本株 310 銘柄、2023 年 6 月 19 日時点のデータ
- インダストリー・ニュートラル。親インデックスと同等割合のウェイト付けによってインダストリー・バイアスを最小化
- ESG スコア 3.3 以上の日本企業を選定
- 市場参加者や企業がスチュワードシップやエンゲージメント活動に活用できる明確な ESG 基準 (2017 年以降)
FTSE Blossom Japan Sector Relative インデックス
- 日本株 605 銘柄、(2023 年 6 月 19 日時点のデータ)
- セクター・ニュートラル。親インデックスと同等割合のウェイト付けによってセクター・バイアスを最小化。
- 各セクターの上位 50% かつ ESG スコア 2.0 以上の日本企業を選定
- 低炭素経済への移行をサポート。TPI 経営品質 (MQ) スコアを用いて各企業の気候ガバナンスと気候変動に関する取り組みを評価
リソース
インデックス関連リソース
FTSE Japan Blossom Index を選ぶ理由
新たな段階を迎えた ESG 統合とスチュワードシップを促進するインデックス
サステナブル投資はニューノーマルとして定着しつつあり、日本でも、サステナブルな投資アプローチを投資方針や戦略に取り込もうとする動きが市場参加者の間で高まっています。こうしたニーズの高まりに対応すべく、FTSE Russell の ESG スコア手法を用いて、ESG (環境・社会・ガバナンス) 評価の高い日本企業を特定し、そのパフォーマンスを測定するための指標として FTSE Blossom Japan インデックス・シリーズは開発され、FTSE Japan All Cap インデックス をベースとしつつ、日本の株式市場について特定の業種インダストリーやセクターに偏らないように設計されています。
- 日本市場における ESG 統合を促進 - FTSE ESG スコアを用いて、 ESG の取り組みの成果改善をサポートし、企業のサステナビリティに関するパフォーマンスと活動を促進します
- 業種インダストリーまたはセクター別ウェイトをニュートラルに調整 - 日本の株式市場全体の構成比率に近い形で反映されるようにし、FTSE Japan All Cap インデックスとのトラッキング・エラーを低く抑えます
- 企業エンゲージメント – 資本市場における透明性の高い基準を確立し、企業のエンゲージメントや情報開示、投資家のスチュワードシップ活動を促進します
- インデックスの用途 – パフォーマンスのベンチマーク、またはインデックス・ファンド、デリバティブ、上場投資信託 (ETF) などの指数連動型の投資商品の基準として利用することができます
リサーチとインサイト
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