災害は、自然現象と脆弱性の地理的な関係によって発生します。このため、災害対策において管理すべき情報（ハザードマップ、被害想定、避難指示、震源、震度分布、被害、避難所、帰宅困難者、緊急物資、医療拠点など）の多くは地理情報として管理されます。そして、災害対策マネジメントサイクルにおける３つのフェーズ：①予防・準備期、②初動・応急対応期、③復旧・復興期のすべてにおいて GIS が重要な役割を果たします。GIS を活用する事により、災害関連情報の収集、加工、分析、可視化、共有（状況認識の統一）が大幅に効率化され、災害対策のパフォーマンスを大きく改善します。
災害マネジメントサイクルと GIS ソリューション
予防・準備期
予防・準備期において GIS は、情報公開・オープンデータ、被害想定・ハザードマップ、ライブマップ配信（リアルタイム気象情報や地震速報）などに活用されています。公開情報は、自助・共助・公助の推進などに活用され、ライブマップは避難勧告などに活用されます。発災後は、人や時間や情報などの様々な資源が限定的になるため、平常時である予防・準備期にどれだけ準備を行っておくかが災害対策の勝敗を決定します。
初動・応急対応期
災害が発生し、初動・応急対応期において GIS は、状況認識の統一を目的とした共通状況図（Common Operational Picture）の提供を行います。情報が殆ど入って来ない初動期は失見当期とも呼ばれ、震源や豪雨地区などの限られた情報から被害を”推定”する被害推定マップなどから情報共有が始まります。その後、通報や収集された実際の被害情報を地図上に整理した共通状況図、自治体などが被害を認定するための被害調査マップなどへと続きます。
復旧・復興期
復旧・復興期において GIS は、被害マップなどの失ったものを可視化する事から、元に戻ったものを可視化する事に役割を変えます。道路や水道などのインフラの復旧、被災者の生活や建物の再建、都市や経済の復興などにおいて状況認識の統一が図られる事は、地域のレジリエンスを向上する事に寄与します。また、元に戻ったものだけでなく、復興プランなど複数の未来像を共有することで、住民参加型の復興を支援する事にも活用されます。
