化学
「化学」を事業とする上場企業・上場会社や優良企業をお探しの方は、ビッグカンパニーにお任せください!
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化学業界とは
「化学業界」は、原材料を化学反応によって加工して新たな素材を作り、各産業に製品として販売している業界です。
取り扱う原材料は多種多様で化学燃料、自然物、金属と幅広い分野があります。化学業界の流れは、これらの「1次製品」を用いて「中間素材」と呼ばれるプラスチック、合成ゴム、電子材料などを製造し、「最終製品」として化粧品、洗剤などを製品化するという仕組みです。1次製品のみを生産しているメーカーから、最終製品まですべて手掛けているメーカーまで様々な業態があります。
目次
- 1. 化学業界の概要
- 2. 化学業界の現状と課題
- 2.1 化学業界の動向
- 2.2 化学業界と環境問題
- 3. 化学業界の企業一覧
- 3.1 三菱ケミカルグループ
- 3.2 住友化学
- 3.3 信越化学工業
- 4. まとめ
化学業界の概要
化学業界は、技術の進歩とともに歩んできた事業です。植物を加工して染料などを製造していた時代から、技術革新を経て電子工学、自動車といった産業へ事業領域を拡大してきました。
化学業界が扱う製品は「基礎化学品」と「機能性化学品」に大別され、それぞれの専業メーカーと、両方を扱う総合化学メーカーが存在しています。
「基礎化学品メーカー」が主に製造している製品は、エチレン、プロピレンといった「石油化学製品」、アンモニア及び水酸化ナトリウムなどの「工業薬品」、窒素と酸素などの「産業用ガス」。基礎化学品メーカーは、一般的に「川上企業」と呼ばれ、1次製品を生産する最初の工程を担っています。
また、基礎化学品の生産を担う企業は、製品化まですべての工程を一貫して行う、大手化学メーカーがほとんどとされています。
一方、「機能性化学品メーカー」は、基礎化学品を応用してポリマーからポリエチレン、ポリプロピレンといった「合成樹脂」(プラスチック)を製造するなど、化学反応及び配合することで作り出される、高機能な中間素材を生産しています。
耐火性と耐熱性を持つ素材など、クライアントが求める製品を作り出す、いわゆる「川中企業」を指しています。最終製品を製造する「川下企業」であるクライアントと、機能性化学品メーカーが共同開発を行うケースもあります。
こうして、基礎化学品から機能性化学品が作られ、最終製品を製造するメーカーが洗剤、医薬品、コスメ、自動車部品、電子部品といった製品を製造販売し、各産業及び消費者のもとへ届けられるのです。
化学業界の現状と課題
化学業界の動向
2018年(平成30年)から始まった「米中貿易摩擦」、翌2019年(平成31年/令和元年)の新型コロナウイルスの感染拡大によって、自動車産業向けのメーカーは低迷期を迎えました。
化学業界において主要取引先である、自動車産業が与えた影響は大きく、コロナ禍の自動車生産販売台数の大幅な減少は、化学業界にとって大きな痛手となりました。しかし、この先、電気自動車の生産台数が増加することで、化学業界も恩恵を受けられることが見込まれています。
また、石油を主な原材料とする化学業界は、原油価格に左右されやすく、2011~2013年(平成23~25年)にかけて起こった、世界的な原油価格高騰に多くのメーカーが苦しみました。
原材料を輸入に頼るしかない日本は、仕入れ値の高騰が企業経営に大きな影響を与えます。価格変動が激しい原油への依存は、化学業界が抱えている大きな問題。メーカーは、あらゆるコスト削減を模索し、利益率の低い製品から撤退するなど、対応を進めているところです。
化学業界と環境問題
日本の化学業界は、高度経済成長期に「産業公害」と言われる深刻な環境汚染問題を引き起こしました。化学工場からの原油、毒性物質が流出したことで、海洋汚染が続発。
産業の急速な発展と引き換えに、化学業界は大きな代償を払うことになったのです。
これ以降、化学業界では環境問題への対策として、自主的な取り組みを強化させてきました。
例えば、環境省が策定した「エコアクション21」、国際規格の「ISO14001」といった「環境マネジメントシステム」(EMS)の導入もそのひとつ。
また、化学製品の開発から廃棄に至るまで、環境保全と安全性を約束し、品質向上のための活動を行う「レスポンシブル・ケア」(RC)も各社体制を整備して取り組んでいます。この他、世界的に推進されている「海洋プラスチックごみ問題」も、化学業界が取り組んでいる重要な課題。
2018年(平成30年)には、化学業界5団体(日本化学工業協会、石油化学工業協会、日本プラスチック工業連盟、プラスチック循環利用協会、塩ビ工業・環境協会)によって、「海洋プラスチック問題協議会」(JaIME)が発足され、大手化学メーカーが会員となっています。化学業界では、海洋中で生分解するプラスチックの普及を目指し、研究開発と導入を推進中です。
化学業界の企業一覧
三菱ケミカルグループ
「三菱ケミカルグループ」は、業界トップの売上高を誇る、大手総合化学メーカーです。2005年(平成17年)に三菱グループの「三菱ケミカル」と「田辺三菱製薬」が株式移転したことで、両社の共同持株会社として設立。
主な事業は機能素材分野、素材分野、ヘルスケア分野においてグローバルビジネスを展開し、世界625社(2022年[令和4年]3月時点)とネットワークを構築しています。2020年(令和2年)における、化学業界業績ランキングでは、273億5,300ドル(田辺三菱製薬を除く)で第8位。アクリル樹脂事業は世界首位で、2023年(令和5年)から国内初のアクリル樹脂再生事業に参入しています。
会社名 | 所在地 | 市場区分 |
---|---|---|
三菱ケミカルグループ 株式会社 |
東京都千代田区丸の内1-1-1 | プライム |
住友化学
「住友化学」は、住友グループの中核企業で、国内化学メーカー売上高第2位の大手総合化学メーカーです。
1913年(大正2年)に「別子銅山」(べっしどうざん:愛媛県新居浜市)での銅精錬排ガス問題を解決するため、原因である亜硫酸ガスから肥料を製造する事業として設立されました。
化学メーカーの中では農業関連事業に強く、「第2次世界大戦」の終結後に、殺虫成分における化学合成の独自技術を確立。家庭用、園芸用殺虫剤の原料メーカーとして、世界一の市場シェアを誇ります。2010年(平成22年)度からアジアを中心とする海外売上高が全体の半数を占め、グローバル展開にも注力している企業です。
会社名 | 所在地 | 市場区分 |
---|---|---|
住友化学株式会社 | 大阪府大阪市中央区北浜 4-5-33住友ビル |
プライム |
信越化学工業
「信越化学工業」は、信越地方にルーツを持つ大手化学メーカーです。1926年(大正15年)に長野県の水と新潟県の石灰石を用いて、化学肥料、石灰窒素を生産するメーカーとして発足。
シリコンと塩化ビニル樹脂の製造で事業を発展させ、セルロース誘導体、フッ素系製品、レアアース製品などを中心に様々な化学製品を手掛けています。
塩化ビニル樹脂と半導体シリコンの他、製品の多くが世界トップシェアを獲得。化学メーカーの中でも利益率が高く、2022年(令和4年)の経常利益では2位の旭化成を大きく引き離して首位となりました。同年、日刊工業新聞が発表した「第18回企業力ランキング」では、化学メーカー初の首位を獲得しています。
会社名 | 所在地 | 市場区分 |
---|---|---|
信越化学工業株式会社 | 東京都千代田区丸の内1-4-1 | プライム |
まとめ
化学業界には「基礎化学品」の原材料を製造する川上企業から、「機能性化学品」の中間素材を製造する川中企業、最終製品を生産する川下企業があり、川上から川下までを一貫して担うのが「総合化学メーカー」と呼ばれる企業です。
化学業界は産業技術の発展とともに様々な化学製品を生み出し、環境汚染問題などを経験しながら、日本の産業を支え続けてきました。これからの化学業界は、環境負荷が少ない生産工程で製造される、環境に優しい新素材の開発が期待されています。
上場企業・上場会社の
基本情報・知識
目次
上場企業の基礎知識
- 1. 上場企業の条件や証券について
- 1.1上場企業とは
- 1.2上場企業の条件
- 1.3世界の上場企業の条件
- 1.4上場企業の業種解説
- 1.5証券コードとは
- 1.6上場企業のメリット・デメリット
- 1.7ティッカーシンボルとは
- 1.8上場廃止について
- 1.9上場のときに鳴らす「鐘」とは
- 2. 証券コードで見る上場企業の分類
- 2.11300番台 水産・農業
- 2.21500番台 鉱業
- 2.31600番台 鉱業(石油/ガス開発)
- 2.42000番台 食品
- 2.53000番台 繊維・紙
- 2.64000番台 化学・薬品
- 2.75000番台 資源・素材
- 2.86000番台 機械・電機
- 2.97000番台 自動車・輸送機
- 2.108000番台 金融・商業・不動産
- 2.119000番台 運輸・通信・電気・ガス・サービス
有名な上場企業
- 3. 日本の大型上場
- 3.1NTTの事業内容
- 3.2東日本旅客鉄道の事業内容
- 3.3日本マクドナルドHDの事業内容
- 3.4電通の事業内容
- 3.5電源開発の事業内容
- 3.6エルピーダメモリの事業内容
- 3.7国際石油開発の事業内容
- 3.8野村不動産の事業内容
- 3.9出光興産の事業内容
- 3.10第一生命保険の事業内容
- 3.11大塚ホールディングスの事業内容
- 3.12サントリー食品インターナショナルの事業内容
- 4. インターネット・バブルで上場した企業
- 4.1ヤフーの事業内容
- 4.2ソフトバンクの事業内容
- 4.3楽天の事業内容
- 4.4サイバーエージェントの事業内容
- 4.5ライブドア(オン・ザ・エッジ)の事業内容
- 4.6USENの事業内容
- 4.7インターネットバブルとは?
世界の上場企業
- 5. アメリカの上場企業(IT系)
- 5.1アップルの事業内容
- 5.2Googleの事業内容
- 5.3マイクロソフトの事業内容
- 5.4IBMの事業内容
- 5.5オラクルの事業内容
- 5.6アマゾン・ドット・コムの事業内容
- 5.7インテルの事業内容
- 5.8Facebookの事業内容
- 5.9イーベイの事業内容
- 5.10ヒューレット・パッカードの事業内容
- 6. 様々なジャンルのアメリカの上場企業
- 6.1エクソンモービルの事業内容
- 6.2シェブロンの事業内容
- 6.3GEの事業内容
- 6.4ウォルマートの事業内容
- 6.5AT&Tの事業内容
- 6.6P&Gの事業内容
- 6.7ジョンソン・エンド・ジョンソンの事業内容
- 6.8JPモルガンの事業内容
- 6.9ファイザーの事業内容
- 6.10ザ・コカ・コーラカンパニーの事業内容
- 7. 新興国の上場企業
- 7.1ペトロチャイナの事業内容
- 7.2中国工商銀行の事業内容
- 7.3チャイナ・モバイルの事業内容
- 7.4サムスンの事業内容
- 7.5中国建設銀行の事業内容
- 7.6ブラジル石油公社の事業内容
- 7.7中国銀行の事業内容
日本の上場企業
- 8. 自動車関連上場企業
- 8.1トヨタ自動車の事業内容
- 8.2スズキの事業内容
- 8.3本田技研工業の事業内容
- 8.4いすゞの事業内容
- 8.5マツダの事業内容
- 8.6日産自動車の事業内容
- 8.7三菱自動車の事業内容
- 9. 小売・銀行関連上場企業
- 9.1イオンの事業内容
- 9.2三井住友フィナンシャルグループの事業内容
- 9.3セブン&アイHDの事業内容
- 9.4ファーストリテイリングの事業内容
- 10. 水産関連上場企業
- 10.1マルハニチロの事業内容
- 10.2日本水産株式会社の事業内容
- 11. 不動産関連上場企業
- 11.1三菱地所の事業内容
- 11.2三井不動産の事業内容
- 11.3住友不動産の事業内容
- 12. サービス関連上場企業
- 13. 食品関連上場企業
- 13.1JTの事業内容
- 13.2キッコーマンの事業内容
- 13.3宝HDの事業内容
- 13.4キリンHDの事業内容
- 13.5日本ハムの事業内容
- 13.6サッポロHDの事業内容
- 13.7味の素の事業内容
- 13.8ニチレイの事業内容
- 13.9日清製粉グループの事業内容
- 13.10アサヒグループホールディングス株式会社の事業内容
- 13.11明治HDの事業内容
- 14. 薬品関連企業
- 14.1アステラスの事業内容
- 14.2塩野義製薬の事業内容
株式投資の基礎知識
- 15. 証券について知る
- 15.1証券とは
- 15.2有価証券の種類
- 15.3貨幣証券の種類と仕組み
- 16. 株式投資を知る
- 16.1株式の仕組み
- 16.2証券市場について
- 16.3証券会社の主な役割
- 16.4ネット証券とは
- 16.5オンライントレードについて知る
- 16.6株式投資における注文方法
- 16.7外国為替と株の関係
- 16.8国内株式と外国株式の違い
- 16.9投資信託とは
- 16.10株式投資のメリット
- 16.11株式投資のリスクを知る
- 16.12株価はどのように決まるのか
- 16.13公社債とは?
- 16.14投資信託会社と証券会社の違い
- 16.15政治と株価の関係
資産運用の進め方
- 17. 投資タイプの考察
- 17.1短期・デイトレーダーをめざす
- 17.2中長期投資を目指す
- 17.3株主優待とは
- 17.4小額投資非課税制度(NISA)とは
- 18. 証券会社の選び方
- 18.1有力な証券会社
- 18.2証券会社の選び方
- 18.3手数料について
- 18.4取扱商品
- 18.5利便性
- 18.6証券口座の開き方
- 18.7証券会社で口座開設する際の注意点
- 18.8入金手数料を節約する方法
- 18.9外国株式を取り扱う証券会社
- 18.10日本から口座開設できる海外の証券会社
- 18.11銘柄選びのコツ
- 19. 資産運用のコツ
- 19.1日経平均株価とは
- 19.2ジャスダックとは
- 19.3TOPIXとは
- 19.4東証マザーズとは
- 19.5TOKYO PRO Marketとは
- 19.6セントレックス(現在はネクスト市場)とは?
- 19.7新聞の株式欄や株式ニュースの見方
- 19.8会社四季報の見方
- 19.9外国株のニュースを日本語で見る
- 19.10株価チャートの見方
- 19.11買い注文の出し方
- 19.12売り注文の出し方
- 19.13IPO(新規公開株)を購入する
- 19.14複数口座でリスクを減らす
- 19.15格付け機関とは
- 20. 世界の主な株価指数
様々な金融商品
- 21. 投資信託運用のコツ
- 21.1投資信託の仕組み
- 21.2投資信託のメリットとデメリット
- 21.3投資信託商品の種類
- 21.4投資信託のコスト及び税金について
- 21.5アクティブ型ファンドとインデックス型ファンド
- 21.6分散投資の分かりやすい考え方
- 21.7バランス型ファンドの考え方
- 21.8新興国株式など地域・テーマで投資する
- 21.9ETF(株価指数連動型上場投信)とは
- 21.10外貨MMFとは
- 21.11REITとは
- 21.12証券会社での投資信託の買い方
- 22. 外国為替証拠金取引の概要
- 22.1FXとは
- 22.2FXの仕組み
- 22.3トレード方法の決め方
- 22.4基本的な口座の申込方法
- 22.5円高・円安を把握する
- 22.6FX重要ワード「レバレッジ」
- 22.7FX重要ワード「スワップ」
- 22.8FX重要ワード「ロスカット」
- 22.9FXの取引方法
- 22.10リスクについて知っておく
- 22.11FXと確定申告について
- 22.12FXを取り扱っている証券会社
- 23. 公社債の仕組みと概要
- 23.1国債とは
- 23.2国債の仕組み
- 23.3個人向け国債とは
- 23.4利付国債・地方債・政府保証債とは
- 23.5国債のメリットとデメリット
- 23.6国債の手数料と税金
- 23.7国債の購入方法
- 23.8国債の売り方
- 23.9外国債とは
- 23.10外国債の種類
- 23.11外国債の買い方
- 23.12外国債を買う際の注意点
- 23.13外国債の売り方
- 23.14社債とは
- 23.15社債のメリットとデメリット
- 24. 不正取引を知る
- 24.1金融商品取引法の概略
- 24.2インサイダー取引とは
- 24.3空売りとは
- 24.4風説の流布とは
- 24.5相場操縦行為とは
- 24.6投資用語の基礎知識
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