繊維製品
「繊維製品」を事業とする上場企業・上場会社や優良企業をお探しの方は、ビッグカンパニーにお任せください!
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繊維製品業界とは
「繊維製品業界」とは、天然繊維及び化学繊維の開発、製造を行う事業です。紡糸、紡績、製糸、縫製、染色など多くの業種があり、繊維のみを手掛けるメーカー、生地から縫製までを担うメーカー、衣服を作る衣料品メーカー(アパレル)などに分類されます。
繊維の歴史は古く、日本では約5,000年前の縄文時代から、麻を衣料にしていました。絹の利用が始まったのは2世紀初頭と言われます。綿は16世紀末頃日本へ伝わり、江戸時代中期から大正時代に発展しました。
現代における繊維の用途は、衣料から布団、カーテン、カーペットなどのインテリア用品、産業用資材まで幅広く、繊維製品業界がかかわる分野は無限と言っても過言ではありません。
目次
- 1. 繊維製品業界の概要
- 1.1 繊維製品の種類
- 1.2 産業用資材としての用途
- 2. 繊維製品業界の現状と課題
- 2.1 繊維製品業界の動向
- 2.2 繊維製品業界の課題
- 3. 繊維製品業界の企業一覧
- 3.1 東レ
- 3.2 ファーストリテイリング
- 3.3 旭化成
- 4. まとめ
繊維製品業界の概要
繊維製品の種類
繊維製品は、天然繊維系と化学繊維系に大別。主原料が天然素材の物を「天然繊維」と言い、その中でも「植物繊維」及び「動物繊維」に分類されます。
植物繊維には木綿や麻、絹があり、木綿は綿の種子から取れる繊維で、主な生産国はアメリカ、インド、ブラジルなど。
肌触りや吸水性が良い、熱に強く丈夫、発色性に優れている、価格が比較的安価といった理由からシャツ、肌着、タオル、寝具などに広く用いられてきました。麻(リネン)は亜麻の繊維を原料とする織物の総称で、さらりとした肌触りで丈夫さと吸湿性を持つため、夏物衣類とシーツに適しています。
動物繊維では、羊の毛を原料とする羊毛(ウール)、蚕の繭から取った絹(シルク)が代表的。羊毛は最も需要の高い動物繊維で、日本で使用されるウールは、ほぼ100%輸入品です。肌触りがやわらかく保温性に優れ、シワになりにくいなどの特長があり、冬服と毛布に最適。絹は独特の光沢と滑らかな質感を持ち、高級衣料によく用いられます。
一方、「化学繊維」の主原料は石油、木材パルプ、人工的に作られた高分子などで、ポリエステル、ナイロン、アクリル・レーヨンなどが代表的。シワになりにくい、型崩れしにくい、乾きやすいことなどが特長です。
世界で最も多く生産されているのは、ポリエステルとされ、国内でも化学繊維生産量のほぼ3分の1を占めます。アクリルはウールの代替品として、セーターなどの冬物衣料に使用。他にも人工皮革、ガラス繊維、炭素繊維などで補強された複合繊維などもあります。
産業用資材としての用途
化学繊維メーカーが製造する繊維製品は、衣料品、生活関連用品のみならず、機械及び建築など、最先端の産業用資材としても広く使われています。
身近なのは「モービルテキスタイル」と呼ばれる分野。自動車のシート、安全ベルト、エアバッグ、天井材、タイヤのゴムを補強するタイヤコードなどが該当します。土木と河川工事などに使用される繊維は「ジオテキスタイル」と呼ばれ地盤、道路、建造物などの補強材、または排水材、遮水材、防音、防炎材、屋根材などに使用。
他にも農業用の防虫ネット、保温及び遮光シート、医療分野では人工血管、人工透析用機器、手術着、包帯、各種衛生品など産業用繊維の用途は実に多彩です。また、軽さと強度を併せ持つ炭素繊維は、航空機、スポーツ用品資材として開発された高級素材であり、自動車部品、建築関連でも広く用いられるようになりました。
繊維製品業界の現状と課題
繊維製品業界の動向
世界の繊維需要は、新興国の人口増加と経済成長を背景に伸びを見せています。衣料用繊維では、量産品において中国が圧倒的な競争力を持っており、ベトナム、インドネシアなどのアセアン(東南アジア諸国連合)もシェアを拡大。
それに対して日本での生産量は年々縮小傾向で、国内における繊維工業の事業者数は、過去15年で半減したと言われます。ただし、産業用資材に限れば衣料用の生産を上回り、今後も高い需要の見込み。
日本国内の各メーカーは、将来性を見据えて、自動車内装材などの高機能繊維に生産をシフトする傾向が見られるようになりました。しかし、炭素繊維はコロナ禍による航空機需要減少の影響を受け、需要が以前の水準に戻るまでには数年かかると推測されています。
繊維製品業界の課題
新型コロナウイルスの感染拡大による、外出自粛と店舗の営業時間短縮などで、アパレル業界は深刻な打撃を受けました。2022年(令和4年)に入ってからは、コロナ対策の緩和とともに売上回復の兆しが見え始め、業績は徐々に改善する見通しです。ただし、原材料価格、輸送コストの高止まりは続き、利益を得るためには販売価格への転嫁が避けられません。
国内メーカーは、汎用品を大量生産できる中国企業に価格競争で太刀打ちできないため、軽さ、丈夫さ、ストレッチ機能などを付加した高機能繊維を切り札に、品質重視の顧客を獲得する方向にシフト。また日本の人口減少により、需要拡大が見通せないなか、今後はグローバル市場を広げたり、産業用ニーズを開拓したりしていくことが重要とされます。
繊維製品業界の企業一覧
東レ
ファーストリテイリング
「ファーストリテイリング」は、「ユニクロ」、「ジーユー」などのアパレルブランドを傘下に持つ持株会社。
グループの中核であるユニクロ事業では、資材調達から企画、生産、販売までの一環システムによるリーズナブルな価格を実現。東レと共同で機能性衣料を企画・開発し、ヒートテック、エアリズムなどを大ヒットさせました。
世界のカジュアル衣料品企業において、ZARAを展開する「インディテックス」(スペイン)、H&Mブランドで知られる「へネス・アンド・マウリッツ」(スウェーデン)に次ぐ第3位の売り上げを誇ります。
会社名 | 所在地 | 市場区分 |
---|---|---|
株式会社ファースト リテイリング |
山口県山口市佐山10717-1 | プライム |
旭化成
「旭化成」(あさひかせい)は1922年(大正11年)に、滋賀県大津市で創業。合成繊維、化学、住宅、建材、電子部品、医療医薬品など幅広い事業領域を持ち、総合化学業界における国内売上高は第3位です。主力は不織布、人工皮革。
また、高級裏地素材として知られるキュプラ繊維「ベンベルク」を、世界で唯一生産しています。旭化成グループとして、世界20ヵ国以上に生産、販売、研究開発の拠点を設置。グローバル市場において幅広いニーズに応えられる体制を整えています。
会社名 | 所在地 | 市場区分 |
---|---|---|
旭化成株式会社 | 東京都千代田区有楽町1-1-2 | プライム |
まとめ
2022年(令和4年)以降は、コロナ禍からの回復が見込まれるとはいえ、ウクライナ情勢の緊迫化、物資不足、円安による仕入れコストの上昇など、世界情勢のあおりを受けて、繊維製品業界にも、いまだ逆風が吹いています。
また、家計に占める衣料品支出が減少傾向にあるため、値上げはますます消費者のアパレル離れを加速させかねません。繊維製品メーカーは高機能の産業用資材に注力するとともに、衣料用、産業用とも、環境に優しい素材開発に取り組みながら、新たな需要を開拓することが求められます。
上場企業・上場会社の
基本情報・知識
目次
上場企業の基礎知識
- 1. 上場企業の条件や証券について
- 1.1上場企業とは
- 1.2上場企業の条件
- 1.3世界の上場企業の条件
- 1.4上場企業の業種解説
- 1.5証券コードとは
- 1.6上場企業のメリット・デメリット
- 1.7ティッカーシンボルとは
- 1.8上場廃止について
- 1.9上場のときに鳴らす「鐘」とは
- 2. 証券コードで見る上場企業の分類
- 2.11300番台 水産・農業
- 2.21500番台 鉱業
- 2.31600番台 鉱業(石油/ガス開発)
- 2.42000番台 食品
- 2.53000番台 繊維・紙
- 2.64000番台 化学・薬品
- 2.75000番台 資源・素材
- 2.86000番台 機械・電機
- 2.97000番台 自動車・輸送機
- 2.108000番台 金融・商業・不動産
- 2.119000番台 運輸・通信・電気・ガス・サービス
有名な上場企業
- 3. 日本の大型上場
- 3.1NTTの事業内容
- 3.2東日本旅客鉄道の事業内容
- 3.3日本マクドナルドHDの事業内容
- 3.4電通の事業内容
- 3.5電源開発の事業内容
- 3.6エルピーダメモリの事業内容
- 3.7国際石油開発の事業内容
- 3.8野村不動産の事業内容
- 3.9出光興産の事業内容
- 3.10第一生命保険の事業内容
- 3.11大塚ホールディングスの事業内容
- 3.12サントリー食品インターナショナルの事業内容
- 4. インターネット・バブルで上場した企業
- 4.1ヤフーの事業内容
- 4.2ソフトバンクの事業内容
- 4.3楽天の事業内容
- 4.4サイバーエージェントの事業内容
- 4.5ライブドア(オン・ザ・エッジ)の事業内容
- 4.6USENの事業内容
- 4.7インターネットバブルとは?
世界の上場企業
- 5. アメリカの上場企業(IT系)
- 5.1アップルの事業内容
- 5.2Googleの事業内容
- 5.3マイクロソフトの事業内容
- 5.4IBMの事業内容
- 5.5オラクルの事業内容
- 5.6アマゾン・ドット・コムの事業内容
- 5.7インテルの事業内容
- 5.8Facebookの事業内容
- 5.9イーベイの事業内容
- 5.10ヒューレット・パッカードの事業内容
- 6. 様々なジャンルのアメリカの上場企業
- 6.1エクソンモービルの事業内容
- 6.2シェブロンの事業内容
- 6.3GEの事業内容
- 6.4ウォルマートの事業内容
- 6.5AT&Tの事業内容
- 6.6P&Gの事業内容
- 6.7ジョンソン・エンド・ジョンソンの事業内容
- 6.8JPモルガンの事業内容
- 6.9ファイザーの事業内容
- 6.10ザ・コカ・コーラカンパニーの事業内容
- 7. 新興国の上場企業
- 7.1ペトロチャイナの事業内容
- 7.2中国工商銀行の事業内容
- 7.3チャイナ・モバイルの事業内容
- 7.4サムスンの事業内容
- 7.5中国建設銀行の事業内容
- 7.6ブラジル石油公社の事業内容
- 7.7中国銀行の事業内容
日本の上場企業
- 8. 自動車関連上場企業
- 8.1トヨタ自動車の事業内容
- 8.2スズキの事業内容
- 8.3本田技研工業の事業内容
- 8.4いすゞの事業内容
- 8.5マツダの事業内容
- 8.6日産自動車の事業内容
- 8.7三菱自動車の事業内容
- 9. 小売・銀行関連上場企業
- 9.1イオンの事業内容
- 9.2三井住友フィナンシャルグループの事業内容
- 9.3セブン&アイHDの事業内容
- 9.4ファーストリテイリングの事業内容
- 10. 水産関連上場企業
- 10.1マルハニチロの事業内容
- 10.2日本水産株式会社の事業内容
- 11. 不動産関連上場企業
- 11.1三菱地所の事業内容
- 11.2三井不動産の事業内容
- 11.3住友不動産の事業内容
- 12. サービス関連上場企業
- 13. 食品関連上場企業
- 13.1JTの事業内容
- 13.2キッコーマンの事業内容
- 13.3宝HDの事業内容
- 13.4キリンHDの事業内容
- 13.5日本ハムの事業内容
- 13.6サッポロHDの事業内容
- 13.7味の素の事業内容
- 13.8ニチレイの事業内容
- 13.9日清製粉グループの事業内容
- 13.10アサヒグループホールディングス株式会社の事業内容
- 13.11明治HDの事業内容
- 14. 薬品関連企業
- 14.1アステラスの事業内容
- 14.2塩野義製薬の事業内容
株式投資の基礎知識
- 15. 証券について知る
- 15.1証券とは
- 15.2有価証券の種類
- 15.3貨幣証券の種類と仕組み
- 16. 株式投資を知る
- 16.1株式の仕組み
- 16.2証券市場について
- 16.3証券会社の主な役割
- 16.4ネット証券とは
- 16.5オンライントレードについて知る
- 16.6株式投資における注文方法
- 16.7外国為替と株の関係
- 16.8国内株式と外国株式の違い
- 16.9投資信託とは
- 16.10株式投資のメリット
- 16.11株式投資のリスクを知る
- 16.12株価はどのように決まるのか
- 16.13公社債とは?
- 16.14投資信託会社と証券会社の違い
- 16.15政治と株価の関係
資産運用の進め方
- 17. 投資タイプの考察
- 17.1短期・デイトレーダーをめざす
- 17.2中長期投資を目指す
- 17.3株主優待とは
- 17.4小額投資非課税制度(NISA)とは
- 18. 証券会社の選び方
- 18.1有力な証券会社
- 18.2証券会社の選び方
- 18.3手数料について
- 18.4取扱商品
- 18.5利便性
- 18.6証券口座の開き方
- 18.7証券会社で口座開設する際の注意点
- 18.8入金手数料を節約する方法
- 18.9外国株式を取り扱う証券会社
- 18.10日本から口座開設できる海外の証券会社
- 18.11銘柄選びのコツ
- 19. 資産運用のコツ
- 19.1日経平均株価とは
- 19.2ジャスダックとは
- 19.3TOPIXとは
- 19.4東証マザーズとは
- 19.5TOKYO PRO Marketとは
- 19.6セントレックス(現在はネクスト市場)とは?
- 19.7新聞の株式欄や株式ニュースの見方
- 19.8会社四季報の見方
- 19.9外国株のニュースを日本語で見る
- 19.10株価チャートの見方
- 19.11買い注文の出し方
- 19.12売り注文の出し方
- 19.13IPO(新規公開株)を購入する
- 19.14複数口座でリスクを減らす
- 19.15格付け機関とは
- 20. 世界の主な株価指数
様々な金融商品
- 21. 投資信託運用のコツ
- 21.1投資信託の仕組み
- 21.2投資信託のメリットとデメリット
- 21.3投資信託商品の種類
- 21.4投資信託のコスト及び税金について
- 21.5アクティブ型ファンドとインデックス型ファンド
- 21.6分散投資の分かりやすい考え方
- 21.7バランス型ファンドの考え方
- 21.8新興国株式など地域・テーマで投資する
- 21.9ETF(株価指数連動型上場投信)とは
- 21.10外貨MMFとは
- 21.11REITとは
- 21.12証券会社での投資信託の買い方
- 22. 外国為替証拠金取引の概要
- 22.1FXとは
- 22.2FXの仕組み
- 22.3トレード方法の決め方
- 22.4基本的な口座の申込方法
- 22.5円高・円安を把握する
- 22.6FX重要ワード「レバレッジ」
- 22.7FX重要ワード「スワップ」
- 22.8FX重要ワード「ロスカット」
- 22.9FXの取引方法
- 22.10リスクについて知っておく
- 22.11FXと確定申告について
- 22.12FXを取り扱っている証券会社
- 23. 公社債の仕組みと概要
- 23.1国債とは
- 23.2国債の仕組み
- 23.3個人向け国債とは
- 23.4利付国債・地方債・政府保証債とは
- 23.5国債のメリットとデメリット
- 23.6国債の手数料と税金
- 23.7国債の購入方法
- 23.8国債の売り方
- 23.9外国債とは
- 23.10外国債の種類
- 23.11外国債の買い方
- 23.12外国債を買う際の注意点
- 23.13外国債の売り方
- 23.14社債とは
- 23.15社債のメリットとデメリット
- 24. 不正取引を知る
- 24.1金融商品取引法の概略
- 24.2インサイダー取引とは
- 24.3空売りとは
- 24.4風説の流布とは
- 24.5相場操縦行為とは
- 24.6投資用語の基礎知識
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