新社会人の9割が感じる！　生理痛やPMSの不安、先輩社員の場合は？

利用者数60万人（※1）のPMS対策アプリ「ケアミー」を運営するヘルスアンドライツは、この春から新社会人として働く女性100人と、社会人歴2〜4年目の女性300人を対象に「健康と仕事に関する意識調査」を実施しました。

（※1）プレスリリース「PMSの対策アプリ「ケアミー」利用者数60万人を突破！憂鬱な生理前を変えるフェムテック、男性からも支持」（　https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000042562.html　）

学生時代は休むことで対処できた生理痛やPMS、社会人になったらどうする？

働く女性の66％が経験している（※2）PMS（月経前症候群）とは、女性ホルモンの変動などの影響で、生理前3〜10日間に表れ、生理が始まると治まる精神的、身体的症状のことを指します。抑うつや不安、イライラなどの精神的症状や、頭痛や腰痛などの身体的症状が代表的です。

経済産業省の調査（※3）では、働く女性の約4割が女性特有の健康課題などにより「職場で何かをあきらめなくてはならないと感じた経験がある」と回答するなど、生理痛やPMSといった女性特有の健康課題は、女性のキャリア形成に大きな影響を与えることがあります。

今回の調査の結果、新社会人の抱えている不安や対策方法、実際に働いている先輩社会人とのギャップが明らかになりました。

（※2）⽇本医療政策機構「働く⼥性の健康増進に関する調査2018」（　https://hgpi.org/research/809.html　）
（※3）経済産業省「健康経営における女性の健康の取り組みについて」（　https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/downloadfiles/josei-kenkou.pdf　）

生理痛やPMSの不調を抱える新社会人の大多数が「新生活に不安」

生理痛やPMSの不調を抱える新社会人女性100名に対し、社会人生活を送る上で、生理に関する不調について不安があるか尋ねたところ、43.6%が「とても不安がある」、50.9％が「少し不安がある」と回答。9割以上が新生活に不安を抱えていることがわかりました。

具体的に不安を感じることについては、「学生時代は、PMSの症状がひどいときには授業を休むことで対処できたが、社会人になったら生理痛やPMSを理由に休みにくくなるのではないか」「情緒不安になり、周囲の人とコミュニケーションに支障が出るのではないか」「仕事のパフォーマンスに影響が出てしまうのではないか」などのコメントが寄せられました。

先輩社会人の6割弱は「休みにくい」「パフォーマンスに影響」と回答

さらに、新社会人100人と先輩社会人300人を対象とした調査では、先輩社会人の6割弱が「生理痛やPMSを理由に休みにくい」「仕事のパフォーマンスに影響が出る」と回答しました。

一方、新社会人では、「生理痛やPMSを理由に休みにくいのでは？」「仕事のパフォーマンスに影響が出るのでは？」という不安を抱える人は5割弱でした。

この結果から、新社会人が想像している以上に、先輩社会人は生理痛やPMSを理由に休みづらく、仕事に影響が出ると感じていることがわかります。

新社会人の“理想”と先輩社会人の“現実”にはギャップが

このような不安や困りごとについて、新社会人がどのような対策を考えているのか、また先輩社会人が実際にどのような対策をとっているのか調査しました。

生理痛やPMSを理由に、休暇制度や在宅勤務制度など会社の制度を利用している先輩社会人の割合は、新社会人の約半分に留まりました。

理由としては、「上司に生理が理由だと話しにくい」「他の人が利用しているか分からないから申請しづらい」「不調のたびに、柔軟にスケジュールを調整できない」などが挙げられました。

この結果から、新社会人の理想と先輩社会人の現実にはギャップがあり、不調を感じていても、実際には休暇を取得したり勤務を調整したりしづらいという実態が見えてきました。

また、生理痛やPMSのことを上司や同僚に話す先輩社会人の割合も新社会人の約半数にとどまり、周囲の理解を得たいと思っていても、実際にはハードルが高いことがわかります。

新社会人の約5人に1人が低用量ピルの服用を検討

さらに、生理痛やPMSへの対策として、低用量ピルの服用を検討している新社会人の割合は23.1％でした。日本のピル服用率は2.9%（※4）ですが、生理痛やPMSの不調を抱える新社会人では、約5人に1人が低用量ピルに関心を持っています。

今回の調査結果を受け、同社では「生理に関する不調は我慢してしまいがちですが、少しでも不調を感じたら婦人科を受診し、適切な治療を受けることが重要です」と指摘しています。

（※4）国連「避妊法2019（Contraceptive Use by Method 2019）」

調査概要

・調査期間：2024年4月1日〜4月3日
・調査対象：生理痛やPMSの不調を抱える新社会人の女性100人、生理痛やPMSの不調を抱える社会人2年目〜4年目の女性300人
・調査方法：インターネット調査
※構成比（％）は小数点第2位以下を四捨五入。合計しても100％にならない場合があります。

（エボル）

※この記事は2024年04月19日に公開されたものです