仮想通貨(暗号資産)は、インターネット上でやりとりできるデジタル通貨のこと。国家が価値を保証する法定通貨に対し、中央銀行のような公的な発行体や管理者なしで存在し得るため、多くの種類の暗号資産が存在する。決済機能を有し、日本円や米ドルなどの法定通貨と専門の取引所で相互に交換することも可能。ブロックチェーン技術を基盤とし、電子的に記録され移転できるといった特徴を持つ。暗号資産の信用が、国家などの裏付けを持たないにもかかわらず維持されているのは、暗号理論に裏付けされた取引の安全性確保、偽造防止の仕組みなどによる。ビットコインなどの暗号資産は2017年から18年にかけ価格が急伸し一大ブームを巻き起こしたが、その後も急騰と急落を繰り返すなど値の荒い展開が続いている。2024年3月にはビットコインを運用対象とする現物上場投資信託(ETF)の米国での取引開始や米利下げ観測の高まりなどを背景に、ビットコインは7万ドルの大台を突破。その後も大統領選において「米国を仮想通貨の首都、ビットコインの超大国にする」と主張してきた共和党のドナルド・トランプ氏が勝利を収めたことで、史上最高値を更新し、11月には9万ドルを突破している。暗号資産推進派のトランプ氏への期待とともに、暗号資産に対する投資家の関心は熱を帯びている。

半導体はスマートフォンやパソコン、家電製品、自動車などに使われ、産業の基盤を支えている。あらゆるものをネットとつなぐIoT時代の到来に伴い、その市場規模は一段と拡大している。特に、米国と中国を中心に価値観や政治体制を巡る分断が深まるなか、半導体は国家間の競争力を左右するキーデバイスとして、その重要性が一段と高まっている。半導体には、データ保存用などに使われ汎用性の高い「メモリー半導体」のほか、電気自動車(EV)向けなどに需要が急拡大する「パワー半導体」、光や音などの情報を処理する「アナログ半導体」、人工知能(AI)に特化した「AIチップ(AI半導体)」など多くの種類があり、その開発競争は激化している。半導体業界は、かねてから3～5年程度の期間で好況と不況を繰り返す「シリコンサイクル」が指摘されてきたが、需要拡大で長期間の好況が続く局面に入ったとの見方もある。高PER銘柄が多い半導体株は、金利動向に左右される面もある。米金利低下局面では高PERが許容される傾向が強まるため、半導体株の株価には追い風が働きやすいとされている。

マグニフィセント・セブンは、米国を代表する「ビッグテック」と呼ばれるアップル、マイクロソフト、アルファベット(※グーグルを運営)、アマゾン・ドットコム、メタ・プラットフォームズのプラットフォーマー5社に、エヌビディア、テスラを加えた7社を指す。マグニフィセント・セブンの由来は黒澤明監督の「7人の侍」をリメイクした西部劇映画「The Magnificent Seven(荒野の七人)」にある。「マグニフィセント(雄大な、壮大な)」を冠する7社は、米国株式市場を牽引する存在であり、テック業界において圧倒的な影響力を有する。AI(人工知能)の爆発的な進化と半導体の重要性の高まりといった新たな技術革新の潮流を捉えて、この7社は競争力の更なる強化が見込まれる一方で、ユーロ圏を中心にその寡占的な地位の高まりに対して警戒を示す動きもある。