まったくもって唐突な話だが、このブログの右側に（スマホは不明だがPC画面で見れば）私のプロフィール紹介欄があり、そこで私は、
「支持する政治家は青山繁晴議員。いつか外務大臣になって欲しい」
と書いている。
ちなみにＸ（旧ツイッター）の自己紹介欄にも「青山繁晴議員を支持」と書いている。
たぶん十年ぐらい、この文言（もんごん）を固定してきたはずである。
蛇足ながら、十数年ぐらい前には「稲田朋美さんに日本初の女性総理になって欲しい」などと、今から思えば恥ずかしさのあまり奇声をあげたくなる衝動にかられそうな文言を書いていたものだが、まあ「若気のいたり」として笑って許してやってチョンマゲ。
それはともかく。
今回は、ずいぶんと久しぶりに青山繁晴氏について、ちょっと書いてみたい。
昔はかなり青山さんの事をこのブログで書いていた。
一応このブログには 青山繁晴 というブログカテゴリもある。
これを見れば一目瞭然なように、私の青山さんに対する信頼は確固たるものがあった。
それに多少の変化があったのは、あの「安倍暗殺事件」にからむ統一教会騒動が起きた際の青山さんの言動に触れてからだった。
とうとう青山繁晴先生まで壊れちゃったようだ(2022/09/11)
そしてこのとき私が予言したように、これ以降、青山さんは「自民党総裁選」に勝つことを目標として活発な政治活動（主にyoutubeでの活動）をおこなっている。
一応断っておくが、私はこのとき青山さんを見限った訳ではない。
「安倍さんの非業の死をないがしろにして、自分の立身出世を目指すなんて見損なった！」
なんてことまで書いた訳ではない。
そもそも私が青山さんを見限っていたのなら、プロフィール欄の「支持する政治家は青山繁晴議員」という文言をとっくの昔に消し去っている（稲田朋美の文字を消し去ったように）。
当時の私はブログでこのように書いた。
青山さんからすれば、自分が総理大臣になって日本を変える事こそが一番重要なことであって、亡くなった安倍元総理がマスゴミから誹謗中傷を浴びていようと、それは二の次にせざるを得ない、
という事なのだろう。
ただし、これに続けて私は、
＞長年青山さんを支持してきた私には、それが納得できない。
とも書いており、我ながら当時の私は感情的になってしまっていた。
まあ当時は「安倍暗殺」直後のカオスな状況でしたもんね。
「安倍暗殺」「統一教会騒動」の喧騒がいくぶん過去の出来事となった今現在は、「岸田自民の崩壊」を当時から青山さんが予想していたかどうかは別として日本再生のために「ポスト岸田」の座を虎視眈々と狙っていた青山さんの視座は正しかったというべきだろう。
しかも「自民党の派閥問題」が政治的な重要マターとなってからは「無所属」という自己の立場が、これは高市早苗氏も同様なのだが、青山さんにとって「追い風」となって吹き始めた。
さて、ここからが今回の本題である。
なぜ私が今回、このような「青山繁晴論」を書いているのか？というと、それはべつに日本の政局を意識したものではない。
ちなみに言っておくと前回までの記事で縷々（るる）説明したように、私は現在ＮＨＫなどのテレビマスゴミが国会における「小学生の学級崩壊レベル」の口（くち）ケンカでわあわあ騒いでいる事には、１ミリたりとも関心はない。
それはべつに私だけの話じゃないだろう。
世間一般の人々は、ＮＨＫや朝日やらが立憲・共産などの“サヨク・リベラル勢力”と一緒になってギャーギャー騒いでいるのを冷淡な目で眺めている。
もちろん、だからといって岸田を擁護する気もさらさらなく、ＮＨＫ・朝日・立憲・共産などの“サヨク・リベラル勢力”と「共謀」しているとさえ見える左寄りの岸田も、何の気概もない、一国を背負う総理の器ではないと、とっくの昔に見限っている。
（テレ東BIZ）岸田内閣支持率が発足後最低…自民党支持率も政権復帰後最低に【与党キャップ横堀拓也の世論調査解説】（2024年2月26日）
https://youtu.be/fK075USk5AQ?t=205
（この動画の3分25秒頃より、岸田自民の支持率が発足後最低になっているにもかかわらず、立憲と維新の支持率もまったく伸びておらず、さらに続けて次のように述べている）
「こうした中、今回の世論調査では、国会での与野党の論戦などについて評価するかどうかも聞きました。その結果『評価しない』という回答が６８％となっていて、国民が野党も含めた国会での活動を冷ややかに見ていると言える結果となりました」
ＮＨＫや朝日・毎日などのサヨクマスゴミがどんなに「アベガー」を煽ったところで（ついでに岸田がそれに乗っかったところで）、国民は「そんなもん、どうでもええわ」と達観しているということだ。
まあ私からすればそもそも日本の政局すなわち「小学生の学級崩壊レベル」の話などハナから眼中にない。
注目するのは「アメリカ大統領選挙とトランプ」のこと。つまり「もしトラ」のことだ。
いわゆる保守系のyoutube動画ではすでに衆目の一致するところとなっているが、
「もしトランプが次の大統領になったとすれば、安倍晋三亡き後、日本にはトランプとまともに対峙できる政治家がいない」
と見られている。
岸田が論外であるのは、トランプはおろか、バイデンの手駒に過ぎない「あのラーム・エマニュエル駐日大使」に言われるがままLGBT法案を受け入れた岸田のヘタレぶりを見れば言うまでもない話だ。
自民党は米国大使に命じられた通り、LGBT法案を通すつもりらしい(2023/06/10)
（※むしろ当時私が書いた通り、バイデンやエマニュエルなどの民主党リベラル勢力の言うなりだった岸田が、民主党を蛇蝎（だかつ）の如く嫌っているトランプから好かれる訳がない）
ここまで読んでこられた皆さんはそろそろ気がついていることだろう。
おそらく「もしトラ」「対トランプ」という一点に問題を絞るとすれば、
日本の総理大臣にもっとも相応しいのは青山繁晴議員である。
対米外交は青山さんのもっとも得意とする所だし、青山さんならそれだけの胆力もある。
しかも英語が（青山さんいわく米語が）話せる。
「私ならトランプ氏とも堂々と渡り合ってみせます」
おそらく青山さんならこのように断言できるだろうし、日本の政治家のなかでここまで断言できる人間は他にいないだろう。
（※余談ながら言っておくと、あの百田尚樹でさえも、そこまで断言はできないだろう）
しかしながら、あくまでこれは理想論である。
現実的に日本の政局を見れば、そのような可能性はカケラもない。
いくら青山さんが「有利な無所属」で、しかも「護る会 ( 日本の尊厳と国益を護る会 ) 」の事実上のトップであるとしても、あの腐れ自民党が青山さんを総裁に選ぶはずもなく、また友党の公明党も絶対に反対するだろう。
そして国民の知名度も、青山さんは低い。
ネット上は別として、ＮＨＫを筆頭としたメインストリームのマスゴミがこれまで青山さんを徹底的にネグレクトしてきたのだから、特に年配層を中心とした多くの有権者はほとんど青山さんの存在を知らない。
高市早苗氏が置かれている状況も青山さんと似ている。
ＮＨＫを筆頭としたマスゴミから散々ネガキャンをやられてきたという点を重視して言えば。
とはいえ、高市氏は前回の総裁選にも出ており、閣僚経験も豊富である。
国民的な知名度や自民党内のコンセンサスという点から言えば、高市氏のほうが青山さんよりもはるかに自民党総裁の座は近い。
つまり私の言いたい事は、こうである。
次の総理大臣には高市早苗氏がなり、高市内閣の外務大臣には青山繁晴議員がなる。
トランプとの面談の際には高市氏が日本のトップとして会うが、青山さんは「通訳兼外務大臣」として同席すれば良い。
（※奇しくもこれは、冒頭で書いたように私が長年掲載してきた「支持する政治家は青山繁晴議員。いつか外務大臣になって欲しい」が実現するかたちとなる）
このかたちのほうが、ＮＨＫなどのサヨクメディアが次期総理としてイチオシしている上川陽子や小渕優子より、よほど優れているだろう。
ただし、上記の とうとう青山繁晴先生まで壊れちゃったようだ(2022/09/11) の中でも書いたように「青山さんは総理大臣にしかなる気はなく、他人の閣僚となることは望んでいない」という人物であるのは百も承知している。
が、今回ばかりは「例外中の例外」として妥協して欲しい、と私は願っている。
さて、これから日本の政治がどうなるか。
今回私が提案したこの案。皆さんはどう思ったかな？
結構おもしろい案でしょ？コレ。たまたま思いついただけの案なんだけど。
私以外に誰かこのように言ってる人がいるのかなあ？
私は最近、青山さんの動向をそれほど注視してなかったから（まったく動画を見てなかった訳でもないが）青山さんの周辺でこういった声があがっているのかどうか、全然知らない。
自慢じゃないが、私のこのブログはこれまで何度か政界の動きを先読みして当てている。
「河野太郎だけは絶対にダメだ」とか、「ＮＨＫは次期総理として岸田文雄を推している」とか、他にもいろいろあったと思う。
私がこのブログで書くと、後でそれが本当になったり、場合によっては悪いカタチで実現されたりすることが、これまでままあった。
今回は「良いカタチで予言が当たれ」と願うばかりである。
【以下、テンプレート解説】このブログで使っている言葉の定義について
＜“左翼”ではなくて“サヨク”＞
今の日本で“左派”と呼ばれている連中は、本来の意味での“左翼”ではなくて、単なる「憲法９条的な戦後サヨク」といった意味合いの物でしかないので（しかし今の日本で彼らは“左翼”ではなくて“主流派”である）、私は“左翼”ではなくて“サヨク”という言葉を使っている。
＜“保守”ではなくて“いわゆる保守”＞
先の大戦の敗北によって従来の価値観をほぼリセットされた戦後の日本では、真に“保守”すべき日本の国柄は既にほとんど失われている。また今の日本で「独立自尊」「自主憲法の制定」を唱えるのは“保守派”ではなくて“改革派”である。それ故に一番相応しい呼称は“反サヨク”と呼称すべきだがそれでは「通りが悪い」ので、私は“いわゆる保守”という言葉を使っている。
「戦前の価値観」を知っている日本人がまだ数多く存命していた昭和の終わりまでは“保守”も“左翼”もある程度は字義通り通用していたのかも知れないが、戦後の日本しか知らない日本人が大半を占める今の日本社会では「かつての字義はほとんど通用しなくなっている」という事である。
※過去に何度か誤読されたり、こういった説明をする必要に迫られた事があるので、テンプレートとしてここに明示しておく。
今の日本で“左派”と呼ばれている連中は、本来の意味での“左翼”ではなくて、単なる「憲法９条的な戦後サヨク」といった意味合いの物でしかないので（しかし今の日本で彼らは“左翼”ではなくて“主流派”である）、私は“左翼”ではなくて“サヨク”という言葉を使っている。
＜“保守”ではなくて“いわゆる保守”＞
先の大戦の敗北によって従来の価値観をほぼリセットされた戦後の日本では、真に“保守”すべき日本の国柄は既にほとんど失われている。また今の日本で「独立自尊」「自主憲法の制定」を唱えるのは“保守派”ではなくて“改革派”である。それ故に一番相応しい呼称は“反サヨク”と呼称すべきだがそれでは「通りが悪い」ので、私は“いわゆる保守”という言葉を使っている。
「戦前の価値観」を知っている日本人がまだ数多く存命していた昭和の終わりまでは“保守”も“左翼”もある程度は字義通り通用していたのかも知れないが、戦後の日本しか知らない日本人が大半を占める今の日本社会では「かつての字義はほとんど通用しなくなっている」という事である。
※過去に何度か誤読されたり、こういった説明をする必要に迫られた事があるので、テンプレートとしてここに明示しておく。
「ＮＨＫ解体」に関するまとめ（十例）
(1) 日本の公共放送であるにもかかわらず、「自立国家・日本」が主張すべき意見を封殺し、しかも運営資金のほとんどを日本人が負担しているのに、中国・朝鮮、又は旧GHQ（特に米国）の立場を優先するような番組しか制作しない。 リンク1、リンク2
(2) 受信料制度に様々な不備があり、甚だ公平性を欠いている。また「国営なのか？非国営なのか？」という点も不明瞭である。「国営放送局の新規創設」「民営化」「スクランブル化及びペイパービュー」などが検討されて然るべきである。 リンク1、リンク2、リンク3、リンク4
（※ＮＨＫ受信契約訴訟の最高裁判決（平成29年12月6日）に関する記事）
「ＮＨＫ受信契約訴訟・最高裁判決」から私が考えた事(2017/12/9)
(3) 局の政治的及び思想的スタンスが左側の言論に偏っている。「いわゆる保守系」の言論人はほとんどＮＨＫの番組から排除されている。 リンク1、リンク2
(4) 昔はともかく、現在では朝日新聞よりもＮＨＫのほうが害が大きい。朝日は儲からなくなれば方針転換を余儀なくされ、また新聞業界自体が斜陽産業である。一方ＮＨＫには潤沢な資金（税金）があり、更には「映像や音声で直接感覚に訴える」という高いプロパガンダ能力もある。 リンク1、リンク2
(5) 「弱者・被害者」報道は公共放送として、もちろんあって然るべきだが＜言葉狩り＞＜論点ずらし＞＜自己保身＞＜イデオロギー闘争＞に利用する為にＮＨＫの場合、それが至上命令となっておりやり過ぎである。 リンク1、リンク2
(6) ＮＨＫの原発報道は「反原発」一色で、「原発再稼働」側の意見は皆無に等しい。現在多くの国民が患っている「原発アレルギー」は、ＮＨＫが3.11以降に垂れ流してきた“音声”と“映像”によって作り上げられた、と言っても過言ではない。 リンク1、リンク2、リンク3、拙ブログの「反原発」関連カテゴリへのリンク
(7) 外部の識者による「討論番組」が異常に少ない。「国民にオープンな討論番組を見せる」という姿勢が甚だ欠如しており公共放送として失格であり、また民主主義（選挙制度）の観点から見ても失格である。 リンク1、リンク2
(8) 「表現の自由」を盾に一切の干渉を排除し、リベラル知識人特有の「上から目線（＝「国民は愚民」という意識）」も強烈で、公共放送の在り方や番組の内容について「国民にアンケートを採る」という事を一切しようともせず、非常に独善的である。 リンク1、リンク2
(9) 「JAPANデビュー反日台湾番組」や「佐村河内のヤラセ番組」等、非常に問題のある番組を数多く放送してきたが、責任を全く感じていない。 リンク1、リンク2
(10) 一般のマスメディアで取り上げられる事はほとんどないが、ＮＨＫ職員の不祥事は異常に多い。また公共の受信料で成り立つ放送局としては職員の待遇がお手盛り過ぎるという問題もある。 リンク1、リンク2
その他にも、ＮＨＫが制作してきた数多くの「媚中番組」「韓国・朝鮮人擁護番組（ヘイト関連含む）」「旧民主党・旧民進党擁護番組」等の問題、また近年急速に内容が劣化している「ＮＨＫ大河ドラマ」の問題などもありますが、それらは上記から割愛しました。
【結論】ＮＨＫを解体して、国民にとって必要最低限の事を放送する国営放送局を立ち上げ、残りは民営化すべし。（了）
(1) 日本の公共放送であるにもかかわらず、「自立国家・日本」が主張すべき意見を封殺し、しかも運営資金のほとんどを日本人が負担しているのに、中国・朝鮮、又は旧GHQ（特に米国）の立場を優先するような番組しか制作しない。 リンク1、リンク2
(2) 受信料制度に様々な不備があり、甚だ公平性を欠いている。また「国営なのか？非国営なのか？」という点も不明瞭である。「国営放送局の新規創設」「民営化」「スクランブル化及びペイパービュー」などが検討されて然るべきである。 リンク1、リンク2、リンク3、リンク4
（※ＮＨＫ受信契約訴訟の最高裁判決（平成29年12月6日）に関する記事）
「ＮＨＫ受信契約訴訟・最高裁判決」から私が考えた事(2017/12/9)
(3) 局の政治的及び思想的スタンスが左側の言論に偏っている。「いわゆる保守系」の言論人はほとんどＮＨＫの番組から排除されている。 リンク1、リンク2
(4) 昔はともかく、現在では朝日新聞よりもＮＨＫのほうが害が大きい。朝日は儲からなくなれば方針転換を余儀なくされ、また新聞業界自体が斜陽産業である。一方ＮＨＫには潤沢な資金（税金）があり、更には「映像や音声で直接感覚に訴える」という高いプロパガンダ能力もある。 リンク1、リンク2
(5) 「弱者・被害者」報道は公共放送として、もちろんあって然るべきだが＜言葉狩り＞＜論点ずらし＞＜自己保身＞＜イデオロギー闘争＞に利用する為にＮＨＫの場合、それが至上命令となっておりやり過ぎである。 リンク1、リンク2
(6) ＮＨＫの原発報道は「反原発」一色で、「原発再稼働」側の意見は皆無に等しい。現在多くの国民が患っている「原発アレルギー」は、ＮＨＫが3.11以降に垂れ流してきた“音声”と“映像”によって作り上げられた、と言っても過言ではない。 リンク1、リンク2、リンク3、拙ブログの「反原発」関連カテゴリへのリンク
(7) 外部の識者による「討論番組」が異常に少ない。「国民にオープンな討論番組を見せる」という姿勢が甚だ欠如しており公共放送として失格であり、また民主主義（選挙制度）の観点から見ても失格である。 リンク1、リンク2
(8) 「表現の自由」を盾に一切の干渉を排除し、リベラル知識人特有の「上から目線（＝「国民は愚民」という意識）」も強烈で、公共放送の在り方や番組の内容について「国民にアンケートを採る」という事を一切しようともせず、非常に独善的である。 リンク1、リンク2
(9) 「JAPANデビュー反日台湾番組」や「佐村河内のヤラセ番組」等、非常に問題のある番組を数多く放送してきたが、責任を全く感じていない。 リンク1、リンク2
(10) 一般のマスメディアで取り上げられる事はほとんどないが、ＮＨＫ職員の不祥事は異常に多い。また公共の受信料で成り立つ放送局としては職員の待遇がお手盛り過ぎるという問題もある。 リンク1、リンク2
その他にも、ＮＨＫが制作してきた数多くの「媚中番組」「韓国・朝鮮人擁護番組（ヘイト関連含む）」「旧民主党・旧民進党擁護番組」等の問題、また近年急速に内容が劣化している「ＮＨＫ大河ドラマ」の問題などもありますが、それらは上記から割愛しました。
【結論】ＮＨＫを解体して、国民にとって必要最低限の事を放送する国営放送局を立ち上げ、残りは民営化すべし。（了）
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