◆「街ごと消えてしまう」という危機感も

　「今日も終末世界！」

　大分県別府市の中心商店街で飲食店を営む男性は、コロナ禍で真っ暗になった街を見渡してそう呟いた。
　「コロナ禍で苦しいのは何も観光地だけじゃない、東京や大阪も同じだ」と思う人も多いかも知れない。しかし、別府市中心部の「暗さ」は想像以上。実際にかつて観光客で賑わっていた駅近くのリゾートホテル街を歩いてみると、殆どのホテルや旅館、飲食店が「休館中」の貼り紙を出しており、その暗さは歩くのが怖くなるほどだ。

　「このままでは街ごと消えてしまう」という危機感を抱く市民も多い。

◆「人気店でも生きられない」――別府市民に走る衝撃
　コロナ禍が続くこの冬、別府市民に衝撃的なニュースが飛び込んできた。JR別府駅近くにある市内で一番人気だった老舗ジェラート店が、突然の「無期限休業」を発表したのだ。その理由は「商品が売れないため品質が保てないこと」。関係者によると、今後は通信販売を中心に不定期に一部商品のみを販売するが営業再開の目途は立っていないという。同店は毎年夏の休日には地元民と観光客が並ぶほどの有名店だっただけに、市民に「コロナ禍では人気店でさえ生き残ることができない」という現実を見せつけるものとなった。

　東京などの大都市圏と比較すると、別府市がある大分県は比較的感染状況が落ち着いており、地域独自のものも含めて昨年春以降に緊急事態宣言が出ることもなかった。その一方で、観光都市であり交流人口が多い別府市では年末年始に中心商業地の飲食店に対する独自の休業要請を実施。合わせて支援金の交付を実施するとともに、飲食店従業員が無料でPCR検査を受けれるようにするなど、様々な感染対策と支援策をおこなってきた。

　しかしそうした様々な支援策を以てしても、市内の飲食店は「人気店でも生き残るのが難しい」状況となっている。

　もちろん、観光客の消滅で大きな影響を受けているのは観光施設や飲食店のみに留まらない。別府市内ではGoToトラベル事業の休止以降、多くのホテル・旅館・飲食店が長期休業に突入。3月現在は市内で休業要請などは行われていないものの、そのまま長期休業を続けている例も少なくなく、百貨店や一部のスーパーも時短営業を続けている。
　とくに半分以上の宿泊施設や店舗が休業したままの別府市中心部の北浜温泉旅館街は、あまりの暗さに「終末世界」と呼びたくなるのも無理はない状態だ。

◆あらゆる産業が観光と結びついてきた別府市

　人口約12万人の別府市は「市内全域が温泉地」であり、日本最大の温泉地であることはもちろんのこと、観光を主業とする都市としても「日本最大」の規模で、あらゆる産業が観光業と結びつくことで発展を遂げてきた。別府市によると「別府市は働く人の9割近くが観光関連産業」であるとしており、それゆえ観光施設のみならず全市域にある百貨店・スーパー・ドラッグストア・家電量販店など殆どの小売店が売り上げ減少に悩まされていることはもちろんのこと、それ以外にも土産品やそのパッケージを製造する企業、ホテルの運営に欠かせない清掃業、クリーニング業、警備業など、市内のありとあらゆる「ほぼ全ての業種」がコロナ禍の影響を受けている。

　また、複数の大学や短期大学が立地する別府市は学園都市としての側面も持っているため、観光客の減少によって学生バイトが激減するなか「学生への支援」についても大きな課題となっている。

　しかし、「コロナ禍で苦しい全ての者に補償を」といっても、小さな地方自治体が無い袖を振れるはずがない。
別府市では、市内のほぼ全ての産業が振るわない状況では税収の大幅減少は避けられないとして、それを見越した予算編成に転換。2021年度予算（予算案）は財政調整用基金を取り崩すことなく編成をおこなったものの、市立図書館の移転・建て替え計画が延期されることとなったほか、観光施設の整備予算、イベント予算などといった「観光地の基幹産業に影響する予算」もコロナ対策費と市内の事業者支援のために消えており、長引くコロナ禍は観光都市の財政を揺るがす事態となっている。

◆「GoToで儲けただろうに」――批判を浴びた観光地
　市の財政が苦しくなるなか、市内の多くの事業者が何らかのかたちで恩恵を受けていたのが、昨年末まで実施されていた政府による支援策「GoToトラベル事業」であった。
　しかし、同事業はコロナ禍の終息がみえないなか、再開の見込みが立っていない。
　別府温泉をはじめ、全国各地の観光地からは「感染拡大の終息後にGoToを再開して欲しい」という声も少なくない。

　しかしその反面、大都市圏や一部のメディアからは「国民が厳しい時期に観光関連産業だけが優遇されることは利権だ」として、さらに地方からは「観光地は大都市圏からコロナを呼び込む厄介な存在だ」として、GoTo政策が、さらには観光地自体が批判を浴びていたという経緯もあり、例え感染状況が落ち着いたとしても観光地からは大々的に再開を望む声を上げづらい状況だ。
　ある市民は「例えGoToが大企業や大リゾート地ほど得をする政策やと言われても、大きなホテルほど（地域に）観光客を来させよったし、そこで働きよん人も多いのに……」と話す。別府市には大手企業の運営・もしくは大手と提携しているホテルや旅館が複数あるが、それらの殆どが2月時点も長期休業したままだった。

◆このままでは「マチが消える」――危機感を抱く市民
　狭い可住地域に約12万人が住む別府市は、常に多くの観光客と学生が滞在しており、「人口以上の都市規模」であり続けた。それゆえ、それらの存在がなければ普通の10万都市…どころか、それ未満の存在でしかない。
　別府市民は、徒歩圏に温泉があるのは勿論のこと、周辺に遊園地や動物園などの観光施設が豊富にあることを（今や地方では遊園地が存在しない県も少なくない）当然のように思ってきた。それだけではない。別府駅には全ての電車が停車し、駅近くに家電量販店や百貨店、ショッピングセンター、複数のスーパー、そして大手雑貨店や大手カフェチェーンがあり、主要道路には路線バスが約10分おきに走る――という、地方でありながら「ギリギリ都会に近い、そこそこ便利な日常生活」が送れることも当たり前のことだと思ってきた。そして、温泉をはじめとした観光施設の多さや生活の利便性から、近年は「駅チカなら車が無くても生活できる」「子や孫の遊び場も多い」として、大都市圏から別府市内に移住してくる人が少なくなかった。
　しかし、そうした「便利な日常」が送れていたのは、市内を訪れる多くの観光客たちや、市内に住む多くの学生たちのおかげでもあった。

　別府市は戦災に遭っておらず、戦時中は療養拠点として、そして戦後は米軍の駐留拠点としてもにぎわいを見せた。そのため、こうした「市内にほぼ地元住民しか居ない」、そして「多くの店舗が休業してしまう」ような状況は「明治時代以来初のこと」だと言われている。
　日に日に歯抜けになっていく商店街、増えていく「閉店」の貼り紙――頭をよぎる「街が消えてしまう」ことへの危機感。

　しかし、この街は到底地元住民だけで支えられる都市規模ではない。このままコロナ禍が続き、店が減り続け、また公共交通機関の減便・廃止なども続けば、「観光するにも不便な街」となり、そして移住してくる人はおろか、街を離れていく人も増え、さらに衰退のスパイラルに陥って「都市の維持」さえ困難になっていくであろう。

◆コロナ禍のなか進出する大手企業――復活の起爆剤となるか
　一方で、別府市中心部では明るい動きもある。
　この冬、JR別府駅近くに国内の大手企業2社が相次いで大型ホテルを新規出店する方針であることが判明したのだ。
　この2ヶ所はいずれも駅から徒歩2分以内の一等地でありながら、10年以上も有効活用策が決まらずに「平面駐車場」となっていた場所だ。JR別府駅近くではここ数年地価が上昇傾向にあったが、コロナ禍以降は急速に空き店舗が増えつつあり、「コロナ禍による地価の上げ止まり」が大手の事業者を呼び込むことに繋がった可能性もある。　言うなれば、コロナ禍による「怪我の功名」であるのかも知れない。

　大手企業によるホテル進出は、近隣の宿泊事業者にとっては競争が増すことに繋がるものの、コロナ禍の影響がとくに深刻であった中心商業地の飲食店、土産品店など他の観光業従事者にとってはプラスに働くものであり、また大きな雇用先を生むことにもなる。それ以上に、永年空き地だった場所の活用策が決まったことは「街が消えること」への危機感を抱いていた市民にとって明るい希望の1つになろう。

　とはいえ、出口が見えないコロナ禍は、その「希望」も打ち砕くほどに長すぎるトンネルだ。
　長いトンネルを抜けるまで生き残り、いつか復活を遂げた温泉街の姿を見ることが叶うのか――商店主たちは、そして市民たちは、今日も薄暗い「終末世界」で不安な日々を過ごしている。

＜取材・文・撮影／若杉優貴（都市商業研究所）＞

【都市商業研究所】
若手研究者で作る「商業」と「まちづくり」の研究団体『都市商業研究所』。Webサイト「都商研ニュース」では、研究員の独自取材や各社のプレスリリースなどを基に、商業とまちづくりに興味がある人に対して「都市」と「商業」の動きを分かりやすく解説している。Twitterアカウントは「@toshouken」