乐胖代购免代理版

日本の銀行帳に10万円、現金が記録されている — kazuma seki/gettyimages

今回のテーマは、「普通預金」についてです。
口コミサイト「ウィメンズパーク」の投稿から、ママたちの実態を紹介します。
また最後に、ファイナンシャル・プランナーの菅原直子さんに、賢い普通預金の使い方についてアドバイスをいただきました。

自分の「月収くらい」から「年収くらい」まで様々

――普通預金だけでなく、定期預金にすら金利がほとんどつかない時代。皆さん、銀行の普通預金には、いくらくらいを目安に預けているのでしょうか。何人かの声を紹介します。

■ 旅費やカードの支払いがあるので、常に300万円ほど
「私は普通預金には旅費やカードの支払いなどがあるので、常に300万円ほど置いています。
今回、現金でしか払えない持病の通院に加えて、近親者に不幸があった時にすぐに使えたので、普通預金で良かったと思いました。災害などが起こった時のことも考えると安心ですし」

■ 定期預金の金利がよくないので、ほぼ普通預金に入れっぱなし
「今は定期預金と普通預金の金利に差がないので、ほとんど普通預金のままです。
ただ、必要以上に普通預金に残しておかないことが無駄遣いの歯止めになるとも思います」

■ 財形貯蓄と保険で貯めているので、あとは普通預金
「40代夫婦、子どもは高校生と専門学校生。すぐに動かせない貯蓄は、会社でやってる財形貯蓄と年金保険、終身保険で、あとはほぼ普通預金にいれてあります。ちょうど子どもにお金のかかる時期ということもありますね」

■ 夫婦それぞれ、自分の年収分くらいある
「夫婦各々、給料の振込口座には年収分くらいは置いています。年に1～2回、各々口座の年収額を超えた部分をおろして、夫か私のどちらかの名義で別銀行の定期なり、運用なりにまわしています」

■ 100〜200万円くらいを目安に定期預金に移行
「私は100万円を目安にして、100〜200万円くらいあることが多いです。クレジットカード払いが多いので、普通預金の残高が100万円を切ると、心許ないです。普通預金残高が300万円前後になると、100万円は定期預金にしようという気持ちになります。利率は悪いんですが」

キャッシュレス化が進んでも、急に現金が必要になることも

かなり、家庭によって幅があるようですね。実際にいくらくらいあると、いいのでしょうか。ファイナンシャル・プランナーの菅原さんはこう教えてくれました。

「普通預金は、家計の財布という位置づけです。現金が必要な時に、そこから簡単に出すことができて便利な一方、定期預金や貯蓄預金などに比べて金利が低く設定されているので、あまり増えません。

現在は低金利なのでなおさら増えませんが、もともと普通預金で増やそうとは思っていないはず。増えないから入れておくのは少なめでよいと考えのではなく、必要な金額をきちんと入れておくようにしましょう。

この『必要な金額』は住宅ローンなどを含む、日頃、普通預金で清算している生活費の最低3ヶ月分程度は欲しいところです。キャッシュレス化が進んで、紙幣や硬貨そのものを使う場面は少なくなっていますが、最終的な支払いは普通預金から行われているからです。

その上で、定期預金と組み合わせて、生活費6～12ヶ月分程度の総合口座にしておくと安心です。総合口座は定期預金と普通預金がセットになったもので、普通預金が残高不足でも定期預金の一定割合までお金を引き出せる機能がついているからです。この引出しは定期預金を担保に借りる形になるので利息が発生する点は要注意ですが、定期預金を解約することなく当面の支払いが可能になります。

『いやいや、毎月、給料が振り込まれるし、給料の範囲内で暮らしているから1ヶ月分で大丈夫』という考え方もありますが、通常の支払いよりも多い金額を急に必要とする場面はままあるものですし、コロナ禍のように自分の努力では防げない収入減に備える意味でも、アクセスしやすい普通預金に当面の生活費を準備しておくことは必要な支払いを滞らせないためにも大切なことです。

普通預金以外の資産はあるのに、現金化して支払いに充てる時間や手間をとれない場合、たとえば自分が急に入院することになって身動きがとれなかったり収入が減ったりしても、当面の支払いを心配せずに済めば安心です」（菅原直子さん）

目安は生活費の6ヶ月分、できれば12ヶ月分のうち、半分程度は普通預金に預けていれば安心ということですね。
（取材・文／橋本真理子、たまひよONLINE編集部）

菅原直子さん

PROFILE
ファイナンシャル・プランナー。外資系生命保険会社の勤務・代理店を経て1997年FP資格取得・独立。わが子の成長にあわせて教育資金関連に注力し、各地の高校で保護者・生徒向けの進学費用に関する講演多数。現在は子育て世帯からの教育費を中心とした家計相談に加え、高齢者や独立しない子どものいる家族のライフプラン相談も。「働けない子どものお金を考える会」「子どもにかけるお金を考える会」メンバー。

※文中のコメントは「ウィメンズパーク」(2022年1月末まで)の投稿を再編集したものです。
※この記事は「たまひよONLINE」で過去に公開されたものです。
※記事の内容は2022年1月の情報で、現在と異なる場合があります。