統計データ操作で人を騙す ②

　こんにちは。

　いつもご覧頂いて、ありがとうございます。

　「統計データ操作で人を騙す　①」で、IPCC（気候変動に関する政府間パネル）がいう地球温暖化について、紀元後1000年～2000年を基準にしたデータで確認をしました。下記図２はアメリカ科学アカデミーの「地球の気温変化」（2006）です。ここでは、地球の気温を「木の年輪データ」に着目して反証しています。

　この図から分かることは、地球の気温が上昇し始めたのは、１９０１年からではなく、１６００年頃から始まっていることです。このことから１９０１年頃は上昇過程に過ぎず、CO2が原因であるという話がもっともらしく流布しているのでしょうというところまで解説しました。

図２　アメリカ科学アカデミー「地球の気温変化」（2006）

　下記の図３は図２のアメリカ科学アカデミー「地球の気温変化」（2006）のグラフの中の「木の年輪データ」から読み取れる気温のデータだけを取り出したグラフです。これを見て分かるのは、中世の温暖期は現在よりも気温が高かったということです。こんな話は報道で聞いたことがありません。

　NHKがNHKドキュメンタリー「見えた！銀河系の全貌」をYoutubeから削除した（させられた）真意が見えてきます。ところで、中世に大胆な航海に出てアジアから香辛料を持ち帰ると大儲けできる話は学校の教科書にも書いてある話です。それはこのグラフの示す中世の温暖期で食物が腐敗しやすかったことと無縁ではありません。

図３　アメリカ科学アカデミー「地球の気温変化」（2006）

　一方、１６００年頃は小氷期から抜け出すタイミングだということも分かります。これも「統計データ操作で人を騙す　①」でも書きましたが、産業革命の始まった時期とは関係がありませんでした。このことで、IPCC（気候変動に関する政府間パネル）が国際会議を開くほどのアナウンスは誇大だったということが分かりました。

　次回は、NHKドキュメンタリー「見えた！銀河系の全貌」を参考にしつつ、地球温暖化の原因の先行研究を確認して一緒に学びたいと思います。

　本日も、最後までご覧頂き、ありがとうございました。

統計データ操作で人を騙す ①

　こんにちは。

　いつもご覧頂いて、ありがとうございます。

　誤解を恐れずに言うなら、統計学はデータを比較するための最強の学問です。その目的は比較した「差」から何を読み取るのかが重要なわけです。「比較」をするためには、基準が重要となります。しかしながら、一般の人々をデータで騙すために、基準の採り方を変えてデータを見せるという手法が多々使われます。それもメディアから発信させるので、いとも簡単に騙されてしまわざるを得ません。

　最近、各国の主要メディアは米国のUSAIDから資金提供を受けていたのですから、逆らえるはずがありません。現代の一般人はそのように支配者の都合で洗脳されてきたのです。例えば、日本の国民所得の平均値は〇百万円と報道されています。しかし、これは正しいとは言えません。「平均値」が正しいかどうかは、ある条件に従う場合に限られるのです。

　ここでは、NHKドキュメント「見えた！銀河系の全貌」の主旨を基本において、IPCC（気候変動に関する政府間パネル）の主張するCO2が地球温暖化の原因であるという主張を数回にわたって検証することにします。

図１　IPCC（気候変動に関する政府間パネル）の根拠となるデータ

　図１は紀元後1000年～2000年を基準にしたデータを使用して作成しているようです。IPCC（気候変動に関する政府間パネル）は、図１を根拠として地球温暖化の原因は、CO2の排出の増加であるとしています。図を見ると工業化が始まる１９０１年頃からCO2排出量が増えたと言っています。驚くようなことではなく、当たり前の話です。

図２　アメリカ科学アカデミー「地球の気温変化」（2006）

　図２は紀元後1000年～2000年を基準にした地球の気温を「木の年輪データ」から実測したデータをグラフ化したものです。図を見ると地球の気温が上昇し始めたのは、１９０１年からではなく、１６００年頃から始まっているように見えます。１９０１年頃は上昇過程にあるように見えます。だから、CO2が原因であるという話がもっともらしくなるのでしょう。

　本日も、最後までご覧頂き、ありがとうございました。

「みなさんには貧しくなる自由がある」

　こんにちは。

　いつもご覧頂いて、ありがとうございます。

　このところ、消費税について取り上げてきました。では、肝心の国会ではどのような討議がなされいるのでしょう。すなわち、どんな質問が出て、政府はどんな答弁をするのか。インターネットでも配信されていますが、いわんや時間が長いです。国会が召集されている間にずっと見ているわけにもいかないです。

　そして、何よりも大切なことは、継続的にテーマの歴史的な経緯を知ったうえで、これから将来についてどのような意見が交わされているかを見ることだと思います。その意味で、Youtubeが全盛期の時代には、国会ウォッチャーの配信は非常に役立ちます。意見の偏りがないように、他者の配信も見ておくことも重要です。

　そのようなことから、政治オタクのNANA【原口一博 切り抜きCh】さんは、原口一博議員に焦点を当てた動画を配信されいます。時間的な政治の変化とコンテンポラリーに他者の意見を確認しつつ自分の考えを確認して精進していく日々です。

www.youtube.com

　政界情勢は２０２５年に大きく動き始めました。特に、日本は敗戦国で旧敵国条項に該当しています。他国からいいように扱われているんだろうと思われます。そういう仕組みがビルトインされてしまっています。ただ、心ある政治家もおられて例えば石井紘基議員や鳩山由紀夫元議員です。

　今もまだ毎月、日米合同委員会が開催されており米国の合意を受ける。米国が提出してくる年次改革要望書は米民間企業の意向が伝えられてくる。鳩山由紀夫元議員が総理だった時だけ、年次改革要望書を却下しました。鳩山由紀夫元議員は在任中も引退後も決して評判のよい政治家ではありませんでした。

　しかし、日本の首輪である日米合同委員会や年次改革要望書のことや鳩山由紀夫元総理が年次改革要望書を跳ね返したことは、メディアから報じられることは一切なかったはずです。真実は正面からはやってはこないのです。

　本日も、最後までご覧頂き、ありがとうございました。

輸出する大手企業が消費税で儲かる仕組み

　こんにちは。

　いつもご覧頂いて、ありがとうございます。

　前回の消費税についての解説は、法律にはどう書いてあるかということと、国民の多くがどう理解しているのか、そのギャップについて一緒に学びました。消費税の闇はそれだけかと聞かれますと「いいえ」と答えるしかありません。

　今回も三橋TVを観てみたいと思います。動画のタイトルは、「アメリカが激怒！日本人が知らない消費税の闇...大手輸出企業が消費税で儲かる仕組みとは？」となっています。消費税がもたらす資金は一体誰の懐に入るのかがテーマになっています。

　消費税の税収が増える一方で、法人税は同期間に減り続けています。法人税を払わずに消費税を貰うという信じられない社会情勢が運営されてきました。詳細は動画で解説されています。財務省解体デモはこのような実態への抗議と言えます。

www.youtube.com

　本日も、最後までご覧頂き、ありがとうございました。

ケネディ暗殺事件から見える支配構造の闇

　こんにちは。

　いつもご覧頂いて、ありがとうございます。

　米国には公開されていない機密文書があり、その一部は時代と共に公開されてきました。事件の核心を突いた内容は未だ公開されずに残されてきました。トランプ大統領は就任前からジョン・F・ケネディ暗殺事件の未公開ファイルの中身を公開すると宣言していました。そして、昨日、８万ページにも及ぶ膨大な資料が公開されました。黒塗りはないそうです。

　公開文書の内容を歴史的な流れから事実を解説している動画として現時点で最も分かりやすいコヤッキースタジオの動画を一緒におさらいも兼ねて、背後にどのような圧力劇が存在したのかを学びたいと思います。また、機密文書を公開してまったトランプ大統領は、そのことによって何を世界に伝えたかったのか、また、この先にどんな社会を目指したいのかに注目したいと思います。

www.youtube.com

　イスラエルの原子力発電所で始まった核抑止が動機付けとなって、ジョン・Ｆ・ケネディの活動が始まったのでした。２０２５年１月２０日にブログ「知られざるイスラエル建国の歴史の裏側」の中で、次のように締めくくりました。「鉱山カルテルでウランを支配して、ロスチャイルド家が原子力産業に突進するという現在までの歴史が全ヨーロッパのロスチャイルド家の力によって、このうな全世界の産業を支配する時代がやってくるわけです。」と。ロスチャイルドは流民だったフランクフルトのユダヤ人から頭角を現しました。公開された資料から解読されたストーリーと符合しますね。

sotani.hatenablog.com

　ジョン・Ｆ・ケネディ．ジュニアは、ジョン・Ｆ・ケネディのご子息です。ジョン・Ｆ・ケネディ．ジュニアは、殺される前にジョー・バイデンはアメリカの裏切り者だと警告していたという文書も発見されました。父親の暗殺事件の真相に近づいたジュニアも殺されてしまっていました。推測ですが、ジョー・バイデンはアメリカの裏切り者だというジュニアの警告をトランプ大統領はしっていたのでしょう。そして、米国の改革が始まったと思われます。

　本日も、最後までご覧頂き、ありがとうございました。

廃棄して価格をコントロールできるか？

　こんにちは。

　いつもご覧頂いて、ありがとうございます。

　世間は物価高騰でやり繰りが大変になってます。賃上げを上回っており、実質賃金はむしろ減ってしまっています。緩やかににはなりましたが、失われた３０年はまだまだ終わってはいません。もはや日本は先進国会議のメンバーと恥ずかしくて大手を振ってはいえないほど国力は衰えていると思っています。

　２０１２年に大阪大学の大竹文雄先生は「レタスを処分する農家の写真の意味」という記事を書いています。その中で、高校の政治・経済の教科書の中で、もっともよく使われている東京書籍の教科書の「市場メカニズム」という節に、「レタスを処分している農家」という見出しの写真がある。その写真の下には「生産過剰で価格が下落するのを防ぐため」と解説されているという。

　大竹先生曰くこの写真を「市場メカニズム」という節に掲載するのは適切かとの問いかけをされているのです。細かい理屈は省略して、結論は「レタスを処分する農家」の写真は、教科書で市場メカニズムの場所にあるよりも、「寡占・独占」のところに移すべきなのだと指摘されています。その上で、生産過剰に直面した農家に対し、国はどのような政策をすべきなのか、を議論することが大切だ。また、消費者の立場からの説明をきちんとしておくべきだろうと締めくくられています。

　このレスタスが「コメ」に代えて読んだらどうでしょうか。現在はコメは供給量が足りていないので、廃棄するならお金を払うし送料も払うから分けて欲しいとなりますよね。しかしながら、日本政府、役所が行ってきたことは大竹先生の記事と同じ内容なのです。政府としてどのような政策をすべきなのかを考えれば分かることだったと思います。

　そんな訳でこの話を分かりやすく三橋先生が解説されている動画がありますので、一緒に歴史の流れと出来事を意識しながら、一緒に学びたいと思います。

www.youtube.com

www.youtube.com

　本日も、最後までご覧頂き、ありがとうございました。

コメは日本の元「氣」

　こんにちは。

　いつもご覧頂いて、ありがとうございます。

　令和のコメ不足と言われる事態は、昨年８月から始まりました。そして、まもなく政府備蓄米がスーパーに並ぶことでしょう。これで解決するのは、量の問題であって、価格の問題は解決しないだろうと囁かれています。本来は、量の問題が起因して価格の問題につながるのが市場の原理です。コメのサプライチェーンでしわ寄せを受けているのは、農家と消費者でしょう。

　農家を取りまとめているのは農業協同組合（JA）で、その協同組織の金融システムに基づいて深い結びつきを持つのが農林中央金庫（農林中金）という金融機関です。農林中金は、農協（JA）などから集めた巨額の資金を運用しており総資産は約100兆円に上ります。その運用の中心は有価証券で、特に外国債券（外債）が大きな割合を占めています。

　近年に問題となっているのは、アメリカ国債をはじめとする外債の運用が、金利上昇や為替変動によって巨額の損失を生み出したことです。2024年6月時点で、農林中金の外債の含み損は2兆3000億円を超えていました。その後、損失を確定させるため、約10兆円規模の外債売却を決定しています。

　2025年3月期の最終赤字は当初5000億円と見込んでいましたが、売却に伴い1兆5000億円規模に拡大する見通しとなり、さらに最新の報告では最大2兆円に達する可能性も指摘されています。この巨額損失は、リーマンショック時の赤字（約5700億円）を大幅に上回るもので、農林中金の財務に深刻な影響を及ぼしています。

　戦後からの減反政策（＝補助金を渡すからコメを作らないで）と少子高齢化でコメ農家は半減してきています。これは政府の壮大な計画で、海外からのコメ輸入するための背景作りなのです。冷静に周りを見渡すと殆ど食品は輸入に頼っていて、日本国内で国民のお腹を一杯することはできない状況となっています。

　このような事前の状況や情報を踏まえて、またもや三橋TVの動画を通じて、問題提起をしたいと思います。今や、５Kgの白米が4,000円を超えてきています。数量も４Kg や３Kg などの数量も販売されてきています。１回の買い物で１０Kgを買うとお金が家で寝てしまうので、今必要なコメの量を買うニーズへと移行していると考えています。

　元来、「気」という感じの根源は「氣」にあります。この「氣」という漢字の中は「メ」ではなく「米」だったのです。日本人のエネルギーの源ではなかったのか？その意味で、日本を支え、力を与えたコメが、現在のような状況になっていることに涙が出る思いであります。二度とは日本を復活させてはならいという戦後処理の考えに行きいてしまうのは私だけでしょうか。

www.youtube.com

www.youtube.com

　本日も、最後までご覧頂き、ありがとうございました。