＊この講座はディスカッションや意見交換を挟みながら進行します

【Day1】
１．DE&Iの基本
（１）イントロダクション
　・挨拶、自己紹介、受講したいと思った理由
　・研修目的と流れの説明
（２）DE＆Iを理解する
　・なぜDE&Iが重要なのか
（３）ダイバーシティ(D)の定義 －タスク型とデモクラフィ―型とは
　・自社（自チーム）にあるダイバーシティを認識する
（４）インクルージョン(I)とエクイティ(E)
　・インクルーシブな行動、インクルーシブでない行動 －無意識でやっていることを認識する
　・エクイティを理解する －具体的な事例
（５）企業事例の紹介 －企業はいま何を課題と捉え、どう対策しているのか
　【講師】石塚由紀夫氏（日本経済新聞社編集委員）

２． アンコンシャスバイアスを理解する －バイアス認識はDEIの実現のカギとなる！
（１） 自分の中にあるアンコンシャスバイアスを見つめ直す －ケーススタディ
　・ある上司と部下の会話
　・あるチームリーダーとメンバーの会話
　　※様々なケースやゲームを通じて、ご自身にある無意識のバイアスを客観的かつ冷静に認識します。

【Day2】
２． アンコンシャスバイアスを理解する －バイアス認識はDEIの実現のカギとなる！（Day1の続き）
（２） 自分の中にあるアンコンシャスバイアスを見つめ直す －意見交換
　※Day1で認識したご自身にある無意識のバイアスを踏まえ、意見交換と振り返りを通してアンコンシャスバイアスの対処法を理解します。また、バイアスを認識したうえでどう改善すればよいかを一緒に考え、アンコンシャスバイアスとDE＆Iがどう関連づいていくのかを理解します

３．コンフリクト（衝突や対立など）の基本を理解する －コンフリクトマネジメントの重要性
（１） コンフリクトのメカニズム －なぜコンフリクト（衝突や対立など）が起こるのか
　・コンフリクトの段階、種類
　・コンフリクトの影響（ポジティブとネガティブ）
（２）コンフリクトマネジメントの実践
　・＜ロールプレイ＞ 立場が違うと見方が変わる…？
　※ 数名１組で簡単に実践演習します。コンフリクトが及ぼすストレスをどうすれば軽減できるかを、体感します。
（３）クロージング
　・振り返りと質疑応答
　・明日からの実践に向けて
　・Q&A

【浦亜弓講師からのメッセージ】
DE&Iの推進は、組織の成功において不可欠な要素です。
しかし、理論を理解するだけでは十分ではなく、実際の職場でどのように適用し行動に移すかこそが重要です。DE&Iは管理職やリーダーだけでなく、全員が関与し、意識的な行動を通じて進展させられるものです。
本研修では、DE&Iの基本を現場の現実に結びつけ、具体的な実践へと導くことを目指します。２日間にわたる講座を通じて、意見を自由に出し合える職場環境の重要性を理解し、自らの無意識の考え方や思い込みに気づき、それに対処する力を養います。また、多様な意見が新たな発想や解決策を生むことを理解し、意見の衝突を恐れず、建設的な対話が行える職場を作るための方法を学んでいただきます。
この研修を通じて、DE&Iの推進における自分の言動の影響力を実感していただけるでしょう。

【石塚由紀夫講師からのメッセージ】
人口減が深刻な日本には今後、労働供給制約社会が到来します。人手不足の常態化です。
乗り切るカギは一人ひとりの潜在能力を引き出すこと。そして多様な人たちの知恵を結集し、イノベーションを起こすことです。これらを実現する方策はDE&Iです。女性やシニア、外国人、障害者、LGBTQ+などバックボーンが異なる方々が同じ職場で働く機会が今後は増えていきます。価値観の相違から、ときに衝突も起こるかもしれませんが、それを乗り越えて互いに尊重し合える組織が競争力を維持できます。
DE&I実現でどんな未来が開けるのか――先進企業の事例を踏まえて解説します。



DE＆Iの重要性や現場で実践するための知識とスキルを、マネジャーやリーダーに学んでいただける講座です

日本全体に閉塞感が蔓延する現在、企業がイノベーションを生み出すためには多様な人材が持つ経験・知識・文化等を融合させることが必要です。
DE＆Iはもはや一般的なワードですが、人事などの担当部署が旗を振るものの、現場に今一つ浸透していないという声がよく聞かれます。
この講座は、マネジャー、リーダーが主な対象です。DE＆Iの概念や重要性、多様な個性や意見が職場づくりにもたらす効果、そして職場で実践するためのスキルを、豊富なディスカッションやケースを通して体感・体得していただきます。
講師は多くの著名企業でDE＆Iの研修を実施、人事部門からの信頼が厚い浦亜弓氏と、企業の人事戦略などの取材と執筆を長年続けてきた石塚由紀夫日本経済新聞社編集委員です。

多様な人材が働きやすい職場には自然に人材が集まり、組織に競争力をもたらします。
昨今の採用難や人手不足の解消、そして離職を防止するためにも、社員の方の参加をご検討ください。