なぜ今、経営幹部・役員候補者に
「学び」が求められているのか？
日本企業の経営は今、かつてない変化に直面しています。気候変動問題をはじめとするサステナビリティ（持続可能性）への対応や、技術やアイデアを生み出す人的資本の確保と投資、アクティビストを含めた多様な投資家との対話など、経営課題は山積しています。しかも、これらの課題に対処を誤れば、会社は深刻なダメージを被りかねません。

経営判断を巡る選択肢が広く、複雑になるなかで、取締役に期待される役割や責務は重みを増しています。最近は「受難の時代」と言われることも多くなりました。しかし、過度に恐れる必要はありません。望ましい針路へと会社を導く判断と行動に向けた前提として、直面する状況や事案を正確に把握し、対処できる知識やスキルを身につけることが重要です。

日本経済新聞社が提供する日経EGP（エグゼクティブ ガバナンス プログラム）オンラインはフィナンシャル・タイムズ（FT）の協力のもと、経営者に必須の知識から最新の経営課題への対処までを網羅し、経営人材の育成を軸に企業の持続的な成長と企業価値の向上を支援するe ラーニング教材です。

「取締役の役割」、「取締役会の役割」、「財務と非財務のリテラシー」の3コースでは、それぞれが扱うテーマに関する知識の習得と最前線の実務で役立つスキルの向上を目指します。



人的資本経営、ダイバーシティ、サステナビリティ（持続可能性）
企業の将来を変える課題＝「非財務情報」と 経営の共通言語「財務」を学び、
目指すべき「会社の将来像」を明確にするための知識と活用する能力を習得します。
財務と非財務をどのようなバランスで考慮すべきか、多くの会社経営者が頭を悩ませている問題です。

サステナビリティ（持続可能性）をはじめとする非財務分野への取り組みは、日本企業にも喫緊の課題となっています。東京証券取引所は2021年のコーポレートガバナンス・コード改定で、上場会社に対し気候変動問題や人的資本投資について情報開示の拡充を求めました。非財務分野はいずれは会社の業績に影響を与える「将来財務」という性質があります。積極的な人的資本投資は、知的財産やブランド力の源泉となる人材の確保を円滑化し、会社の競争力を高めます。

事業案件や資金調達の是非、M&Aの検討、そして経営計画の策定。こうしたテーマを巡る審議では、多様なデータや計数を用いた分析が不可欠です。財務は今や、高度なスキルを有する専門の部署や人材だけが担う領域ではありません。直面する課題に対する認識を擦り合わせ、適正な意思決定を導くために、経営者のすべてが共通言語として備えるべき素養です。

こうした財務と非財務のリテラシーを駆使し、求められている役割やその変化を念頭に置いたうえで、ステークホルダーの多様な価値観を尊重し、いかに調和を図るかが経営の重要な課題です。
サステナビリティや人的資本といった非財務分野のテーマと、企業会計の実務や資金調達、M&A（合併・買収）など財務を巡る論点を解説し、持続的な成長と企業価値の向上のためのスキルを高めます。>