天野 恵美子
アマノ エミコ (Emiko Amano)
更新日: 02/01
基本情報
研究分野
1経歴
4-
2022年10月 - 現在
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2017年4月 - 2022年9月
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2009年4月 - 2017年3月
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2004年4月 - 2009年3月
委員歴
6-
2020年10月 - 現在
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2019年6月 - 現在
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2018年6月 - 現在
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2015年6月 - 現在
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2012年10月 - 2020年10月
書籍等出版物
7-
ミネルヴァ書房 2022年12月
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中央経済社 2021年11月 (ISBN: 9784502396816)
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慶應義塾大学出版会 2019年10月 (ISBN: 9784766426335)
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東信堂 2018年10月 (ISBN: 4798915211) -
ミネルヴァ書房 2017年3月 (ISBN: 462307918X) -
慶應義塾大学出版会 2016年2月24日 (ISBN: 4766423070) -
慶應義塾大学出版会 2010年9月 (ISBN: 4766415078)
受賞
2論文
24-
『学校と外部機関の連携と教育の公共性に関する研究プロジェクト報告書』東京学芸大学次世代教育研究センター 1-10 2022年3月
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農村と都市をむすぶ 第69巻(第1号(No.806)) 16-24 2019年1月
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社会科学論集 (154) 45-60 2018年6月
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商学論纂 = The journal of commerce 59(3) 1-27 2018年3月
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『消費者教育研究』 8-10 2018年2月
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生活協同組合研究 (504) 46-49 2018年1月
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内閣府消費者委員会（2017）『子ども向け広告の在り方について考えるシンポジウム』 22-24 2017年4月
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文部科学省（2017）『平成29年度 消費者教育フェスタin柏開催報告』 22-26 2017年
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国民生活研究 = Journal of research on social and economic life 56(2) 17-46 2016年12月
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『生協総研賞第12回助成事業研究論文集』 56-77 2016年3月
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経済系 : 関東学院大学経済学会研究論集 260 117-132 2014年7月
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流通 : 日本流通学会誌 = Distribution studies : the journal of Japan Society for Distributive Sciences (JSDS) (32) 71-74 2013年7月
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博士学位論文（中央大学） 2013年
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経済系 : 関東学院大学経済学会研究論集 251 35-49 2012年4月
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関東学院大学経済経営研究所年報 33 15-28 2011年3月
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『日本消費経済学会年報』 第28集 1-11 2007年5月
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生活経営学研究 (42) 39-47 2007年3月
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『第3回生協総研賞・研究論文集』 1-16 2006年9月
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フードシステム研究 13(1) 23-34 2006年
MISC
7-
『REPORT JARO』（公益社団法人日本広告審査機構） (1月号) 10-13 2022年1月
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『生活協同組合研究』（公益財団法人 生協総合研究所） 546(7月号) 2-3 2021年7月
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国民生活ウェブ版 (106) 1-4 2021年6月
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生活協同組合研究 通巻515号 2-3 2018年12月
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消費者教育 第38冊 167-177 2018年9月
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生活協同組合研究８月号 2018年8月
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海雀 : 東アジア海文明の歴史と環境 : ニューズレター : umi-suzume 1 10-10 2006年6月
講演・口頭発表等
28-
2022年度アルコール・薬物依存関連学会合同学術総会 2022年9月9日 招待有り
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2021年度 科研費研究報告会（東京学芸大学、オンライン） 2021年9月8日
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日本マーケティング学会・地域創生研究会報告（オンライン） 2020年8月4日
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日本流通学会関東甲信越部会研究会 2019年12月14日
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公益財団法人生協総合研究所（研究会） 2019年2月1日
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American Council on Consumers Interests(ACCI), annual conference 2018年5月18日
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中央大学政策文化総合研究所「日本社会の持続可能性」研究プロジェクト報告 2017年12月17日
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公益社団法人セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン、一般財団法人アジア・太平洋人権情報センター「広告が子どもに与える影響を考える ～子どもに配慮ある広告とマーケティングを～」 2017年11月10日 招待有り
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文部科学省「平成29年度 消費者教育フェスタin柏」 2017年11月2日 招待有り
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日本消費者教育学会 第37回全国大会 2017年10月15日
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日本消費者教育学会九州支部研究会 2017年6月18日
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内閣府消費者委員会「子ども向け広告の在り方について考えるシンポジウム」 2017年2月18日 招待有り
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日本流通学会関東甲信越部会 2016年12月10日
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「子どもに影響のある広告およびマーケティングに関するガイドライン」完成記念シンポジウム 2016年12月1日
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生協総研賞・第12回助成事業論文報告会 2016年3月5日
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Association for Consumer Research (44th ACR conference) 2013年10月3日
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日本商品学会第61回全国大会 2010年6月13日
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日本商業学会関東部会 2009年9月26日
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第9回日本知能情報ファジィ学会九州支部学術講演会 2007年12月8日
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平成19年度全国消費者フォーラム(独立行政法人国民生活センター主催、内閣府後援) 2007年12月3日
共同研究・競争的資金等の研究課題
6-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2021年4月 - 2024年3月
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科学研究費（基盤研究C） 2016年4月 - 2019年3月
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科学研究費（基盤研究C） 2011年4月 - 2013年3月
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科学研究費（若手研究B） 2008年4月 - 2010年3月
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科学研究費（若手研究B） 2005年4月 - 2007年3月
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科学研究費（基盤研究Ｃ） 2002年4月 - 2004年3月
社会貢献活動
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