サステナビリティ | リクルートホールディングス

サステナビリティ

Prosper Together - あらゆる企業活動を通じて社会や地球環境にポジティブなインパクトを与え、すべてのステークホルダーとの共存共栄を目指します

一人でも多くの人が、情熱を追求できる機会を得られるような世界を目指しています。人の力とテクノロジーを最大限活用してより良い社会や環境に向けて取り組んでいくことが、きっと私たちの未来の成長にもつながると信じています。

- 代表取締役社長 兼 CEO 出木場 久征

リーダーからのメッセージ

  • 2024年7月 Sustainability Update：Fireside Chat（座談会）

    Indeed CEOのChris HyamsとChief People & Sustainability OfficerのLaFawn Davisと共に、サステナビリティのコミットメントに対する2023年度の進捗の報告を行いました。またFireside Chatにて、ソーシャルインパクト目標やジェンダーパリティ目標の実現に向けた挑戦や、2024年度の計画をお話ししました。

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  • 2024年3月 Investor Update：社外サステナビリティ委員との座談会

    サステナビリティ委員会の社外委員との座談会を開催しました。委員会での議論の内容や、当社グループにとってのこれからの挑戦といったサステナビリティ戦略の裏側についてお話しました。

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2030年に向けたコミットメント

  • 環境

    バリューチェーン全体のGHG排出量(注2)

    2019年度時点で約968,000 t-CO2であった排出量を、2030年度までにカーボンニュートラルにすることを目指します。

    2030年度までに、自社の事業活動およびバリューチェーン全体を通じた温室効果ガス排出量におけるカーボンニュートラル達成を目指します。(注2)

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  • 社会

    就業までに掛かる時間(注3)

    2021年度に15週間掛かっていた求職期間を、2030年度までにその半分の7.5週間にすることを目指します。

    2030年度までに、就業までに掛かる時間を2021年度比で半分に短縮することを目指します。(注3)

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  • 障壁に直面する求職者への支援(注4)

    2030年度までに、3,000万人の障壁に直面する求職者の支援の達成を目指します。

    2030年度までに、世界の労働市場で学歴・障がい・犯罪歴・軍隊経験などさまざまな障壁に直面する求職者累計3,000万人の就業をサポートします。(注4)

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  • 管理職の⼥性⽐率

    2030年度までに、女性比率を、上級管理職については2021年度時点で10%であったものを50%に、管理職については2021年度時点で39%であったものを50%に引き上げることを目指します。

    2030年度までに、上級管理職・管理職・従業員、それぞれの女性比率を約50%にすることを目指します。(注5)

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  • ガバナンス

    取締役会構成員の⼥性⽐率(注6)

    2021年度時点で20%であった女性比率を、2030年度までに50%に引き上げることを目指します。

    2030年度までに、リクルートホールディングスの取締役および監査役全体の女性比率を約50%にすることを目指します。(注6)

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2030年に向けた進捗

  • 2021年度の進捗を発表
    • E：事業活動におけるカーボンニュートラルを達成し、3ヵ年のGHG排出削減目標を設定
    • S-インパクト：就業期間短縮に向けたスタートラインを15週間と特定
    • S-インパクト：失業期間長期化の原因となる障壁に直面する求職者を支援
    • S：女性管理職50%に向けた3ヵ年目標を設定
    • G：取締役会構成員の女性比率が20%から約27%に上昇、50%に向けた3ヵ年目標を設定
2030
  1. 本ウェブページに記載の年数は、その年の4月1日に開始し、翌年3月31日に終了する当社の会計年度を意味する。また本ウェブページに記載の数値は、すべて概数。
  2. 事業活動における温室効果ガス排出量は、スコープ1（自社が管理・所有するオフィスにて直接排出される温室効果ガス）、スコープ2（自社が管理・所有するオフィスにて購入した電力・熱・蒸気エネルギーなどの使用を通して間接的に排出される温室効果ガス）の合計。バリューチェーン全体における温室効果ガス排出量は、スコープ1、2に加えて、スコープ3（スコープ1、2を除く間接的に排出される温室効果ガス）を含むすべて。GHG排出量の測定、排出量に対する第三者認証の取得、さらに残存する排出量に対してオフセットを行った上で、カーボンニュートラルの達成を目指す。
  3. Indeedの求人プラットフォームで就業したユーザーが就職活動を始めた時点から、採用オファーを獲得するまでの期間。
  4. 当社グループが運営する求人プラットフォーム上の応募を通じた就業、当社グループが支援するNPO等の団体を通じた就業等を含む。2030年度までに、労働市場における課題を見極めた上で様々な障壁の低減を行っていく。
  5. 上級管理職は、当社およびマッチング＆ソリューション戦略ビジネスユニット（Strategic Business Unit、 以下SBU）においては執行役員/専門役員、HRテクノロジーSBUと人材派遣SBUにおいては主要子会社社長/重要機能トップを示す。管理職・従業員の女性比率は、リクルートホールディングス、全SBU統括会社および各SBU配下の主要会社について集計。
  6. 管理職は、部下を持つすべての管理職。取締役会構成員は、取締役および監査役の合計を示す。
  7. CDPは2000年に設立された英国の慈善団体が管理する非政府組織（NGO）。世界最大級の環境データベースを保有し世界の主要金融機関と協力し、企業が環境に与える影響を明らかにしている。
  8. 採用までに掛かる時間」は、Indeed上で求人情報が作成されてから、その求人情報に対して最初の採用が報告されるまでの日数。当社が2031年3月期2030年度に向けて掲げる「就業までに掛かる時間を半分にする」目標に変更はないが、Indeed上で計測可能な雇用主側のアクションデータである「採用までに掛かる時間」を基に求職者が採用に至るまでのプロセスの課題を発見し、プロダクトの進化を加速することとした。
  9. 紛争、暴力、迫害から逃れるために自国を逃れ、他国に安全を求めた個人 （国連難民高等弁務官事務所が定める定義）。
  10. 2021年5月1日から2024年3月31日までの間に、世界中の求職者及び雇用主からIndeed上で報告された採用シグナルを通じた就業データの集計。学歴、犯罪歴、軍隊経験、障がいの有無、求職活動のために必要なパソコンやインターネット等を持っていないという労働市場の障壁のうち、少なくとも1つに直面した求職者の就業数の累計。難民のバックグラウンドを持つ求職者は2025年3月期年度より計測予定。
  11. 従業員における女性比率目標については2022年4月1日時点から2025年4月1日時点までの実績を対象とする。

その他のサステナビリティ情報