ガイドライン 改訂のポイント
- 騒音作業の定義が拡大されました
- 労働衛生管理体制が新設されました
- 測定方法「個人ばく露測定」が追加されました
- 労働衛生教育内容が追加・変更されました
- 作業者向け健康診断の方法が変更されました
- 聴覚保護具（耳栓など）の選定方法が追加されました
医用検査機器のページは、弊社の販売する製品やサービスに関する情報を、医療関係者（医師・看護師等）、聴覚障害教育関係者、補聴器販売店の方に提供することを目的として作成されており、一般の方への情報提供を目的としたものではありませんのでご了承ください。
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ガイドライン 改訂のポイント
あなたの作業場も騒音作業場かもしれません
改訂により、ガイドライン規定の作業場（別表１・２記載）以外でも、騒音レベルが高い業務を行う場合はガイドラインにもとづいた対策の実施が望まれることになりました
これによりあらゆる作業場において、騒音レベルが高いことが懸念される場合、測定及び対策が推奨されます。
屋内作業場で騒音源が移動する場合や、屋外作業場の場合など、従来の騒音測定である定点測定（A・B測定）が難しい場合、「個人ばく露測定」を行うことが可能になりました。
これは、作業者個人のばく露される騒音を、作業時間全体を通して測定する方法です。
「ばく露計」を作業者の耳のそば（頭・首または肩の近く）に装着し測定します。
管理者に対する教育が、新たに追加されました。選任された管理者に対し、次の(1)から(4)に示す項目についての教育を行います。この教育の講師は、他の管理者や、労働衛生コンサルタントなど、騒音対策の実務について知識・経験のある人から選ぶことができます。
また、作業者を対象とした教育の範囲が変更されました。
常時騒音作業に従事する作業者に対しては、以下の教育を行います。
作業者対象の①雇い入れ時検査②選別聴力検査（6か月ごと）③二次検査（選別検査で有所見となった作業者対象）、以上３種類の健康診断の検査項目が変更されました。
聴覚保護具選定の目安となる遮音値を表す指標として、オクターブバンド表示、HML表示とSNR表示が規定されています。
これにより、従来よりも細かな遮音性能を表すことができるようになり、職場の騒音レベルに応じた適切な遮音性能の聴覚保護具を選択することができるようになりました。
作業者が十分に騒音から保護され、かつ警告音などを聞き逃さない程度の遮音性能を持った製品が、適切な聴覚保護具といえます。
騒音作業場の環境測定には、リオンの騒音ばく露計および各種騒音計をお役立てください。
また、騒音職場で従事する作業者に対する特殊健康診断などでの聴力検査には、オージオメータもご使用いただけます。
リオンでは、 厚生労働省が策定した「騒音障害防止のためのガイドライン」に基づく騒音障害防止対策のトータルソリューションを提供いたします。
騒音ばく露計NB-14は「騒音防止のためのガイドライン」（厚生労働省策定）に基づいた、騒音職場で働く労働者の騒音ばく露量を測定する機器です。測定後は専用のソフトウェアでデータをスピーディに処理し、グラフ表示・レポートを作成します。作業者の騒音ばく露量を個別に測定・管理することにより、騒音性難聴の早期発見・早期対応とともに耳栓・イヤーマフなどの騒音保護具の使用や発生源の低騒音化など効果的な対策を講じることが出来ます。
「騒音防止のためのガイドライン」（厚生労働省策定）により、騒音職場における作業者の騒音性難聴予防のため、作業環境に応じて個人騒音ばく露量測定も可能となりました。
