ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）が岐路に立たされた。１日、２０１７年３月期連結決算の当期損益が、３１７億円の赤字になる見通しを発表。掲げてきた「当期黒字の必達」は守れず、３期連続の当期赤字に陥る。不振の大きな原因は、有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレーの台頭だ。スマートフォンへの採用が想定以上に加速し、収益を圧迫している。１０日に決算発表を控えるが、戦略の見直しは避けられない。

　米アップルが年内に発売するスマホ「ｉＰｈｏｎｅ」に、有機ＥＬパネルを採用するとの観測が高まっている。これを受けて「有機ＥＬの波が勢い付いている」（関係者）とされる。

　調査会社の米ディスプレイサプライチェーンコンサルタンツの田村喜男アジア代表は、スマホ向け有機ＥＬパネル市場の勢いについて「生産能力の分だけ成長する。

　１９年には有機ＥＬパネル市場が液晶に拮抗（きっこう）する。２１年にはスマホ向けパネル市場での有機ＥＬ比率が６０％に達する」と指摘する。

　ＪＤＩが有機ＥＬの対抗軸として打ち出したのが、フレキシブル液晶パネルの「フレックス」だ。１７年に入り、顧客への提案活動を強化している。

　有機ＥＬパネルの量産試作は手がけながらも次世代液晶パネルで収益基盤を確保し、有機ＥＬは顧客からの引き合いを見ながら慎重に量産へ持ち込む計画だった。

　フレックスの性能は優れており、当初は「戦略としては正解」（業界アナリスト）とされていた。だが、そのもくろみは崩れた。ＪＤＩ内部では「有機ＥＬの事業化を急がねばならない」との認識が広がっている。

　６月下旬には印刷方式の有機ＥＬディスプレー開発を手がけるＪＯＬＥＤ（東京都千代田区）の東入来信博社長が、ＪＤＩ社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）に就任。１２月にはＪＯＬＥＤを子会社化する予定だ。

　ＪＤＩは現在、経営体制の刷新に合わせて中期経営計画の見直しを進めている。そこには有機ＥＬパネルに注力する方針が盛り込まれる公算が大きい。

　計画には新たな構造改革も盛り込まれる可能性がある。難局を乗り越えるためにも、新体制では事業環境の変化に対応する経営スピードが求められる。

（文＝政年佐貴恵）