豊田通商やいすゞ自動車、日野自動車など８社は５日、新東名高速道路で自動運転技術を搭載した大型トラックの走行実証を開始したと発表した。駿河湾沼津サービスエリア（静岡県沼津市）と浜松サービスエリア（浜松市浜名区）間で自動の発車・駐車システムや緊急停止機能などの動作を確認する。２０２５年度にはサービスエリアから本線への合流や車線変更などを検証し、２６年度以降に幹線道路における自動運転トラックの社会実装を目指す。

実証には自動運転システム開発を手がける先進モビリティ（茨城県つくば市）や日本工営、みずほリサーチ＆テクノロジーズ（東京都千代田区）、三菱ふそうトラック・バス、ＵＤトラックスも参画する。路側無線装置「ＩＴＳスポット」から発信される落下物情報の検知や、走行時の遠隔監視機能なども検証する。

豊田通商がプロジェクト全体の計画管理などを担う。今後は経済産業省が主導する自動運転車優先レーンを活用した実証実験も計画し、特定条件下での完全自動走行「レベル４」による輸送の実現を目指す。

総合商社では、三井物産が出資するＴ２（東京都千代田区）がレベル４に対応したトラックサービスの２６年の事業化を目指している。三菱商事は日産自動車と共同で自動運転や電気自動車（ＥＶ）を活用したエネルギー関連の事業を検討している。