電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）がまとめた日本メーカーによる２０２４年上期（１―６月）の電子部品世界出荷額は、前年同期比５・８％増の２兆１５４４億円だった。為替の円安効果のほか、スマートフォンをはじめとしたセットメーカーなどの在庫調整が一段落し、電子部品需要が戻りつつある。地域別では出荷額が最大の中国向けが同１６・２％増の７３２４億円に伸びた。今後は人工知能（ＡＩ）サーバーといった新たな需要の取り込みが、電子部品業界の成長のカギを握りそうだ。

製品別に見ると、自動車やスマホなどに幅広く使われるコンデンサーは前年同期比８・９％増の７３４８億円。コンデンサーと組み合わせて電流の波をなだらかにするインダクターは同２４・３％増の１７９３億円だった。

全体の出荷額に占める海外向け比率は約８０％を占め、為替の円安も出荷額を押し上げたようだ。地域別では中国向けが全体の３４％を占めたほか、米州は同７・２％増の２６４７億円、日本は同３・６％増の４６５９億円となった。

２３年上期（１―６月）は顧客の在庫調整が続き、電子部品メーカーにとって新規受注が入りにくくなった時期だった。コロナ禍での半導体不足などを背景にセットメーカーなどが先行発注を積極的に行った結果、在庫が積み上がり、消化に時間を要していた。

２４年上期が前年同期から出荷額が伸びた背景には、電子部品の出荷が伸び悩んだ２３年上期からの反動ともいえる。「中華系スマホを中心に在庫調整が終わった」（業界関係者）ことも出荷額の回復を後押しした。

産業機器の領域でも回復の兆しが見えてきた。半導体・電子部品の販売を手がけるコアスタッフ（東京都豊島区）の戸沢正紀社長は「産業機器の領域で、電子部品への受注が徐々に回復してきた」と振り返る。

２４年下期（７―１２月）にかけては、北米スマホの新製品発売に伴う、電子部品の出荷額の増加が期待される。例えば、９月には米アップルが新製品を発表する見通しだ。「北米スマホ向けは（電子部品業界への）インパクトが大きい」（業界関係者）と話す。

ただ米ＩＤＣの調査によると、２４年のスマホの世界出荷台数は前年比５・８％増の約１２億台にとどまる見込み。こうした中、新分野の開拓は不可欠だ。「市場規模は小さいものの、ＡＩサーバー向けは今後伸びていくだろう」（業界関係者）という声もあり、新たな需要の取り込みが電子部品業界の成長を左右しそうだ。