「参加する各社をつなぎ、商流を構築していく。ユニークな活動ができている」。鹿島建築管理本部ＢＩＭソリューション部の遠藤賢グループ長は、主査を務める建設ＲＸコンソーシアム生産ＢＩＭ分科会の活動にこう手応えを示す。建築の３次元（３Ｄ）モデリング技術「ＢＩＭ」によるデータを設計・施工の効率化だけでなく、建物の維持管理や街づくり、メタバース（仮想空間）にも活用。社会課題の解決に役立てることを志向する。

この青写真に向け、分科会には主要なゼネコンだけでなく、専門工事会社やＢＩＭ関連のソフトウエア会社など協力会員数十社も名を連ねる。メンバーは１００人超に達し、分科会としては同コンソーシアム最大の陣容を誇るという。遠藤グループ長は「設計・施工とは異なる領域の“感覚”が加わり、ＢＩＭデータが持つ多様な価値が見えてきた。ゼネコンだけでは想定できなかった切り口だ」と目を細める。

分科会の運営方針は大きく三つ。まず発注者と設計者、施工者、専門工事会社がＢＩＭのデータ連携で互いにメリットを享受するための下地を整備。その上でＢＩＭデータを効率的に連携する手法を検討し、標準化と建設業界全体への展開を進める。最後に、参加各社全体で新たな商流を生み出す。先行する日本建設業連合会のＢＩＭ分科会や、標準化を進める「ビルディングスマートジャパン」との協調も重視する。

専門工事会社サイドの動きも活発だ。２０２３年には、同分科会傘下に設備ＢＩＭ小分科会を発足。空調や衛生、電気設備などの搬入・工事にＢＩＭデータを生かす道筋づくりを急ぐ。小分科会主査で新菱冷熱工業（東京都新宿区）デジタル推進企画部の谷内秀敬専任課長は「スペースリザベーション（空間調整）をキーワードに現場を効率化していきたい」と意気込む。

生産ＢＩＭ分科会・設備ＢＩＭ小分科会とも、足元で掲げる計画はＢＩＭの活用によるサプライチェーン（供給網）と建設ロジスティクス（建設資材や設備機器の搬入）の効率化、さらに工事中の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を把握する仕組みの確立だ。このため、建設・建設関連業界全体における共通コード体系を構築する動きにも弾みを付ける。

建設ＲＸコンソーシアムでは新たに、従来の１０分科会に加え「ＡＩによる安全帯不使用検知システム分科会」と「ＩＣＴ技術による配筋検査の効率化分科会」も始動した。担い手不足や働き方改革などを受け、建設現場では生産性・安全性の向上やコスト削減が急務となっている。ゼネコン各社は一体で“協調領域”の技術開発に挑み続ける。