ロームは電気自動車（ＥＶ）など向けに需要が拡大している炭化ケイ素（ＳｉＣ）パワー半導体の生産増強へ大きな一歩を踏み出した。１２日、出光興産子会社のソーラーフロンティア（東京都千代田区）と、同社の旧国富工場（宮崎県国富町）を１０月に取得することで基本合意したと発表。ＳｉＣ生産拠点として整備し、２０２４年末までに稼働する。今回の工場取得によりロームはＳｉＣ生産能力を３０年度に２１年度の３５倍に拡大する。

旧国富工場は東京ドーム８個分の約４０万平方メートルの敷地で、銅・インジウム・セレン（ＣＩＳ）を材料とする薄膜太陽電池の基幹工場としてソーラーフロンティアが１１年に稼働した。しかし、中国の太陽電池メーカーとの価格競争に敗れ、２２年に生産を停止していた。この巨大な空き工場を、ロームはＳｉＣ半導体を中心に生産能力を増強する。

台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）が熊本県内に建設する新工場の敷地の２１万３０００平方メートルと比べても規模の大きさが際立つ。ロームでは取得金額や設備導入費用など、総投資額は確定次第公表する。

まず２４年末までに既存の生産棟に設備を導入する。既存の建物やクリーンルームを活用することで、ＳｉＣ増産体制を早期構築できるとしている。物流倉庫や事務所、研究開発施設などは当面ソーラーフロンティアに貸与し、同社が継続利用するが、将来はロームが活用する計画という。

ロームはＳｉＣ半導体の増産に向け、２１年度から２７年度の７年間で約５１００億円を投じる計画を立てている。２５年度までに同半導体の売上高を従来計画比約１８％増の１３００億円に引き上げ、世界トップのシェア３０％を獲得。２７年度には２２年度比約９倍となる売上高２７００億円を目指している。

松本功ローム社長は「当初から中国ＥＶ向けで需要を想定していたが、世界的にＥＶの計画が動き出し、引き合いが増えている。シェアを伸ばすためにも、それに向けた投資をしないといけない」とし、さらなる生産増強の道を探っていた。

ＳｉＣ半導体では競合他社の動きも活発化している。国内では富士電機や三菱電機が増産計画を相次ぎ公表した。海外でもスイスのＳＴマイクロエレクトロニクスや独インフィニオンテクノロジーも投資を拡大している。