三菱ケミカルグループは、２０２０年の田辺三菱製薬の完全子会社化によりふくらんだネットＤ／Ｅレシオ（負債資本倍率）を２１年度に期初の１・７超から期末に１・４０へ改善した。ポートフォリオ見直しの一環で結晶質アルミナ繊維事業の売却を行い、財務体質の改善が進んだ。

化学業界は設備投資規模が大きく、柔軟に資金調達を行うため、ＤＥレシオの目安を０・８以下など堅めに置く企業が多い。同社は引き続き有利子負債の返済を優先事項とし、２２年度に１・２９、２５年度に１未満とする。

最高財務責任者（ＣＦＯ）の中平優子執行役エグゼクティブバイスプレジデント（ＥＶＰ）は「ＤＥレシオ悪化は一過性で、改善は正しい方向に進んでいる。課題は収益性や投下資本の効率性にある」と話す。今後のＤＥレシオ改善も収益向上が基本策となる。

汎用品から高機能品まで幅広く扱う総合化学各社の２１年度のコア営業利益率（ＲＯＳ）は、三菱ケミカルグループ６・８％に対し、住友化学は８・５％、三井化学は１０・０％。石化市況の振るわない時は各社５―７％程度となっている。

三菱ケミカルグループは“スペシャリティマテリアルズ”へシフトし、２５年度に一段上の１１―１３％へ引き上げる。石化市況がかなり好況だった１７年度の三菱ケミカルグループのＲＯＳは１０・２％。同社は２３年度をめどに石化・炭素事業を分離する方針を出しているが、石化好況時を上回るＲＯＳ１１―１３％達成には大きく事業を変革していく必要がある。

先行き不透明感が増す中、まずは原燃料高分の価格転嫁が必須条件。これに加え「ポートフォリオマネジメントとコスト構造改革を加速する」（中平執行役ＥＶＰ）。事業単位の見直しだけでなく、事業部内でも製品ごとに収益性を確認しミックスを改善する。投資はＲＯＩＣ（投下資本利益率）を基準に案件を選び、効率性を高める。「全社平均のＲＯＩＣのような案件は決断できない」（同）。

事業単位から製品単位まで、スペシャリティシフトをやり切ることがポイントとなる。