NISAとiDeCo始めるならどっち？併用はできる？NISA・つみたてNISA・イデコの3つの制度を比較！

「老後2000万円問題」やコロナ禍での資産形成が話題になり、個人で投資や積立をする方が増えてきています。では老後や今後の生活のために、どのようにして資産を形成・運用していくのがよいのでしょうか？

そんな悩みを解消するために、少額からの個人投資を支援する非課税制度「NISA/ニーサ（※一般NISA）」や、「つみたてNISA(積立NISA)」に加え、「iDeCo（イデコ）」とよばれる個人年金が注目を浴びています。

それぞれどのような制度なのか、どういう人を対象にしているのか、この記事では「NISA」「つみたてNISA」「iDeCo」を徹底比較し、それぞれのメリット・デメリットを説明していきます。

NISA、つみたてNISA、iDeCoとは？それぞれのメリット・デメリット

まず、この NISA（ニーサ）や つみたてNISA（積立ニーサ）、iDeCo（イデコ）は 金融商品を運用していくことで 資産を形成していく口座のことです。
※そもそも資産形成って何すればいいの？という方は資産形成とは？をご覧ください。

それぞれの口座で対象の商品も変わってくるので 3つの口座を詳しく解説していきます！

NISA（ニーサ）とは？メリット・デメリット

NISA口座は、2014年にスタートした少額投資非課税制度。（つみたてNISAと比べ、一般NISAと呼ばれます。）

通常の証券口座では、株取引などを行い 利益が出た場合おおよそ20%が税金として課税されます。しかし、NISA口座で取引を行うと課税の対象外になります

一般NISA口座では年間120万円まで、最長5年間が非課税と制限があります。また購入できる商品は、国内株式（ETF・REIT含む）・外国株式（海外ETF）・投資信託などで、FXや債券、金などは対象外となります。

NISAは株式投資に対する非課税口座です。

※一般NISAについて詳しくはこちら ≫NISA（ニーサ）はどんな制度？｜ネット証券のNISA口座 おすすめランキング

つみたてNISA（積立NISA）とは？メリット・デメリット

2018年よりスタートした長期積立・分散投資を支援する「つみたてNISA（積立NISA）」。つみたてNISAも一般NISAと同じく 非課税対象となる口座ですが購入できる商品が金融庁が定めた基準を満たす投資信託のみとなっています。

また年間40万円まで最長20年間が非課税対象枠となっていますが、いつでも保有投信の売却が可能です。

つみたてNISAは、長期の積立投資に対する非課税制度と理解しておきましょう。

少額からも始められるうえ、投資対象が投資信託なので 分散投資にもつながり リスク回避をしながら運用できる点も つみたて投資の特徴です。
※投資信託ってどんなもの？という方は投資信託（ファンド）とは｜投資信託のメリット・デメリットをご覧ください。

※つみたてNISAについてや、おすすめ銘柄など 詳しくはこちら ≫つみたてNISAとは？｜つみたてNISAおすすめ銘柄・証券会社ランキング

iDeCo（イデコ）とは？メリット・デメリット

個人型確定拠出年金、通称「iDeCo（イデコ）」とは、公的年金とは別に、自分で年金として積立投資を支援する私的年金制度です。iDeCoは20歳以上60歳未満の方が加入でき、iDeCoでの運用利益は非課税、さらに掛金が全額所得控除となります。
購入できる運用商品としては、「元本確保型である定期預金・保険」と「投資信託」が対象となっています。

iDeCoは年金としての長期積立を支援する制度です。したがって、原則60歳までは保有商品の売却、つまり資産の引き出しができませんのでご注意ください。

また、iDeCoは20歳以上60歳未満ならほとんどがの方が加入できますが、雇用条件によって拠出限度額が変わってきますのでご注意ください。

※iDeCOについて、メリットやデメリットの他 加入条件など 詳しくはこちら ≫iDeCo（イデコ）とは？メリット・デメリットから加入資格・条件を簡単に解説！

NISA,つみたてNISA,iDeCoの違いは？

まずは、それぞれの制度の違いを比較してみましょう。NISA、つみたてNISA、iDeCoでは運用方法の他、非課税枠・期間・購入できる対象商品などが異なります。

「NISA」,「つみたてNISA」,「iDeCo」比較
	NISA	つみたてNISA	iDeCo
運用方法	通常買付・積立投資	積立投資	積立投資
対象者	国内居住の20歳以上		国内居住の20歳以上60歳未満
非課税投資枠（年間）	120万円	40万円	14.4万円～81.6万円（加入条件によって異なります）
非課税期間	最長5年間	最長20年間	70歳まで（新規投資開始は60歳まで）
非課税・控除対象	運用益	運用益	運用益・所得税・住民税
投資対象商品	上場株式（ETF・REIT含む）・投資信託	金融庁により定められた基準を満たした投資信託	投資信託・定期預金・保険
口座開設期間	2023年まで（2024年以降は新NISA）	2042年まで	60歳まで
保有口座数	どちらか１口座のみ		１口座のみ
資産引き出し（解約）	いつでも引き出し可能		原則60歳まで引き出し不可
金融機関の変更	年に一度のみ変更可		変更可

NISA（一般NISA/つみたてNISA）とiDeCoはどっちがおすすめ？

NISAは株式や投信での投資に対する非課税制度、つみたてNISA・iDeCoは長期積立に対する非課税制度となっています。

今現在 手元に資金があって、株取引を始めたい！という方には一般NISAが向いていると思います。

一般NISAでは 国内外の企業の株や上場前の株に応募できるIPOなど 幅広い投資ができる＝非課税で 短期運用しやすい口座です。つみたてNISAに比べて 年120万円まで投資枠があるのもメリットの一つです。
※ただし証券によってNISA対象の商品が異なるので注意。詳しくはネット証券のNISA比較をご覧ください。

長期の積立としては住民税・所得税も控除されるiDeCoがおすすめですが、60歳まで資金を引き出せないのが唯一のデメリットだと思います。冠婚葬祭や急病など、急なお金が必要になった時に、余分な貯蓄がないと困ってしまうかもしれません。そういう方には、いつでも引き出しができる つみたてNISAの方をおすすめします。

長期で資産運用を考えているのであれば つみたてNISAを使っても まだ貯金として余剰資金がある場合は更にiDeCoを など併用するのもベストだは思います。

どちらかの方がお得！というわけではないので 無理なく 自分の資産・スタイルにあわせて、これらの制度を利用しましょう。

また、これらの制度はあくまでも金融商品を運用していく投資になるため元本割れのリスクも当然存在する という事は理解しておく必要性があります。

NISAやiDeCoを始めるには

NISAやiDeCoは証券会社や銀行などの金融機関で口座開設することができます。

どこで口座を解説しても制度に変わりはありませんが、大きな違いとしては「運用商品数」が異なります。

例えば銀行や大手総合証券会社では つみたてNISAの取扱商品（投資信託）は約5～20銘柄程度（各機関によって異なります）ですが、ネット証券である SBI証券 や 楽天証券 では約170銘柄の取扱と、大きな差があります。

銀行や総合証券では担当や営業員がサポートしてくれる反面 自由な取引がしづらい というデメリットがあります。自分で好きな銘柄を探したり 取引したいといった場合はネット証券で口座開設してみましょう！

NISA・つみたてNISAの場合は 証券会社での株取引に使用される総合口座の解説が必須となっています。iDeCoの加入はiDeCo口座のみの開設で加入する事ができます。

ネット証券の口座状況比較

最後に、当サイトで紹介している証券会社のNISA、つみたてNISA、iDeCo口座状況の比較です。証券会社によって、すべてのサービスを行っているところと、そうでないところがあります。

それぞれの証券会社でのNISA・つみたてNISAサービスの比較は以下で紹介していますので、口座開設の際に ぜひ参考にしてみてください。

「NISA , つみたてNISA , iDeCo」に関するＱ＆Ａ