ビットコインでできる6つのこと みんかぶ編集室 児山将 2023.07.19 暗号資産(仮想通貨)入門 ビットコインは何だか奴に立ちそうでよく分からないという人は多いと思います。 そこで、ビットコインでできる主な6つのこと(決済、投資、送金、両替、寄付、ポイント交換)を以下にまとめてみました。 目次買い物(決済)投資送金両替寄付ポイント交換 買い物(決済) ビットコインは通貨なので、日本円や米ドルと同様に買い物で利用することができます。 決済方法は簡単で、お店側が示すQRコードよりビットコインアドレスを読み取って、支払額を送金すれば完了です。 送金の際には、利用する取引所の手数料(数十円程度)が必要となります。 店舗側がビットコイン決済に利用する手数料は1%と、クレジットカード3~4%より低くなっております。また、クレジットカードよりも短期間で決済でき、訪日外国人は両替を行う必要がないなど、店舗側にも利用者側にもメリットがあります。 2017年2月時点、日本国内でのビットコイン決済を導入している店舗数は約4,200店舗あり、1年間で約5倍も増えた模様。今後、1年間で2万ヶ所まで増える見通しもあるそうです。また、実店舗に加えて、ネットショップや電気料金の支払い時のビットコイン決済も導入されるなど広がりを見せています。 ビットコインの普及の早かった海外では、既に10万ヶ所以上で利用でき、基本的に日本円決済に日本は後れをとっています。 今後はオリンピックに向けて、より訪日外国人向けに店舗決済が広がりそうです。 電子マネーとどう違うの?と思う方はこちらの記事(仮想通貨とは?:電子マネーとの違い)をご覧ください。 参考:知っておきたいビットコインの決済と送金に関して 投資 ビットコインは誕生から今日まで基本的に価格が上昇し、執筆時点では日本円にして0.2円から15万円と75万倍となりました。 このことから、今一番ビットコインの目的として注目されていることは『投資』となります。ただ、いわゆる外貨への両替も9割は投機資金といわれていますので、この比率が大きく変わるということはないかもしれません。 日本は世界的にFXが普及していますので、新たな通貨として既存の投資家に注目され、ドル/円、ユーロ/円と同じようにビットコイン/円が取引されるようになっています。 手数料も現在のFXとほぼ変わらず、値動きがダイナミックなことから、今後取引は拡大すると思われます。 送金 通常、送金手段には銀行を利用します。 その際には手数料が必要となり、国内では400円程度、海外となると2000円以上も必要となります。 これには、データが改ざんされない様に強固なセキュリティや人件費などが莫大に掛かっていることや、送金手段が銀行しかないために、ビジネスとして成り立っていることが挙げられます。 しかし、ビットコインの送金手数料はわずか数十円しか必要でなく、国内外どこでも同じ手数料となります。 送金手数料が10分の1になるという革命は、特に海外送金の際に大きなメリットがあるといえます。 さらに、銀行を利用しないため365日24時間いつでも送金可能です。承認作業には30~50分程度の時間しか必要としません。 ビットコインの送金では、従来よりも手数料が安く、いつでも、直ぐに送金ができる非常に便利な技術だといえます。 参考:ビットコインの送金方法 両替 現在、通貨の両替にはかなりの手数料とスプレッドがあり、両替しただけで5%ほど目減りしてしまいます。 しかし、ビットコインを介してドルやユーロに両替をするとビットコインから他通貨への出金手数料のみとなりますので、劇的に手数料が小さくなります。 ただし、海外ではクレジットカードはもちろん、ビットコイン決済が進んでいますので、一昔前のように多額の現金をわざわざ両替する必要もないかもしれませんね。 寄付 送金と重複してしまいますが、送金手数料の安さから、寄付した金額をほとんど減らすことなく利用してもらえます。海外への寄付の場合では、送金・両替コストも必要となってしまうため、ビットコインがより有利となります。 ポイント交換 ポイントサイトなどで貯めたポイントは、様々な商品や商品券に交換することができますが、現金への交換を行っているところはなかなかありません。 しかし、最近では多くのポイントサイトがビットコインへの交換を行っています。 サイトにより最低交換ポイントが定められているものの、交換手数料は無料。 ビットコインから日本円に両替すれば、現金として利用することができます。 いかがでしたでしょうか? 新たな技術、ブロックチェーンが生み出したビットコインで、これまでは考えられなかった劇的な変化が起きようとしています。 まだまだ始まったばかりの技術ですから、今後さらに便利になってくるかもしれません。 今はまだ使ったことのない人がほとんどでも、これらの利便性の認知が広がれば利用者の拡大となるでしょう。