50代に必要な保険は?見直しのポイント - 生命保険資料請求

生命保険のコラム

50代に必要な保険は?見直しのポイント

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子どもが大きくなり定年退職が迫る50代は、老後に備えて保険を見直すタイミングでもあります。就職した時や結婚した時に保険に加入した後はそれっきりで、あまり考え直す事もないかもしれません。ライフステージが変わると保障内容が合わなくなることがあるので、今の自分に必要な保険は何かを見直してみましょう。

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50代の生命保険の加入率と平均保険料は?

保険を見直す前に、50代の生命保険の加入状況を見てみましょう。
生命保険文化センター「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」によると、50代では男性が86.9%、女性は87.8%が生命保険に加入しています。8割を超える人が病気やケガに備えているようです。

働き盛りのこの世代では子どもの大学進学で学費や仕送りの負担が増え、住宅ローンの返済や親の介護など金銭面の負担も大きくなりがちです。毎月の保険料はできるだけ抑えていきたいところですが、同調査によると、50代の平均保険料は男性で月2万1250円、女性は月1万5833円となり、男性の方が女性より生命保険料が高くなっています。

50代の年間払込保険料(全生保)

年間払込保険料月間払込保険料
男性25万5000円2万1250円
女性19万円1万5833円
出典:生命保険文化センター「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」

さらに50代になると、今までに比べて生活習慣病や三大疾病(がん・心疾患・脳血管疾患)のリスクが高まります。健康診断を受けた時に再検査や精密検査に引っかかってしまった経験がある方もいらっしゃるのではないでしょうか。
もし大きな病気になり入院すると、治療費の他にも家族の生活費が必要になってきます。入院で働けない間はその分収入も減ってしまうため、貯金を崩したくない人や生活費の不安がある人は備えが必要です。入院・手術をした後は保険に入るのが難しくなってしまうため、今のうちに保険を見直していきましょう。
50代で新たに保険に加入したり、別の保険に加入し直したりする場合、若い年代に比べると保険料も高くなることも多いためあまり気が進まない方もいるかもしれません。しかし、今の自分に必要な生命保険を見直すことで、過剰な保障を減らせば保険料が安くなる可能性もあります。

保険選びの3つのポイント

若い時に安く加入した保険も、ライフステージが変わると保障内容が合わなくなることがあります。現在加入している保険で十分備えができるのであればそのままでも問題ありませんが、医療技術の進歩で以前とは状況が変わっているかもしれません。そこで、保険を選び見直す際のポイントを3つ紹介します。

病気やがんに備える

50代は病気やケガのリスクが高まるため、医療保険やがん保険の必要性が高くなるといえるでしょう。医療保険は病気やケガの入院・手術が保障され、がん保険はがんに対する保障が手厚くなっている保険です。保険料を節約したい人は医療保険にがん特約を付けて備えることもできます。保障を手厚くしたい人は医療保険とがん保険それぞれへの加入が向いています。

医療保険

もし病気やケガで入院した時でも、公的医療制度があるため窓口での自己負担額は3割で済みます。入院などでひと月の医療費が高額になった場合でも、自己負担の上限額を超えた分は高額療養費制度によって払い戻しされるため大きな医療費がかかる心配はありません。しかし、食事代や差額ベッド代、先進医療費などの費用は全額自己負担となるため、貯蓄が少ない方は医療保険でカバーしましょう。

がん保険

特にがんの治療は進化していて、5年生存率も伸びています。今は手術・放射線治療・化学療法(抗がん剤治療)の3大治療ががん治療の大きな柱となっており、がんは通院で治す時代になっています。そのため、以前と比べて手術での入院期間が短くなっている傾向にあるため、既に加入しているがん保険の入院保障が手厚い場合は必要な分だけ残すなど見直しましょう。

死亡保障を見直す

子どもが生まれた時に保険に加入しそのままになっている方は死亡保険金が高額になっているかもしれません。子どもが独立し夫婦2人の生活になると高額な保障は必要ないことが多いので、見直した方がよいでしょう。なお、両親と同居し介護をしている場合は親の生活費分にも備える必要があります。死亡保険には主に定期保険と終身保険の2種類があります。

定期保険

保険料を抑えたい方は定期保険が向いています。定期保険は掛け捨てですが、5年や10年など必要な期間だけ死亡保障を手厚くできます。満期を迎えると契約を更新できますが、一般的に年齢が上がるにつれて保険料も上がります。

終身保険

老後も保障が欲しい方は終身保険がよいでしょう。一生涯の保障が続くため長生きに備えられます。保険料を払い込んだ後は解約返戻金として払ったお金より多くのお金が戻ってくることが多いため、老後資金などにも活用できます。保険料は割高のため、保険料が払えなくなって解約してしまわないよう注意しましょう。

老後資金に備える

定年退職をした後は年金が主な収入になり、現役時代と比べて使えるお金が少なくなります。年金定期便で自分の年金額を確かめ、今の生活費に足りない分を補いましょう。NISAやiDeCoを利用して株式や投資信託の運用がうまくいけばお金を大きく増やせる可能性もある一方で、損失が生じることもあります。投資に失敗してお金が減るのが怖い方は、老後資金を堅実に貯める方法として個人年金保険を活用してみてはいかがでしょうか。

個人年金保険

個人年金保険では、契約時に定めた年齢(60歳や65歳など)になったら年金が受け取れます。途中で解約しなければ払った保険料より多い金額を受け取れることがほとんどのため、老後資金を確実に貯めることができます。個人年金保険料控除があり、所得税や住民税の節税もできるのが嬉しいポイントです。

介護保険

また、50代では親の介護経験がある方も少なくありません。健康なうちに自分が介護になった時の備えについても考えておきたいですね。公的介護保険では、介護認定が出ると1~3割の自己負担で介護サービスを受けられます。介護が長期間に渡った時に貯蓄でカバーできるか不安な場合は、民間の介護保険で備えることを検討してみましょう。特に介護施設への入居は高額になることもあります。もし自分に介護が必要になった時に選択の幅を広げておきたい人や、身近に頼れる人がいない人は民間の介護保険で将来の介護生活への不安を軽くしてみましょう。

50代で貯めておくべき老後資金が分かる!

ライフステージ別の生命保険の選び方

独身の場合

死亡保障は葬儀費用やお墓代分が必要になりますが、手厚い保障は必要ないことが多いです。その代わりに、病気やケガをした時の医療費や働けなくなった時の収入減に備えて医療保険やがん保険を検討するとよいでしょう。年齢が高くなるにつれて病気のリスクが高まるため、終身タイプの医療保険を選ぶと安心です。
老後の生活資金に向けて個人年金保険や終身保険の活用を考えてみましょう。また、もし自分の介護が必要になった時に、周囲に頼れる人がいない場合や十分な貯蓄がない場合は介護保険で備えておく必要があります。

独身の場合に備えたい保険

夫婦2人暮らしの場合

子どもがいない場合や子どもが独立した場合の夫婦には、高額な死亡保障の必要性は低くなります。三大疾病や生活習慣病のリスクが高まるため、医療保険やがん保険への加入を検討しましょう。
夫婦2人の老後に備えるために、老後資金への準備を進めていきたいですね。退職し年金暮らしになった時に急に生活レベルを落とすのは大変です。十分な貯蓄があれば保険に加入する必要性は低いですが、年金の受給額より現在の生活費が上回っている場合は個人年金保険でカバーすることを考えてみましょう。

夫婦2人暮らしの場合に備えたい保険

子どもがいる場合

子どもがいる場合は、万が一のことがあった時に備えて死亡保険に加入しておくと安心です。子どもの進路によっては専門学校や大学等の学費が必要になり、家族の生活費にも備えておくためにもある程度の金額をのこしておきたいものです。子どもが独立した後は手厚い死亡保障の必要性はなくなりますので、その分を老後の生活資金に回していきましょう。
50代は教育費や住宅ローンの返済で出費が重なり、保険料の支払いが負担になることもあります。その場合は加入している保険を見直して不要な特約を外したり、他の保険と比較したりして保険料を安くすることも一つの方法です。

子どもがいる場合に備えたい保険

まとめ

50代ではライフステージも変わり、今まで加入していた保険を見直す方も少なくありません。ケガや病気のリスクが高まるため、病気になった時への備えを考えてみましょう。また、定年が迫っている方は、豊かな老後を送るためにも老後資金の準備をしていきましょう。

家族構成や資産状況によって最適な保険は異なるので、一概にこの保険に加入した方が良いというのはありません。そこで、自分にとって必要な保障や金額が分かる「いくら必要?簡単診断」が便利です。

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