JPツーウェイコンタクト(株)【日本郵政グループ】の新卒採用・会社概要 | マイナビ2025

最終更新日:2024/11/26

JPツーウェイコンタクト(株)【日本郵政グループ】

  • 正社員

業種

  • 各種ビジネスサービス・BPO
  • 専門コンサルティング
  • サービス(その他)
  • シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社
大阪府
資本金
1億8,250万円
売上高
92億円(2023年3月期) 
従業員
社員数345名、コミュニケーター数 1,255名(2023年3月31日現在)
募集人数
6~10名
残り採用予定人数
5

【日本郵政グループ】~「人」と「企業」の架け橋に~年間休日125日以上&研修期間1年のフルサポート体制!安定した教育地盤のもとであなたの挑戦を叶えます!

  • 積極的に受付中

「人」を大切にする会社で働きませんか?秋採用実施中! (2024/11/26更新)

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JPツーウェイコンタクト株式会社 採用担当です!

当社では、I・J・Uターンを考えている方にも説明会・選考にご参加いただけるよう、
対面・WEB・動画での説明会を開催しております!
その後の選考も対面・WEBの2コースをご準備していますので、
あなたのお住まいのエリア・ご状況に合わせてご予約下さい!

当社では、新卒採用としてコールセンターの運営・管理を行う
コンタクトセンターマネジメント職(スーパーバイザー)を募集しております。

SV(スーパーバイザー)とは、コミュニケーター(オペレーター)の
マネジメントを行う職種です。

あなたのリーダーシップの経験を活かせるお仕事ですので、
・過去にリーダー経験がある
・人を引っ張る自信がある
そんな方はぜひぜひ1度当社説明会にご参加ください!
成長を加速し続ける当社の魅力や当社でのお仕事内容についてお伝えさせて頂きます!

「いろいろなことに挑戦したい!」
そんなあなたの活躍できるフィールドが必ず見つかるはずです!
あなたとお会いできることを楽しみにしています!

JPツーウェイコンタクト(株) 採用担当

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会社紹介記事

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年間の表彰式や各拠点のイベントも豊富。また、子育て支援や休暇制度なども充実しており、社員のやる気を高め、働きやすい環境が整っているのも大きな特長です。

研修制度も充実!楽しく働ける環境のもと、企業と消費者をつなぐ存在として成長できる

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「日本郵政グループという安定感と挑戦できる風土に魅力を感じて入社しました。研修なども充実しているので安心です。当社の想いをぜひ聞きにきてください」と宮本さん。

当社には教育研修専門チームがあり、新入社員育成に注力しています。
SV(スーパーバイザー)とは、電話対応を主とするコミュニケーターの指導や管理を行うだけでなく、受電や受注率などの集計・分析、売上や人件費などの収益管理も行います。私は入社2年でSV(スーパーバイザー)に必要な基礎、SV補助としての実務を身に付け、3年目でSVに。100名弱のコミュニケーターのマネジメントを行い、4年目を経て、そのSVを育成するLSV(リードスーパーバイザー)へと昇格しました。
マネジメントにはリーダーシップが欠かせないのですが、現場ではガンガン引っ張るタイプから陰で引っ張る「縁の下の力持ち」タイプまで様々です。私は大手企業の業務で高いKPI(主要業績評価指標)を達成したことが評価され、3・4年目にベストセンター賞を受賞。チームの皆が支えてくれる環境の中だからこそ、できた結果です。

社員一丸となって取り組むフランクな職場でこれからも挑戦を続け、次はサブマネジャーになるのが目標です。当社は若手から活躍できるチャンスがあり、リーダーシップを発揮して働くことができます。説明会などに直接足を運んで、ぜひ当社の雰囲気、魅力を感じてみてください。
■業務第一部 CRM大阪コンタクトセンター 第一ブロック/宮本彗矢

当社は、消費者と商品を提供するクライアント様がどちらも幸せになれるよう、クライアント様の業種・課題別に様々な形で取り組んでおります。

「人」と「企業」の架け橋になるために、当社では「人こそ財産」という想いを大切にしています。よく「企業は人なり」と言いますが、会社を成長させる根源はまさに「人」。社員の成長と幸せのために、公正な人事評価や福利厚生制度などに力を入れて取り組んで参りました。より良い会社像を目指して組織改革を進めながら、会社運営の最重要事項であるコンプライアンスにも注力し、社員が長く快適に働ける環境作りに努めていきます。
「人こそ財産」という想いのもと、『~「人」と「企業」の架け橋に~あなたが挑み続けるフィールドがここにある』をテーマに、社員の挑戦を後押ししてくれる環境を整えています。人と話すことが好きな方、失敗を恐れずに挑戦できる方ならきっと活躍できるでしょう。愛情を持ってサポートしてくれる先輩たちが当社には沢山いますので、ここで恐れずに挑戦して新たな人生を切り開いて下さい。

会社データ

プロフィール

設立から30年以上、コールセンター事業で成長してきたJPツーウェイコンタクト。
大阪・札幌・東京・鳥取・福岡の全国5拠点に大型コールセンターを構えています。

これもひとえにクライアント様や電話口のお客様の要望にお応えし、選ばれるコールセンターとして実績を積み上げてきたからに他なりません。

テレビ通販の番組等は放映枠が3日前に決定する場合もありますが、そういった急な案件にも高確率で受電コミュニケーターを配置し信頼を勝ち得てきました。

当社独自の受注システムの導入も強みのひとつ。私たちはお電話を受けながら受付処理もできるシステムがあるため、処理スピードが早く、受電件数の増加につながっています。

こういった実績が認められ、2015年より日本郵政グループで唯一のコールセンター事業を手掛ける子会社になりました。今後はそのブランド力を活かし、この勢いにのって、ますます事業を拡大していく予定です。

昨年度の年間売り上げは92億円。数年以内に100億円達成を目指します。

事業内容
■テレマーケティング
・インバウンド、アウトバウンド業務(24時間365日対応)
・コールセンターの構築、運営管理
・テレマーケティング導入に関するコンサルティング業務
・コミュニケーターの教育、養成
・インターネット通販の運営、管理
・情報処理システムの企画及び開発

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本社郵便番号 550-0002
本社所在地 大阪府大阪市西区江戸堀2-1-1 江戸堀センタービル7F
本社電話番号 0120-875-426
創業 1987年1月10日
設立 1988年4月18日
資本金 1億8,250万円
従業員 社員数345名、コミュニケーター数 1,255名(2023年3月31日現在)
売上高 92億円(2023年3月期) 
代表取締役社長 菊地 元
事業所 ■大阪本社
〒550-0002
大阪市西区江戸堀2丁目1番1号 江戸堀センタービル7階

■東京本社
〒103-0011
東京都中央区日本橋大伝馬町10番8号 タキトミビル6階

■CRM大阪コンタクトセンター
〒550-0002
大阪市西区江戸堀2丁目1番1号 江戸堀センタービル6階・10階

■CRM東京コンタクトセンター
〒103-0006
東京都中央区日本橋富沢町9-8 富沢町グリーンビル3階

■CRM福岡コンタクトセンター
〒810-0004
福岡市中央区渡辺通5丁目13番11号 天神渡辺通ビルディング4階・9~10階

■JCB福岡コンタクトセンター
〒810-0004
福岡市中央区渡辺通5丁目13番11号 天神渡辺通ビルディング 5階・6階・7階

■鳥取プロスペリティセンター
〒689-1112
鳥取市若葉台南5丁目17番1号

■CRM札幌コンタクトセンター(日本郵政グループ札幌ビル)
〒060-8797
札幌市中央区北二条西4丁目3 日本郵政グループ札幌ビル

■CRM札幌コンタクトセンター(北農ビル)
〒060-0004
札幌市中央区北四条西1丁目1番地 北農ビル8階
平均年齢 39.0歳
沿革
  • 1987年 1月
    • ツーウェイシステムを創業
      通信販売会社の受注業務を受託
      大阪市住吉区にオペレーションセンターを開設
  • 1988年 4月
    • 法人登記を株式会社に変更
  • 1996年 6月
    • 本社所在地を大阪市西区江戸堀に移転
      24時間体制のオペレーションセンターを開設
  • 1999年10月
    • 人材派遣業を開始(本社・東京支社)
  • 2000年 6月
    • 大阪市西区・江戸堀センタービルにCRMコンタクトセンター開設
  • 2002年10月
    • 資本金1億8,250万円に増資
  • 2002年11月
    • 鳥取県・鳥取市と鳥取コールセンター開設協定書に調印
  • 2003年 6月
    • 鳥取県鳥取市にコールセンターを開設 実験操業開始
  • 2004年 1月
    • 財団法人日本情報処理開発協会 プライバシーマーク認証取得A820174-(01)
  • 2004年 4月
    • 鳥取プロスペリティセンターを開設 本操業開始
  • 2006年10月
    • 本社を江戸堀センタービルに移転
  • 2008年1月
    • 東京都中央区にCRM東京コンタクトセンターを開設
  • 2009年10月
    • 福岡天神にCRM福岡コンタクトセンターを開設
  • 2010年6月
    • クレジットカード業界最大手の(株)ジェーシービーと資本業務提携を実施
  • 2010年12月
    • JCB福岡コンタクトセンターを開設
  • 2012年3月
    • JCB福岡コンタクトセンターにてISO27001認証取得
  • 2013年12月
    • CRM福岡コンタクトセンターにてISO27001認証取得
  • 2014年5月
    • CRM東京コンタクトセンター・東京本部をツカモトビルに移転
  • 2015年5月
    • 日本郵政グループの一員となり、社名をJPツーウェイコンタクト株式会社へ変更
  • 2016年8月
    • CRM東京コンタクトセンター・東京オフィスを富沢町グリーンビルに移転
  • 2019年10月
    • 札幌市中央区に札幌コンタクトセンターを開設
      (日本郵政グループ札幌ビル、北農ビル)
      東京オフィスをタキトミビルへ移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 8年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 6名 7名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 1名 2名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 17.8%
      (45名中8名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
■階層別研修(新人研修・SV研修・マネージャー研修)
■選択型研修(通信教育)
■テーマ別研修
■職種別専門スキル開発研修
自己啓発支援制度 制度あり
会社指定の選択型研修を受講可能。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪体育大学、大谷大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、北九州市立大学、吉備国際大学、九州国際大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都市立芸術大学、京都女子大学、京都精華大学、近畿大学、熊本大学、久留米大学、甲子園大学、高知大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸学院大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女子大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、四天王寺大学、島根大学、下関市立大学、駿河台大学、西南学院大学、摂南大学、創価大学、高千穂大学、筑紫女学園大学、千葉大学、帝京大学、帝塚山大学、帝塚山学院大学、天理大学、東亜大学、東海大学、東京大学、東洋大学、鳥取大学、同志社大学、同志社女子大学、中村学園大学、長崎大学、長崎外国語大学、長崎県立大学、日本経済大学(福岡)、ノートルダム清心女子大学、阪南大学、梅花女子大学、広島大学、広島修道大学、広島女学院大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女学院大学、福岡女子大学、福山大学、佛教大学、文教大学、別府大学、法政大学、北海道情報大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵野大学、明治大学、桃山学院大学、山梨学院大学、酪農学園大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2022年4月採用実績 5名
2023年4月採用実績 3名
2024年4月入社予定 4名予定
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 0 3 3
    2022年 0 5 5
    2021年 1 8 9
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 3
    2022年 5
    2021年 9
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 1

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