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シュプリーム (ブランド)

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シュプリーム
業種 アパレル産業 ウィキデータを編集
設立 1994年 (30年前) (1994)[1]
創業者 ジェームス・ジェビア[2]
(創業者 & CEO)
本社
拠点数

11[4]

製品 衣類、靴、アクセサリー、
スケートボード、帽子
純資産 1億ドル[5] (2017年)
親会社 VF Corporation
ウェブサイト www.supremenewyork.com

シュプリーム英語: Supreme)は、アメリカ合衆国スケートボードショップおよびファッションブランドニューヨーク1994年に創業し[6]、スケートボード文化やヒップホップに影響を受けたアイテムで知られる。アメリカ国内ではブルックリンロサンゼルスにも店舗を展開している。

ブランドのトレードマークである赤地にFutura書体の白い文字というボックスロゴは、アメリカの現代アーティストバーバラ・クルーガーの作品からインスパイアされたものである[7]

歴史

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1994年にニューヨーク出身のイギリス人であるジェームス・ジェビア(James Jebbia)によって設立されたブランド。

1994年4月、ラファイエット・ストリートの古いオフィススペースにシュプリームの1号店がオープンした[8][9]。スケーターを意識してデザインされた店舗レイアウトは、店舗の外周に洋服を配置することで、中央に広いスペースを確保し、バックパックを持ったスケーターが店内に入っても違和感なくスケートができるようになっている[10]。この店には、1994年にチームを務めたスケーターが中心となっており[10]、その中には俳優のジャスティン・ピアースハロルド・ハンターが含まれており、最初の従業員はラリー・クラークの映画『キッズ』のエキストラだった[1]。当初はスケーター・ブランドのセレクトショップであったが、ジェビアがデザインしたオリジナルのTシャツが人気を博すようになった。

同年、ケイト・モスをモデルに起用したカルバン・クラインのモノクロ広告にSupremeロゴステッカーを貼るプロモーションで知名度を上げた。

2004年には、カリフォルニア州ロサンゼルスのノース・フェアファックス・アベニューに2店舗目をオープンした。この店舗は、ニューヨークのオリジナル店舗の約2倍の大きさで、屋内スケートボウルを備えている[11]。その他、2016年にオープンしたパリ、2011年9月にオープンしたロンドン、東京(原宿・代官山・渋谷)、名古屋、大阪、福岡などの店舗がある[12]。ラファイエット・ストリート店のデザインを模した店舗では、回転式のアートディスプレイが特徴で、ビデオや音楽を使って注目を集めている[9][1]

シュプリームは、自社のウェアレーベルをはじめ、Vans、Nike SB、Spitfire、Thrasher、Girl Distribution Companyなどのスケートボードブランドをストックしている[13]。ジェームス・ジェビアは、Supremeがリリースするものは「限定品」に分類されることはないと述べているが、「誰も欲しがらないものに手を出したくない」という理由で製品の小ロット生産を行っていると指摘している[10]

2017年10月、シュプリームはニューヨークで11店舗目、ブルックリンのウィリアムズバーグ地区に2号店をオープンした[14][15]。2017年10月6日、ジェームス・ジェビアは、同レーベルがプライベート・エクイティ企業のザ・カーライル・グループに約50%(約5億ドル)の株式を売却したことを確認した[16][17]。2019年2月25日、Supremeは元のマンハッタンの場所を274 Lafayette Streetから190 Boweryに移転した[18]

2019年10月、サンフランシスコのマーケットストリートにシュプリームは12号店をオープンした[19][20]

2020年11月には、VFコーポレーションが21億米ドルでSupremeをオールキャッシュで買収することで合意したと発表している[21]

商標

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シュプリームは、北米、ヨーロッパ、アジアを含む多くの国で商標を取得している[22]

2018年、シュプリームはイタリアの裁判所で訴訟に敗れ[23]、欧州連合は商標登録を拒否したため[24]、シュプリームが製造していない「シュプリーム」のアイテムは、イタリアやスペインで容易に販売することができる[25]。12月、サムスンは中国での製品発表会においてSupremeとのコラボレーションを発表したが、オリジナルの「Supreme NYC」とは無関係な「Supreme Italia」だったことが発覚し[26][27]、その後業務提携を解除した[28]

2020年8月、シュプリームは欧州連合知的財産局から欧州連合全体の商標を取得し、欧州連合加盟27カ国すべてでの商標の独占的な権利と所有権を与えられた[29]。2020年にSupremeは中国での商標を取得した[22]

マーケティング

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コラボレーション

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他ブランドやアーティストとのコラボレーションをよく行うことで知られている。コラボレーションしたブランドはナイキエア・ジョーダンコム・デ・ギャルソンザ・ノース・フェイスティンバーランドリーバイスルイ・ヴィトンア・ベイシング・エイプヒステリック・グラマーアンダーカバーなどが挙げられる。スケートボードのアートワークを提供したアーティストとして、ハーモニー・コリンH・R・ギーガーデビッド・リンチマウリッツ・エッシャーラリー・クラークダミアン・ハーストなどの名前が挙がっている。

海外展開

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イギリスのロンドン、フランスのパリに直営店がある。日本では東京に3店舗(原宿代官山渋谷)、名古屋、大阪、福岡に各1店舗と計6店舗が存在している。イタリアのミラノ、ドイツのベルリン、中国の上海にも店舗がある。

オンライン

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公式オンラインストアを展開している。人気アイテムのリリースの際には、リリース時刻に全世界から数億アクセスがあるといわれており、botによる決済や、手動購入による攻略法が多数行われている。

その他

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前述の商標問題のほか、日本の支店にて一部の客が店側とトラブルになり、制止した警備員が暴行被害を受ける事件が発生している[30]

出典

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  1. ^ a b c “Charting the Rise of Supreme, From Cult Skate Shop to Fashion Superpower” (英語). Vogue. https://www.vogue.com/article/history-of-supreme-skate-clothing-brand 2018年5月25日閲覧。 
  2. ^ “Supreme's Buyout Reportedly Values the Brand at $1 Billion USD”. HYPEBEAST. https://hypebeast.com/2017/10/supreme-sale-valuation-billion-dollars-carlyle-group 2018年5月25日閲覧。 
  3. ^ Woolf, Jake (2017年10月5日). “James Jebbia Wants Shopping at Supreme to Be Easier” (英語). GQ. https://www.gq.com/story/supreme-williamsburg-brooklyn-james-jebbia-interview 2018年5月25日閲覧。 
  4. ^ Supreme stores” (英語). www.supremenewyork.com. 2018年5月25日閲覧。
  5. ^ Supreme Just Became a Billion-Dollar Streetwear Brand” (英語). Complex. 2018年5月25日閲覧。
  6. ^ Supreme Clothing, Looking Behind the Hype of a Supreme NYC Drop”. The Dapifer. 20 February 2017閲覧。
  7. ^ 50 Things You Didn't Know About Supreme”. Complex. 16 November 2017閲覧。
  8. ^ Supreme about”. www.supremenewyork.com. 16 November 2017閲覧。
  9. ^ a b How Supreme Managed to Stay True to Skateboarding, Despite Everything” (英語). Vice (16 November 2018). 8 October 2019閲覧。
  10. ^ a b c 50 Things You Didn't Know About Supreme”. Complex. 16 November 2017閲覧。
  11. ^ Abrams, Micah (April 16, 2006). “Into L.A.'s Deli Land, Enter the Skaters”. The New York Times. September 29, 2012閲覧。
  12. ^ Supreme stores”. www.supremenewyork.com. 16 November 2017閲覧。
  13. ^ Bahney, Anna (October 31, 2003). “Get 'Em While They're Cool: Footwear for the Few”. The New York Times. https://www.nytimes.com/2003/10/31/nyregion/get-em-while-they-re-cool-footwear-for-the-few.html September 29, 2012閲覧。 
  14. ^ Supreme Is Opening a Store in Brooklyn This Week” (3 October 2017). 16 November 2017閲覧。
  15. ^ Here's Why Supreme Decided to Open a Second Store in New York” (16 November 2017). 16 November 2017閲覧。
  16. ^ BoF Exclusive - Supreme Confirms Investment From Carlyle Group” (6 October 2017). 16 November 2017閲覧。
  17. ^ How Supreme Grew a $1 Billion Business with a Secret Partner” (10 October 2017). 16 November 2017閲覧。
  18. ^ Supreme news”. 2019年11月3日閲覧。
  19. ^ Supreme to Open San Francisco Store”. WWD. 19 November 2018閲覧。
  20. ^ Supreme's World Domination Tour Starts in San Francisco”. GQ. 19 November 2018閲覧。
  21. ^ “VF to Buy Supreme for $2.1 Billion to Boost Apparel Brands” (英語). Bloomberg.com. (2020年11月9日). https://www.bloomberg.com/news/articles/2020-11-09/vf-to-buy-supreme-for-2-1-billion-to-boost-apparel-brands-khai71de 2020年11月9日閲覧。 
  22. ^ a b Clark, van (5 May 2020). “Supreme Secures Chinese Trademark”. Women's Wear Daily. https://wwd.com/business-news/legal/supreme-trademark-china-european-union-james-jebbia-carlyle-1203626090/ 12 May 2020閲覧。 
  23. ^ Supreme Loses Counterfeit Case in Italy”. HYPEBEAST. 2019年6月12日閲覧。
  24. ^ Europen [sic] Union refuses to register Supreme as trademark”. nss magazine. 2019年6月12日閲覧。
  25. ^ Italian Court Rules Against Supreme in Counterfeit Case” (英語). Supreme California (2018年8月2日). 2019年5月24日閲覧。
  26. ^ Etienne, Stefan (2018年12月10日). “Samsung angers hypebeasts by partnering with fake Supreme brand in China”. The Verge. 2019年5月24日閲覧。
  27. ^ Meek, Andy (2018年12月10日). “Samsung teams up with a fake, knock-off brand of Supreme to make products in China” (英語). BGR. 2019年5月24日閲覧。
  28. ^ 中国サムスン、やっとSupremeのパチモンとの業務提携をキャンセル”. www.gizmodo.jp (2019年2月5日). 2023年12月27日閲覧。
  29. ^ EUIPO Supreme Trade Mark Information”. EUIPO. 2020年11月9日閲覧。
  30. ^ 人気ブランドショップで暴行、中国籍の男ら6人逮捕 相次ぐ買い物トラブル (1/2ページ)”. 産経ニュース (2018年5月16日). 2023年12月27日閲覧。

外部リンク

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