資産運用の大前提として重要なのは入金力です。
入金力というのは投資に投入することができる資金にことをさします。
入金力が低い場合は、大きな資産を構築するのが残念ながら難しい状態であると言わざるを得ません。
一部、卓越した才能で投資リターンだけで大きな資産を構築した例もあります。BNFさんや井村さんやテスタなどが好例ですね。
しかし、これらはごくごく一部の稀有な例です。
一言に入金力といっても可処分所得と支出の項目に分解することができます。
当然のことながら可処分所得を引き上げて支出を減らすことで、当然ながら入金力を引き上げることができます。
企業を例とするなら可処分所得が売上で支出が費用ですね。
当サイトでは入金力を引き上げる方法を、可処分所得の上昇と支出の低下という二部制でお伝えしていきます。
その前にご自身の可処分所得を知りたいという方はサイトのタレントスクエア様が提供している計算ツールが非常に参考になるので活用してください。
→【年収別】手取り計算ツール|額面給与から手取りをシミュレーション
Contents
可処分所得上昇施策①：転職をする
まだまだ日本では年功序列型の給与テーブルがメインとなっています。
成果を上げたとしても同期とほとんど給与が変わらずに徒労感に苛んでいる方もいらっしゃるのではないでしょう。
特に若手であれば最高評価と最低評価で100万円も違わないケースが多いですからね。
給与テーブルのイメージ
年齢をかさねて管理職になってくると成果に応じて給与に幅がでてくるケースは多いでしょう。
しかし、まだ若手といわれる20代から30代前半で給与ん満足していない方は、イントラネットで給与テーブルを確認してみることをおすすめします。
もし将来的に給与が納得いく水準でなければ、転職を検討していくことをおすすめします。
一つの会社に固執することなるあらゆる選択肢を検討する時代に突入しているのです。
参考メディア：
IT業界ノート：IT業界の実体験を発信
ヒュープロ：士業・管理部門に強い転職エージェント ヒュープロ
学生時代からインターンに参加し、早期にキャリアを蓄積してくことも、今後の時代では重要になってきます。
UT-Board
「UT-Board」は東京一工・早慶・旧帝等のエリート学生向けに厳選された長期インターン求人を多数掲載している、ハイクラス大学生向け求人サイトです。
転職するには、現在の職場で結果を出すのはもちろんですが、結果を出すには様々なスキル（＝武器）が必要になります。
実績×スキルの獲得・向上を目指しましょう。
参考メディア：
英会話 個人レッスン - MyPace English：東京の自宅や オフィスに英会話講師を派遣。 子どもから成人まで英会話レッスンを マンツーマンでご受講いただけます。英語講師求人
可処分所得上昇施策②：副業を行う
さきほどは本業の所得を上げるということに焦点を当てました。
次に副エンジンつまり副業を行うというのが有力な選択肢となっています。
ただ、一言に副業といっても様々なものがあります。大きくわけて2つです。
副業パターンA：労働集約型の受託型
まずは、自分のスキルをつかって他の企業や人物から業務を受託してお金を稼ぐというスタイルです。
一番身近なものでいうとアルバイトが挙げられますね。アルバイトは自分の時間やスキルをお金に変える受託型の副業になります。
なかには医師バイトのように1日10万円稼げるようなものもあります。
他にも自宅で副業を実施するスタイルのものもあります。
ソフトウェア開発などの専門スキルが必要なものの報酬は高くなる傾向にあります。
ただ、スキルがない人も安心してください。単価は低くなりますがデータ入力やアンケート調査など時間さえあれば遂行可能な仕事も用意されています。
クラウドワークス
受託型の副業を駆使することで数万円から数十万円を稼ぐことが可能になります。
副業パターンB：事業立ち上げ型
パターンAはあくまで受託型なので自分の収益を引き上げることはできません。あくまで他の方や企業のお手伝いという範囲にとどまります。
大きな収益な柱を打ち立てるためには自分で事業を立ち上げる必要があります。
昔は事業を立ち上げるためには、銀行からお金を借りて多大なリスクと時間をかけて行う必要がありました。
しかし、現在はネット時代です。あきらかに事業を立ち上げる難易度は低くなっています。
しかし、現在はインターネットを通して自分の商品やサービスを不特定多数に販売することが可能になりました。
需要ある製品やサービス、プログラマーであればWebサービスなどを構築することができれば一気に大きな利益を稼ぐことができる時代に突入しています。
参考サイト
and media：and media株式会社はSEOやオウンドメディアに特化したSEO対策会社です。キーワード選定からコンテンツ制作、リンク戦略など包括的にSEO支援を行っています。
株式会社BizPato：WEBライター育成やWEBサイト作成の支援を行う会社です。(関連：民泊で収益を得る方法を伝える民泊管理バンクも運営されています)
WEBLANCE：WEBLANCEは、エンジニア・デザイナー・マーケターを対象とするフリーランスの案件探しのサポートを行っているフリーランスエージェントです。
失敗から学ぼう！：「会社員がスキマ時間で自分を磨き、稼ぐ」をコンセプトにブログ等で収益を得る手法について発信しているメディアです。
イラスト教室アタムアカデミー：子供から大人まで通えるオンラインイラスト教室アタムアカデミー
AOIBLOG：主にプログラミングをはじめとしたIT関連に特化したWebメディアです。
ネットで売るためにはウェブマーケティングが必要になってきます。以下ではウェブマーケティングを行う上で参考になってきます。
いいサービスや製品も売れなければ意味がないですからね。
ネットをつかって販売する上で代表的な選択肢としてあげられるのがSEOとウェブ広告です。
SEOはメディアを立ち上げて検索順位で上位をとることで商品やサービスを販売するために必須のスキルです。
メディアを運営する費用は小さいので成功すれば大きな利益を獲得することができます。
ただ、当然ではありますが難易度は高いので日々PDCAを回しながら、奮闘していく必要があります。
参考
ホームページ制作の株式会社POIPOI：記事作成代行やホームページ運用などを丸投げすることができるサービスです。
Ahrefs：AhrefsはSEOを実施する上で必要不可欠なツールです。サイトへの被リンクを即座に可視化しドメインパワーや検索上位を取れているワードなども分析してくれます。Ahrefsは使い方を含めてわかりやすくブログで解説しています。
Nobilista：SEO対策とは？初心者にも分かりやすく上位表示の基本的なやり方を解説
SEOは戦場です。限られた検索上位というフィールドを取り合うことになります。難易度は高いです。
それをお金で解決するのがウェブ広告です。
ウェブ広告は「お金」を払って検索の上位に表示させることができるサービスです。
簡単に上位に表示させることができますが、広告費が売上を上回ったら損失が発生します。この売上と費用のバランスを見ながらまわしていくことになります。
事業立ち上げ型は受託型に比べて大変な労力を要します。
一朝一夕に「お金」を稼げるようにはなりません。事業とは甘いものではありません。
しかし、挑戦することでいつかは大きな果実を手にすることがで可能となります。
たとえ失敗したとしても人生の大きな肥やしとなります。借入をしていなければ今後の人生に悪い影響もなくリスクは低く挑戦しつづけることができます。
マイクロ法人を立ち上げよう
自分で副業を行なっている方などはマイクロ法人を立ち上げることをおすすめします。
マイクロ法人をたちあげて、その法人から自分に給与をださないことで会社へ副業を行なっていることをバレるのを回避することが可能です。
おもに副業がばれる時というのは住民税の計算の時ですからね。
個人事業主の場合は自分の所得となってしまうので、会社にばれてしまう可能性があります。
また、これは支出の項目とも関係しますが、マイクロ法人を立ち上げることで交際費を経費として精算することも大きなメリットですね。
会社を立ち上げるのは数十万円で可能ですが、自分で書類を用意したりするのは大変ですよね。
その場合は司法書士に任せれば、追加で10万円ほどはらうだけで法人を設立することが可能になります。面倒なことは外注をすればよいのです。
また、決算関係も会計士に任せればよいのです。領収書を丸投げするだけで決算を実施してくれるので非常に便利ですね。
可処分所得上昇施策③：節税を行う
可処分所得は2つに分解することが可能です。所得と税金です。所得から税金を差し引くことで可処分所得は算出されます。
今までは単純に収入を伸ばす方法についてお伝えしてきました。最後は税金を抑える方法についてお伝えしていきます。
以下では代表的な節税方法についてお伝えしていきます。
節税方法①：iDeCoを活用する
まず一つ目はiDeCoを活用することです。iDeCoは自分で積み立てを行い運用して形成する年金です。
iDeCOは拠出分を課税所得から控除することが可能となります。特に税率が高い高所得の人は税率が高いので得をする制度となっています。
ただ、iDeCoには限度額があり国民年金の第一号被保険者などは毎月6.8万円つまり約年額80万円の枠が認められています。
iDeCoの上限金額
課税所得が1800万円以上のフリーランスの方であれば所得税率が40%で尚且つ住民税率も10%なので合計50%が控除されることになります。
節税方法②：ふるさと納税を活用する
ふるさと納税も節税制度です。厳密にいうと支払う税金の額は変わりませんが、変わりに各都道府県から特産品をいただくことができます。
米や、野菜や、肉などを普段買わなくてもよいので資金的にも大きなメリットがあります。
日本各地の名産品をいただくことができるのもありがたいですね。
筆者は子供が赤ちゃんの時のオムツなどは全てふるさと納税でまかなっていました。
まとめ
今回は入金力を上昇させるための第1ステップとして、可処分所得を引き上げる方法についてお伝えしていきました。
次回は節約という観点でフォーカスしてお伝えしていきたいと思います。
