掲載日：2023/05/02更新日：2023/05/02
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売上高5,709億円 、従業員数約10,120名ーー（*1）国内有数のマルチベンダー、伊藤忠テクノソリューションズ（以下、CTC）。その中でメガバンクなどに向け金融ソリューションを担ってきたのが「金融システム事業グループ」だ。未来を見据え、今後は金融・非金融の垣根を超えたビジネス展開も視野に入れる。さらなる成長に向け同グループでは、ソリューション営業やビジネス企画、エンジニアなどで積極的なキャリア採用を行なう。
(*1) 2023年4月1日現在
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「IT」の可能性に挑む。グループとしてさらなる成長を
創立から50年以上にわたり、国内有数のマルチベンダーとしてコンサルティングから設計、開発・構築、運用・保守サポートまで手がけてきた「CTC」。先進のテクノロジーに基づいたソリューションを通じ、顧客のDXや社会課題の解決を目指してきた。
中でも同社の強みとなるのが、世界各国との間に築かれた強固なネットワークだ。国内外の有力ITベンダーをはじめ300社以上とパートナーシップを締結。また、シリコンバレーでは30年以上にわたりマーケティングと先端技術の開拓を行ない、最適なソリューションを提供するための体制を構築してきた。
加えて、同社に在籍するエンジニアの層の厚さも大きな特徴だ。10,120名の従業員のうち、実に7,000名超がエンジニアとなっている。各領域のスペシャリストが集まることで、提供するソリューションの幅広さを実現してきた。
そういった同社は中期経営計画(*2)の中で「Beyond the Horizons ～その先の未来へ～」を掲げる。
・Accelerate：DX支援、共創ビジネスの拡大
・Expand：5G・クラウドビジネスの拡大、国内ビジネスモデルのグローバル展開など
・Upgrade：個の成長と適材適所を組み合わせた総合力強化、経営基盤変革など
これら3つを基本方針に、今後CTCグループとしてさらなる成長に向けアクセルを踏む。
(*2)CTCグループ中期経営計画（2021年～2023年）
https://www.ctc-g.co.jp/company/ir/management/medium-term.html
金融ソリューションのプロフェッショナル集団
そして「CTC」における金融ソリューションを担ってきたのが、金融事業グループだ。
主な顧客となるのは、みずほフィナンシャルグループ、三菱UFJフィナンシャル・グループ、農林中央金庫といった大手銀行や、ネット銀行・政府系金融・証券会社など。デジタル化推進が急がれる金融領域においてDXビジネスを推進。Fintechを利用した新たなサービス・システム開発や、Regtechによる国内外の規制対応、グローバル展開サポートなどトータルで展開してきた。
そして次のフェーズへ。金融機能を「部品」として非金融サービスへ自在に組み込める世界が目前まで迫る中、今後は金融・非金融の垣根を超えたビジネス展開も視野に入る。
強みとしていた「市場系」「リスク系」「クレジット系」での開発にさらなる磨きを。そして、ネットワーク・セキュリティ、金融API開発、デジタルマーケティング、データマネジメントといった領域への注力を通じて、新たなビジネス創出を目指す。
DXを実現するソリューション群
社員のオンボーディングに注力。働き方のアップデートも
では実際に「CTC」で働くことを考えた時、同社にはどういったカルチャーがあるのだろうか。ここでは同社が独自に行なう取組みや、実際の働き方について見ていこう。
まず、全社を挙げて注力するのが社員のオンボーディングプログラムだ。たとえば、入社後は 既存社員がサポート役として1年間つき、CTCでの仕事をサポートする「アテンダントプログラム」。また、コンディションの確認や悩みの解決を目的に、部署長との月次面談を行なう「ランディングプログラム」など、メンバーの早期立ち上げを支援する取組みが随所に設けられている。
また、入社後は部門・年齢・社歴・役職など従業員同士の「壁」を越え、上下・左右・斜めの関係性を構築できる機会も。たとえば若手と役員の対話機会である「タウンホールMTG」や、組織を超えたコミュニティ（Dojo）といった取組みが盛んに行なわれる。
さらに、個々人が最大のパフォーマンスを発揮できるよう、働き方に関する制度も整備が進む。現状テレワーク比率が8割超となる同社では、2022年4月より新たな働き方「Upgrade the CTC Workstyle」が実施された。
Upgrade the CTC Workstyle
■テレワークを利用した「働く場所」の選択肢の拡大
・働く場所の選択肢の拡大…勤務オフィスの通勤範囲内であれば、ワーク場所は自由に選択可能。また介護や看護、療養、配偶者の転勤といった特別な事情がある場合、テレワークの場所と居住地の選択肢を日本全国に拡大する。
・転勤・単身赴任の解消…テレワークと出張を活用して業務が可能な場合、転居をしなくても他拠点への異動を認める。この制度を利用して単身赴任者の解消も進める。
■社外での副業
スキルアップや新たな知識の習得、キャリア形成、NPO法人を通した社会貢献活動などに取り組むことが可能。（CTCの業務に支障をきたさないことや労働時間管理ルールの遵守などが条件）
■長期休業制度「サバティカル休暇」
原則1年以内の長期休暇を認めるもの。学業や資格取得に専念しての学び直しや、ボランティア、プロボノを通した社会貢献活動、家族の看護などに利用可能（勤続3年以上の社員が対象）
■出張時の滞在延長「ブリージャー」
出張先での業務開始前・終了後に有給休暇を取得したり、休日を利用したりして、出張先やその他地域での滞在延長を認めるもの。
■テレワーク／スライドワーク（時差出勤）／時間単位有休の日数制限の変更
テレワーク及びスライドワークについては回数制限を設けず、時間単位有休は年間で5日まで取得可能。
若手が多く活躍。金融事業グループで採用強化
最後に、今回募集を行なう金融事業グループではどういった人材が多く在籍しているのだろうか。
まず経歴で見ると、大手SIerや2次請け会社。また金融機関のIT部門や情報子会社、ビックデータを扱う異業種のIT担当、SaaS企業などの出身者が中心となっている。志望動機として共通するのは「マルチベンダーの経験を積みたい」「より上流工程を経験したい」「エンドユーザーと直接やり取りしたい」といった部分だ。
また、活躍する人材の共通事項として挙げられたのが「チームプレーができる」という部分。大規模で複数の技術領域をまたがるプロジェクトが多いからこそ、チームで協働する場面も多くなるという。
そして、金融事業グループは20代～50代まで幅広く在籍する組織。年齢構成で見ても、20代：23％、30代：24%、40代：33%、50代：20%とバランスの良い組織だと言えるだろう。
2023年4月から新たにグループブランドを定めた金融事業グループ。ブランドのイメージには「成長を求める仲間が集うことで互いの成長が加速する」といった願いも込められているという。そういった同グループでは現在、ITソリューション営業やインフラ・アプリケーション開発エンジニア。また、ビジネス企画、プロジェクトマネージャーなどを積極採用中。「新たなビジネス創出に携わってみたい」という方も歓迎されている。興味がある方はぜひ求人を確認してみてほしい。
金融事業グループブランド
