引越したいのに家が売れない！？考えられる理由と対処方法をご紹介

「家を売りたいのに売れない…」「引っ越したいけれど、家が売れずに新しい生活を始められない…」といった悩みを抱えている方も少なくありません。特に住んでいた家を売って、その資金で新居を購入する予定の方にとって、売却がスムーズに進まないことは大きなストレスです。

家の売却が長引くと、固定資産税や住宅ローンを引き続き支払わなければならず、費用面での負担が増大するばかりか、資金計画にも影響を与えます。また、賃貸物件に住み替える場合は、家賃とローンの二重支払いになることも避けられません。

不動産の売却には通常1〜3ヶ月程度かかると言われていますが、それ以上の期間が経過しても売れない場合には何らかの問題がある可能性があります。では、なぜ家が売れないのか、そしてその場合にどのような対策を取るべきなのでしょうか？

この記事では、家が売れない原因やその対策について詳しく解説します。引っ越しを検討している方や、家の売却に悩んでいる方はぜひ参考にしてみてください。

引越したいのに「4ヶ月以上」家が売れない時は注意

家を売却して引っ越したいのに、売れない状況が長引くと心配や焦りが生じますよね。不動産の売却には通常、ある程度の時間がかかるものですが、特に「4ヶ月以上」売れない場合には注意が必要です。

では、一般的にはどのくらいの期間で家が売れるのでしょうか？ここで、不動産売買における平均的な売却期間について詳しく解説していきます。

家が売れるまでの平均期間は？

公益財団法人東日本不動産流通機構の調査によると、首都圏で中古物件が売れるまでにかかる日数は、以下の通りです。

登録から成約に至る日数（2023年データ）
中古マンション：80.1日
中古戸建住宅：83.3日
（出典：公益財団法人東日本不動産流通機構「首都圏不動産流通市場の動向（2023年）」）

このデータから分かるように、首都圏では中古物件が売れるまでに平均して約2〜3ヶ月かかります。したがって、4ヶ月以上家が売れない場合は、何らかの理由がある可能性が高いと考えられます。

地域や物件の特性により、売却までの期間は異なりますが、一般的に3ヶ月を過ぎて売れない場合は、対策を検討することが重要です。

一方で、半年から1年以上売れない場合には、さらに問題が深刻化している可能性があるため、適切な対策を講じることが不可欠です。売却が長期化すると、新居への引っ越しも計画通り進まなくなるため、早めの対応が必要です。

対策の詳細は、本文でしっかりと解説していきますので、ぜひご参考にしてください。

引っ越したいのに家が売れないとどうなるのか？

家を売却し、引っ越しを計画しているのに、売却が進まないと様々なリスクが発生します。ここでは、新居を購入して住み替える場合と、賃貸物件に住み替える場合に分けて、そのリスクを説明します。

新居を購入して住み替えする場合

まずは、新居を購入する際に家が売れない場合に発生するリスクについて見ていきましょう。

購入資金が準備できない

現在の家が売れずにいると、新居の購入に必要な資金を確保できなくなります。特に、家の売却代金を新居の頭金や購入費用に充てる予定だった方は、資金計画が大きく狂ってしまう可能性があります。結果として、引っ越しが遅れることになり、入学や転勤といった予定に合わせてスムーズに移住できなくなるリスクも考えられます。

また、売却が長引くと、必要な新居を逃してしまう可能性もあるため、購入タイミングにも大きな影響を与えかねません。

ローン審査が通らない

旧居の住宅ローンが残っていると、新居のローン審査に通らない場合もあります。これは「返済比率」に問題が生じるからです。返済比率とは、年収に対する年間の返済額の割合のことで、この比率が高すぎると、新たにローンを組むことが難しくなります。特にダブルローンを申請しようとすると、審査を通過できないリスクが高まります。

住宅ローンを利用して新居を購入する場合は、可能であれば現在のローンを完済して、返済負担を減らしておくことが重要です。

賃貸物件に住み替えする場合

次に、賃貸物件に住み替える場合に発生するリスクについて説明します。

ローン返済と家賃の二重払いになる

現在の家が売れないまま賃貸物件に引っ越すと、住宅ローン返済と賃貸物件の家賃という二重の支払いが発生します。新たにローンを組む必要がない点はメリットですが、毎月の固定費が大幅に増えるため、家計に大きな負担を与えることになります。

例えば、家の売却が進まずに半年、1年と経過してしまうと、貯金を切り崩して生活費を補わなければならない状況に陥るかもしれません。また、予想外の支出や緊急の費用が発生した場合、さらに資金計画に影響を及ぼす可能性もあります。

こうしたリスクを避けるためにも、賃貸物件への住み替えを検討する際は、家の売却が完了するまでの期間や、売却価格が妥当かどうかを慎重に見極めることが重要です。場合によっては、売却が完了するまで住み替えを延期するか、他の対策を講じることを検討しましょう。

引っ越したいのに家が売れない原因

引っ越しを急いでいるのに、なかなか家が売れない場合、いくつかの原因が考えられます。ここでは、売却が進まない家の特徴について解説します。

販売価格が相場よりも高い

最も一般的な原因の一つは、販売価格が相場よりも高く設定されていることです。

家の販売価格は、基本的に売主が決定しますが、少しでも高く売りたいという気持ちから、相場以上の価格を設定することがよくあります。しかし、これが売却を妨げる大きな要因になることがあります。

不動産の相場は、過去に同じような条件の物件がどれくらいの価格で成約されたかや、現在の市場で販売されている物件の情報をもとに算出されます。もし設定された販売価格が市場相場よりも高すぎると、買い手がなかなかつかない可能性が高くなります。

購入希望者が物件に興味を持っても、価格が市場相場と見合わないと判断され、候補から外されてしまうことがあるでしょう。そのため、適正な価格設定を行うことが重要です。

特殊な構造や、希少価値のある設備がある物件の場合は、相場よりも高い価格が設定されても理解されることがありますが、通常の住宅であれば、周辺の相場を参考にし、極端に高くならないように価格を見直すことが賢明です。また、買主との交渉に備えて、多少の値下げを許容できる価格設定をすることも、スムーズな売却のポイントとなります。

立地や周辺環境が悪い

家が売れない原因として考えられるもう一つの理由は、「立地条件や周辺環境が悪い」ことです。立地は不動産の価値を大きく左右する重要な要素であり、以下の点が売却に悪影響を与えることがあります。

・アクセス
買い手が最も重視する点の一つが、通勤や通学など日常の移動の利便性です。最寄りの駅やバス停までの距離が遠い、交通の便が悪い場所にある物件は、購入希望者にとって魅力を感じにくいものです。特に、車を持たない家庭や、公共交通機関を利用することが多い人にとって、アクセスの不便さは大きなマイナスポイントとなります。

・周辺環境
物件の周辺環境も購入希望者の大きな判断材料となります。例えば、治安の悪い地域にある物件や、騒音、悪臭などの問題が発生しているエリアは敬遠されがちです。また、学校や病院、商業施設、公園など、日常生活に必要な施設が近隣にない場合や、施設の質が低い場合も売却のハードルが上がります。

・開発状況
将来の開発計画や、現在の開発状況も不動産の価値に影響を与えます。今後の発展が期待されている地域や、新たな開発が進んでいるエリアは人気が高く、物件の価値も上がる傾向にあります。しかし、開発が進まない地域や、将来の展望が不透明な場所は買い手にとって不安材料となり、購入を躊躇する原因となることがあります。

・地域性
地域そのものが持つイメージや評判も、不動産の魅力に大きく影響します。伝統や文化的価値がある地域や、自然環境に恵まれた場所、または行政サービスが充実しているエリアなどは好まれます。一方で、ネガティブな評判を持つ地域や、過去に問題があった場所は売れにくい傾向があります。

売却の時期が悪い

物件自体に問題がなくても、売却のタイミング次第で売れにくくなることがあります。不動産市場には、需要が高まる時期と低迷する時期が存在するため、適切なタイミングで売却活動を行うことが重要です。

一般的に、不動産の需要が最も高まるのは、新年度や新学期が始まる前の1月から3月です。この期間は、転勤や進学、就職などの理由で引っ越しを検討する人が増えるため、物件の売れ行きも好調です。そのため、年末までに物件の売却準備を整え、年明けから本格的な売却活動を始めることが理想的な戦略です。

一方で、4月以降は需要が減少し始める傾向にあります。この時期に売却を開始しても、すぐに売れないこともありますが、焦って値下げを行うのは得策ではありません。無理に値段を下げるよりも、次の需要期を待つか、マーケティング戦略を見直す方が効果的です。

また、景気の動向も不動産市場に大きな影響を与えます。経済状況が悪化している時期や、金利が上昇しているときは買い手が慎重になり、不動産が売れにくくなります。売却時期を検討する際には、物件の特性だけでなく、景気や市場の動向も見極めて判断することが重要です。

不動産仲介会社の販売活動が弱い

家の価格や見た目に問題がないにもかかわらず売れない場合、不動産仲介会社の販売活動が不十分である可能性があります。売却活動には、ただ物件情報を公開するだけでなく、魅力を効果的にアピールするための具体的な戦略が必要です。例えば以下のような対策を行うことが求められます。

・庭や敷地の整備
定期的に除草や掃除をして、外観を美しく保つことが重要です。
・室内の清掃と演出
室内をできる限り清潔に保ち、モデルルームのように演出することで内覧者の印象を良くします。
・設備保証の提供
設備保証サービスを付けることで、購入希望者に安心感を与えることができます。

これらの対策を行っても売れない場合には、事前に次の販売戦略を検討しておくことが大切です。

宣伝活動が不十分

不動産会社が効果的な宣伝活動を行わないと、内覧希望者が集まりにくくなります。物件の売却には、インターネットやチラシなどを活用して、広く情報を発信することが重要です。

しかし、宣伝が不十分だと物件情報が買い手に届かず、結果として内覧まで進まないことがあります。もし内覧希望者が少ないと感じたら、どのような形で物件が公開されているかを確認してみましょう。写真や広告の内容が魅力的でない場合、それが原因で興味を持たれない可能性もあります。

内見対応が良くない

内覧は、購入希望者が物件の良し悪しを判断する重要なステップです。内覧時に良い印象を与えられなければ、購入意欲を削ぐことになりかねません。

特にまだ居住中の物件を内覧する際は、生活感が残っていると魅力を感じにくいことがあります。そのため、不要なものを整理し、清潔感を保つことが重要です。玄関や庭周りにも余計なものがないように整理し、第一印象を良くする工夫が求められます。

囲い込みされている可能性も

不動産会社による「囲い込み」が行われている場合、売主にとって大きな不利益が生じる可能性があります。囲い込みとは、不動産会社が売主と買主の両方から手数料を得るために、売主に無断で物件情報を他社に公開せず、自社だけで取引しようとする行為です。

これにより、物件が市場に出回らず、他の不動産会社に物件情報が伝わらないため、買い手が見つからない状態が続くことがあります。売却活動が長引く場合は、この囲い込みが原因になっていないか、不動産会社に確認することも重要です。

引越したいのに家が売れない時の対処方法

引っ越しを計画しているのに家が売れない場合、どのような対策を取るべきでしょうか。ここでは、売却がなかなか進まない場合の具体的な対処法を解説します。

売却価格を見直す

家が売れない理由の一つに、売却価格が相場に合っていないことが挙げられます。売却が進まない場合は、まず売り出し価格の見直しを検討してみましょう。

特に家の建物部分は、築年数が経過するごとに価値が下がりやすいため、最初に不動産の査定を受けた時の評価額と現在の価値には大きな差が生じている可能性があります。再度査定を行い、最新の市場相場に基づいた価格に設定することで、購入希望者が現れることがあります。

また、複数の不動産会社から査定を受けることが推奨されます。査定額は不動産会社によって異なるため、少なくとも3社以上の査定結果を比較して、最適な売却価格を設定するのが安心です。適正価格で売却活動を進めることで、早期の売却につながることが期待されます。

さらに、価格の見直しに加えて、物件の魅力を再アピールするための工夫も必要です。写真や広告内容を刷新し、物件の良さを効果的に伝えることも検討してみてください。

広告の内容や写真を掲載見直す

内覧希望者がなかなか集まらない場合、まずは不動産ポータルサイトに掲載されている物件広告の内容や写真を見直すことが重要です。広告が物件の魅力を十分に伝えていない可能性があります。

広告の効果を高めるためには、次のようなポイントを確認しましょう。

広告は、物件をターゲットとする層に響く内容であることが必要です。たとえば、ファミリー向け物件であれば、近隣の学校や公園の情報、利便性の高さなどを強調することが効果的です。

もし現在の広告がこれらの要件を満たしていない場合、宣伝が得意な不動産会社に切り替えることも検討してみましょう。どの不動産会社が適切かわからない場合は、インターネットで他社の物件広告を確認し、どの会社が魅力的な広告を打ち出しているかを参考にすると良いです。

客付け力の強い不動産仲介会社に変更する

もし現在の不動産会社の販売活動に不満を感じている場合、思い切って客付け力の強い不動産仲介会社に変更することも一つの解決策です。不動産会社を選ぶ際には、次のような特徴を持つ会社かどうかを確認することが重要です。

これらの特徴を持つ会社を見つけるためには、インターネットで物件広告を実際にチェックし、他の会社がどのような宣伝をしているかを比較してみましょう。また、Webサイトの使いやすさや情報の豊富さも見極めるポイントになります。実績や口コミを参考に、適切な不動産仲介会社を選ぶことが、売却成功への近道となるでしょう。

ホームステージングを利用する

家がなかなか売れない場合、ホームステージングを利用することで、物件の魅力を最大限に引き出し、売却をスムーズに進めることができます。ホームステージングとは、家具やインテリアを設置し、物件をモデルルームのように演出するサービスです。特に以下の点で効果的です。

・購入希望者に物件の良さをイメージさせる
空き家や片付けがされていない家では、購入希望者が住んだ後の生活をイメージしにくくなります。ホームステージングを行うことで、家がどのように使えるか、住んだ後の生活を具体的に想像しやすくなり、購入意欲を高める効果があります。特にリビングやダイニング、ベッドルームの演出は効果的で、住みやすさをアピールできます。

・写真や広告の印象を向上させる
不動産ポータルサイトに掲載する写真の印象は、購入希望者の第一印象を左右します。ホームステージングで家具やインテリアを設置することで、部屋の広さや使い勝手をアピールしやすくなり、写真の見栄えが良くなります。写真のクオリティが上がれば、内覧希望者も増え、売却につながる可能性が高まります。

・築年数が古い物件でも高評価を得られる
築年数が古くても、ホームステージングを取り入れることで物件の印象が大きく変わります。古さをカバーし、現代的でスタイリッシュな雰囲気を演出することで、購入希望者に良い印象を与えることができます。特に、内装がシンプルな物件では、家具や装飾によって温かみや居心地の良さを強調することが可能です。

「売却」ではなく「買取」を検討する

物件がなかなか売れない場合、不動産買取業者に物件を買い取ってもらうという選択肢もあります。引っ越しのタイムリミットが迫っていて、急いで現金化したい場合は、不動産の買取が有効な手段です。

買取は、仲介による売却とは異なり、買主が不動産会社になります。つまり、不動産会社が直接物件を買い取ってくれるため、仲介よりも短期間で売却が完了し、まとまった資金を早く手に入れることが可能です。特に急ぎの引っ越しや資金調達が必要な場合、買取は大きなメリットがあります。

ただし、買取の際には注意が必要です。通常、買取価格は市場価格の約7割程度になることが多いと言われています。これは、不動産会社が再販を目的として買い取るため、その分利益を確保するための価格設定が行われるからです。

不動産買取を選ぶことで、以下のようなメリットを享受することができます。

買取を専門に行う不動産会社は多くはありませんが、買取保証付きの仲介契約を提供している不動産会社があります。この契約では、一定期間の間に売却活動を行い、その期間内に売れなかった場合に不動産会社が物件を買い取る仕組みです。これにより、売却が長引くリスクを減らし、一定の期間内で必ず現金化できるという安心感を得られます。

買取保証付き仲介を取り扱っているのは主に大手の不動産会社であるため、まずは問い合わせてみると良いでしょう。この方法を活用すれば、売却が長引いた場合でも適切なタイミングで買取に切り替えられるため、スムーズな引っ越しが可能になります。

住み替えの時期を見直す

希望している販売価格で物件がなかなか売れない場合、住み替え計画そのものを見直すことも重要です。計画を長引かせていると、購入を検討している新居が他の人に買われてしまう可能性もあります。

もし「この物件を絶対に購入したい」と思っている新居がある場合、現在の物件の売却が完了する前に新居を先に購入することも一つの方法です。ただし、この場合にはいくつか注意が必要です。

新居を先に購入する場合、ダブルローンが組めるかどうかを確認しましょう。ダブルローンとは、現在の住宅ローンが残ったまま、新居の住宅ローンを同時に組むことを指します。しかし、年収や返済比率に制限があるため、金融機関によってはダブルローンを認めない場合もあります。この点については、事前に金融機関に相談し、借入可能かどうかを確認しておくことが必要です。

また、新居を先に購入する場合は、いつまでに現在の物件を売却する必要があるのか、しっかりとしたスケジュールを立てることが重要です。ダブルローンを避けたい場合には、売却期限を明確に設定し、計画的に売却活動を進めましょう。

さらに、住み替え時期を見直す際には、購入希望者が増えるタイミングや不動産市場の動向も考慮することが大切です。例えば、引っ越しシーズンや新年度前などの需要が高まる時期に再度売りに出すことで、売却がスムーズに進むことがあります。

引越したいのに家が売れない時にやってはいけないこと

家がなかなか売れない場合、焦ってしまうこともあるかもしれません。しかし、次に挙げるような行動はかえって状況を悪化させる可能性があるため、慎重になることが大切です。ここでは、家が売れないときに避けるべき行動について解説します。

相場以上に価格を下げる

売れないからといって、相場を大幅に下回る価格に設定してしまうのは避けましょう。確かに低価格にすることで買い手がつく可能性は高まりますが、最終的に大きな損失を被ることにもなります。また、あまりに安すぎる価格設定は、かえって物件に対して悪い印象を与え、売れ残る可能性もあるため、適正な価格を維持することが重要です。

相談せずにリフォームを行う

家がなかなか売れずに引っ越しができない場合、焦ってしまい「リフォームをすれば早く売れるかも」と考えることがあります。しかし、大規模なリフォームに踏み切る前に、慎重に判断する必要があります。

リフォームを行えば確かに家はきれいになりますが、必ずしもそれが売却を促進するとは限りません。物件の売れにくさの原因が、立地や周辺環境など別の要因にある場合、いくらリフォームしても売れる可能性が高まるわけではありません。

また、買主の好みはさまざまです。多くの買主は、物件を安く購入し、自分の好みに合わせてリフォームしたいと考えていることが多いため、売主が自分の感覚で行ったフルリフォームが、必ずしも買主にとって魅力的とは限りません。例えば、間取りや設備にこだわってリフォームをしても、それが買主の希望に沿わない場合、逆に売却が難しくなる可能性もあります。

さらに、家が売れない原因が物件の周辺環境やエリアにある場合、どれだけリフォームをしても、物件の魅力を高める効果は限定的です。無駄な出費を避けるためにも、リフォームを検討する際は不動産会社に相談し、本当に必要な場合にのみ実施することが賢明です。売れにくい原因を不動産会社としっかり話し合い、正確な情報に基づいた判断を行うことが、スムーズな売却への第一歩です。

不具合や瑕疵を隠して販売活動を行う

家を早く売却したいからといって、物件の不具合や瑕疵を隠して販売するのは絶対に避けるべき行動です。たとえば、雨漏りやシロアリ被害、給排水設備の故障などの重大な不具合があるにもかかわらず、それを隠して販売すると、後に告知義務違反に問われる可能性があります。

告知義務違反とは、売主が知っている不具合や瑕疵を正しく開示せずに物件を販売する行為であり、買主が契約後にその事実を知った場合、契約解除や損害賠償請求につながることがあります。このようなトラブルを避けるためにも、物件に不具合がある場合は、事前に不動産会社に正確に伝え、告知を行いましょう。

また、買主との信頼関係を築くためには、誠実な取引が重要です。瑕疵や不具合がある場合、売主として責任を持ってその事実を伝えることで、後々のトラブルを防ぎ、スムーズな売却活動につなげることができます。さらに、告知義務を果たした上で、補修や修繕を行うか、価格に反映させて売却を進める方法もあります。

不動産取引では、透明性と信頼性が何よりも重要です。売却時に問題が発覚した場合、不具合や瑕疵を隠さず、誠実な対応をすることで信頼を得ることが、結果的に成功する売却につながります。

空き家にする

家がなかなか売れないからといって、管理せずに放置して空き家にしてしまうのは避けましょう。家を放置したままにすると、定期的なメンテナンスが行われず、急速に劣化してしまう恐れがあります。特に、湿気や虫害、雨漏りなどの問題が放置されると、建物全体の状態が悪化し、結果的に売却がさらに難しくなってしまうこともあります。

さらに、空き家を適切に管理せずに放置してしまうと、倒壊の危険があると判断され、特定空き家に指定されるリスクもあります。特定空き家に指定されると、通常の住宅に比べて税制上の優遇措置が受けられなくなり、固定資産税が増額されることがあります。また、最悪の場合、行政による強制的な解体命令が出される可能性もあります。

空き家を防ぐためには、定期的な清掃や修繕を行うことが重要です。もし売却までに時間がかかりそうであれば、物件の管理をプロに依頼することも選択肢の一つです。管理会社に依頼すれば、定期的に物件をチェックし、必要なメンテナンスを行ってくれます。これにより、物件の劣化を防ぎ、売却時の状態を良好に保つことができます。

また、売却を急がず空き家として持ち続ける場合は、賃貸として活用することも検討できます。賃貸に出すことで一定の収入が得られ、家を維持しながら、売却までの時間を有効に使うことができます。

よくある質問

家を売却する際には、多くの方がさまざまな疑問を抱えるものです。不動産取引に関する専門的な知識が必要なため、初めての方にとってはわからないことも多いでしょう。ここでは、家を売却する際の住宅ローンに関する質問を紹介します。

住宅ローンが残っていても引越しはできる？

一般的に、住宅ローンが残っている場合、物件の売却は原則難しいとされています。しかし、売却代金がないと次の住居へ引っ越しできないという方も多いでしょう。そこで、住宅ローンが残っていても引っ越しを進めるための方法を2つご紹介します。

売却した代金で残債の一括返済を行う

物件の売却代金が住宅ローンの残債を上回っている状態をアンダーローンと言います。この場合、事前に金融機関に相談し、売却の許可を得ることで、家を売却して残債を一括返済できます。売買契約が成立した後、抵当権を抹消し、正式に物件の引き渡しが行われることが条件となります。

売却額がローン残高よりも下回ってしまった場合は、不足分を預貯金や他の資金で補う必要があります。従って、家を売却する前に、しっかりと売却見込み額を把握しておくことが大切です。

住み替えローンを利用する

もしも物件の売却が進まず、ローン残債を一括返済することが難しい場合、住み替えローンを利用するという選択肢もあります。このローンは、売却後も残っているローン残高を、新居の購入ローンと一緒に一本化し、同じ金融機関で返済を続ける方法です。

住み替えローンの大きなメリットは、無理のない返済計画を立てられる点です。従来のローン残高と新居の購入資金を一本化することで、資金繰りをしやすくすることができます。ただし、住み替えローンを取り扱う金融機関は限られているため、事前に対応している金融機関を調べ、早めに相談することが重要です。

まとめ

家が売れない原因はさまざまですが、適切な対策を講じることで、売却のチャンスを高めることができます。まずは、販売価格の見直しや宣伝方法の改善といった基本的な対応を検討しましょう。さらに、必要に応じて、ホームステージングや買取保証付きの売却などの専門的なサービスを活用することも効果的です。

焦らず、計画的に売却活動を進めることが成功のカギです。家の売却を検討している方は、今回の記事を参考にし、適切なアクションを取ってみてください。