STEP.4 円満退職・内定準備
医師が退職交渉を円滑に進めるためのポイント【トラブル回避】
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転職活動をして次の勤務先が決まり、いざ退職しよう! と思っても、退職交渉は案外労力のかかるものです。慰留を受けたりプレッシャーを与えられたりして、円満に退職できない可能性もあります。医師がスムーズに退職交渉を進めるためにどのようなことに気を付ければよいのか、大切なポイントを紹介します。
この記事のまとめ
- 勤務先への影響に配慮をして、退職交渉は遅くとも退職の3カ月前までに行うのがおすすめ。直属の上司と落ち着いて話ができるタイミングを選ぶ。
- 退職理由は100%本音である必要はなく、相手に納得してもらえるような伝え方を心がける。
- 退職の意思が固いならば、慰留されてもはっきりと断る。
この記事の目次
1.退職交渉は余裕をもって始めることがポイント
退職予定日の何日前までに退職の意思を勤務先に伝えれば良いかご存知でしょうか？ 民法上ではなんと「2週間前」に伝えればいいと規定されています（期間の定めのある雇用は除く）。
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する。
（民法第627条第1項）
病院や診療所・クリニック、企業などの雇用主は、民法上退職の申し入れを拒否することはできません。そのため雇用される側は2週間前に退職の申し出をすると退職することができます。
ただし、これはあくまで民法上の規定です。退職の申し出の期間について勤務先の就業規則で定めている場合もありますので、まずは就業規則を確認しましょう。
また、規定の範囲内であったとしてもあまりにも短い期間では勤務先の混乱が予測されます。とくに医師の場合は引き継ぎに時間を要したり、病院側が代わりの人員を採用するための準備が必要になったりと時間がかかることが予測されますので、できるだけ余裕をもって退職の申し出を行うことをおすすめします。少なくとも退職の3カ月前までには退職の相談を行い、退職日を決定しましょう。
横のつながりが多い医師の世界では、転職後も交流の機会が発生することも多いと思います。現職の勤務先に対して配慮をすることが大切なポイントです。
2.相談するのは直属の上司
退職を考え始めた時、まず相談する相手は直属の上司です。直属の上司へ相談することなく、さらに上の役職の人や教授職の人に相談したり、申し出をしたりするのはマナー違反なので気を付けましょう。上司としても、部下がどのような気持ちで働いているか把握することは重要なため、相談をした結果、待遇や勤務環境などが改善される可能性もあります。
円滑に交渉を進めるポイントは、いきなり「退職します」という宣言をするのではなく、「〇〇が理由で退職しようと思っているのですが……」という相談ベースで話すことです。慰留させる余地もなく一方的に伝えると、どうしても印象が悪くなってしまいます。
悪い印象を与えずに退職をしたいならあくまで「相談」から話を進めることをおすすめします。
3.繁忙日・繁忙時間帯は避ける
当然のことですが、手術や外来が多い日は退職交渉に適しません。本業に専念したいタイミングであるため、じっくりと話をすることが難しいためです。
繁忙日や繁忙時間帯に退職交渉を切り出すと、時間の余裕のなさからどうしても一方的な宣言になりやすく、相手に悪い印象を与えてしまいます。なるべく業務が落ち着いている日や終業後など比較的時間を確保してもらいやすい時に、上司に相談の時間をもらえないか伺うようにしましょう。
4. 退職せざるを得ない理由を用意する
退職する理由があいまいだと「辞めなくていい」「決定的なことがあるまでいてほしい」などと慰留を受ける可能性が高くなります。例えば退職の理由として待遇や勤務環境などに言及すると、改善することを約束する代わりに退職を考え直してもらえないかと慰留されることもあります。
医師を一名採用するには、思っているよりもコストと時間がかかります。病院側としてはなるべく辞めてほしくないと考えているため、退職の意思を伝える際には納得してもらえるような理由が必要です。100%本当の理由を伝える必要はありません。例えば、給与面への不満が本音であっても、「○○という症例を経験して医師としてもっとスキルアップするため他院に移りたい」など、現在の職場ではかなえられないポイントを盛り込んだ前向きな理由であれば納得してもらえるケースが多いようです。
5.転職先は明かさない
退職の意思を時点で、次の転職先が決まっていることもあると思います。ですが、現職の病院で転職先について詳細を聞かれた際、詳しく答える必要はありません。むしろ転職先を明かさないことをおすすめします。
というのも医師の世界は狭く関係性にもシビアな一面があるため、次の勤務先を明かすことで転職がしにくくなったり、その地域で働きにくくなったりするリスクがあるためです。
退職交渉が穏やかに進み、人間関係が良好なまま退職を見込めるならば問題がないことがほとんどだとは思いますが、その場合もできる限り言わないことをおすすめします。
6.慰留をはっきりと断る
慰留をされたら、受けてもいい場合と受けてはいけない場合があります。受けてもいい場合は、給与や労働時間など、勤務環境が問題の場合です。希望額まで年収を上げてもらえたり、オンコールや当直を免除してもらえたりするなど、現職でも希望がかなうならば、転職先の内定状況もかんがみたうえで慰留を受けてもいいと思います。
一方、人間関係など、勤務先が改善しようとしてもコントロールができない要因の場合は慰留をされてもはっきりと断るようにしましょう。給与などの条件が改善されたとしても、重要な要因は変わらないためいつかまた退職を考えるタイミングがくることが予測されます。
慰留を受けた後もなかなか勤務環境が改善されない場合は、希望の条件をかなえられる転職先を探すのも一案です。転職エージェントをうまく活用しながら、効率的に求人情報を集めることをおすすめします。
文：太田卓志（麻酔科医）
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