医師が医師以外へ転職したいと考える背景にはどのような要因があるでしょうか。ここでは代表的な理由を見ていきましょう。

全国医師ユニオンが行った「勤務医労働実態調査2017」（有効回答数：1,803の勤務医）によると、「健康に関する質問」で約4割の勤務医が自身の健康に不安を感じていることがわかりました。また、約6割が「最近職場を辞めたい」と感じていると回答しています。

その要因のひとつとして、勤務医の長時間労働の問題が考えられます。厚生労働省「医師の働き方改革に関する検討会」の資料によると、週あたりの勤務時間（オンコールの待機時間は除外）が60時間以上の病院勤務医は40.5%にものぼり、また80時間以上は10.5%だったことがわかりました。

年代別に見ると、労働時間の長さは20代、30代の若い医師において顕著であり、医師の働き方改革に関する検討会の報告書では「他職種と比較しても抜きん出た長時間労働の実態にある」とも指摘されています。

こうした状況に加えて、特に大学病院では給与水準の低さが問題視されており、文部科学省の「今後の医学部入学定員の在り方等に関する検討会」では、一部の委員から「実働に見合った労働対価を払うべき」との声も上がっています。医師の仕事にやりがいを感じていても、激務に見合った収入が得られていないと思うことがあるのではないでしょうか。

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結婚や出産、育児など人生にはさまざまなライフイベントがあり、それぞれのライフステージにおいてプライベートな時間を優先したい時期があるものです。オンコールや夜勤の対応が続けば、自分の時間を確保できず、ワークライフバランスを見直したいと思うかもしれません。無理なく働ける職場の候補として、医師以外の仕事を考える可能性があります。

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キャリアアップやセカンドキャリアの実現も転職を考える理由となります。医師以外の職種に関心をもったり、将来的に開業を検討するなかで医師以外の分野のスキルを研鑽したりすることもあるでしょう。また、医師特有の人間関係の軋轢に悩み、医療現場から離れて医師以外の仕事でキャリアアップを目指したくなる場合もあるかもしれません。

医師以外の仕事に転職する場合でも、医師としての知識やスキルはさまざまな仕事で活きていきます。医師免許を生かして活躍できる、医師以外の転職先の候補と業務内容を見てみましょう。

製薬会社では、メディカルドクターとして医学的な見地から業務に参画します。主な業務内容は、新薬開発時に行う臨床試験の計画書やプロトコールの作成、文献の分析、有害事象の評価などです。ただし、医学的な知識に加えて、関連する新たな知識や技術を習得する必要があるでしょう。

年収は企業によって差がありますが、待遇には比較的恵まれています。オンコールや日当直などはなく、基本的には企業が規定した勤務条件で働きます。在宅勤務やフレックスタイムなどを導入している企業も多いため、ワークライフバランスを重視したい人も働きやすい環境といえます。

近年では、医療サービスを提供する会社を起業したり、医療系のベンチャー企業などに参画したりする医師もいます。具体的には、医療用Webシステムやアプリ、AIの開発といった医療ITの領域が挙げられます。知識の提供だけでなく、自身が開発に直接かかわる場合には、医学知識に加えてプログラミングなどの技術が求められるため、専門的なスキルを有するプロフェッショナルと協働しながらモノづくりをしたい人に向いています。

公務員として保健所や地方衛生研究所などの研究機関、省庁・都道府県庁などに勤務するのもひとつの方法です。職場によって担当する業務は異なるものの、例えば保健所の場合は、主に地域住民の健康の維持・増進、保健衛生に関する計画立案、計画実現のための予算の獲得や条例の制定等の業務などがあります。こうした業務に携わる際には医学的な知識のほか、法に関する知識が求められるでしょう。

各自治体によって待遇が異なり、全国保健所長会が提示するキャリアパス例では「医師免許取得後5年目で660万～1,200万円、10年目で770万～1,300万円程度の年収（週40時間、1日8時間勤務、週休2日。その他各種手当あり）」が目安となっています。

基本的に、感染症の集団感染などの緊急事態を除き、オンコールなどの呼び出しはありません。時間外勤務がほとんどなく、福利厚生が充実し、有給休暇が取得しやすいため、ワークライフバランスを重視した働き方が実践できるでしょう。

ワークライフバランスを重視した働き方を実現したいのであれば、医師以外の仕事に転職する以外にも方法があります。例えば、比較的ゆとりをもって勤務できる施設形態や診療科に転職をする方法もあれば、フリーランス医になる方法もあります。

フリーランス医の場合は副業として関心の高い分野の仕事に携わることができるため、医師以外の仕事に興味がある医師にとってメリットが大きいのではないでしょうか。ただし、勤務先の規定によっては副業が禁止されている可能性もあるため、事前に確認が必要です。

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医師が医師以外の職種に転職する際に、よくある質問をまとめました。

医師免許を保有していると、臨床現場以外にも様々な分野でのキャリアが選択肢になり得ます。

上述したように、製薬会社や、医療サービスの提供会社、公衆衛生医師として働くキャリアのほか、以下のような場所でも働くキャリアも考えられるでしょう。

医学部を卒業後、医師にならずに他の職業に就く人もいます。医学部では、医師免許を取得するだけでなく、在学中に医学の知識や技術を身につけます。それらを生かした医師以外のキャリアとして、例えば以下のような選択肢が考えられるでしょう。

医師免許を保有して一般企業で働くことはもちろん可能です。ただし、一般事務職や営業職などでは、医師免許が直接的に役立つことは少ないでしょう。医療に関する知識や経験を生かすのであれば、以下のような企業が選択肢となります。

転職を検討する際は、医師以外の職業であっても、目的やゆずれない条件を明確にしてから転職先を決めることが大切です。プライベートを確保できる職場や勤務形態を選んだり、副業と両立させた働き方を選択したりするなど、転職先を選ぶ方法はさまざまですので、自分にとって無理なく続けられる働き方を考えてみましょう。とはいえ、忙しい日々のなかで転職活動を行うのは情報収集だけでも大変な作業になります。医師専門の転職エージェントに相談をして、自分に合った職場を紹介してもらってみてはいかがでしょうか。

参考URL
勤務医労働実態調査2017 最終報告ダイジェスト版｜全国医師ユニオン
医師の勤務実態について（宿日直、自己研鑽を中心とした整理・分析）｜厚生労働省 医師の働き方改革に関する検討会 資料
医師の働き方改革に関する検討会 報告書｜厚生労働省
（桑江委員提出資料）医師不足に対する病院勤務医の現状と提案、及びその理由について｜文部科学省
公衆衛生医師（保健所等医師）確保について
全国で一緒に働く公衆衛生医師・保健所や県庁等で働く医師を募集しています｜全国保険所長会