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aiu********

2024/12/28 10:14

66回答

投資する際の現金比率ですが、よく生活防衛費として生活費の半年～1年分は現金で持っておいたほうがいいと言われていると思います。

投資する際の現金比率ですが、よく生活防衛費として生活費の半年～1年分は現金で持っておいたほうがいいと言われていると思います。 ですが不慮の事故（治療費）や身内の不幸（葬儀費）などを考慮してもっと現金として持っておいたほうがいいでしょうか？ あなたの考えを教えてください。

資産運用、投資信託、NISA | 株式・110閲覧

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回答（6件）

ID非公開

2024/12/29 14:48

リスクオフ思考で考えるなら、「投資は全金融資産の1/3に留めておけ」というセオリーを自分も守ると思います。でも５年位やってきて、今では殆どを株に投入しています。信用取引とかレバレッジ商品、あるいはｆｘなどに投資せずｓｐ５００などのインデックスのみを現物で買って長期投資なら、最悪でも銀行金利くらいはいくだろうし、生活費が必要ならその時に必要な分だけ売って現金化すれば良いと考えています。なので防衛資金として本当に現金が必要になる時以外は、殆どを投資に回す、という考えです。

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12212062

2024/12/29 8:50

会社員である程度安定した収入が見込めるなら、葬式や治療費などといった急な出費と生活費の半年から～1年分は重複しても良いと思います。投資資金は株が下がっている時期に渋々売る羽目にならなきゃよいだけ（理想は下がった時は買い増し）だと考えています。 ざっくり調べたら、治療費の平均が20万円で葬儀代の平均が110万円らしいです。自分の総資産が100万円の人と1000万円の人とでは負担割合が違うのでこの部分は単純な比率で考えることはできません。総資産が少なければ現金比率は高いでしょうし、総資産が多ければ現金比率が低くなるものです。

sky

2024/12/28 17:36

金融資産であれば、現金で持っていなくても、株やらは売却して換金すればすぐに現金になります。 質問に書かれているような緊急時の場合は、タイミングや含み損益云々よりも、すぐに売却して現金化すればよいでしょう。 そう考えれば、生活費のどれだけ分を残しておくという話も、具体的な数値で決まっていなくても良いと思います。 質問者さんが守り重視であれば現金を多く残しておくのも良いと思います。 金融資産とは、サクサク換金売りができるから金融資産です。

e0j********

2024/12/28 14:32

不慮の事故で最悪後遺症が残って働けないという可能性もゼロではないので、そのための保険は必要だと思います。 生活費の半年から1年分は主に退職後から転職までの間の生活資金だと思います。 保有銘柄がマイナスでも躊躇なく売却できるならそんなに生活防衛資金を貯める必要はないかもしれないですね。

tsu***

2024/12/28 11:05

普通、「不慮の事故（治療費）や身内の不幸（葬儀費）などを考慮」したものが生活防衛費（身内の急な不幸なんて、そもそも考慮に入れるのは正直どうかと思うが、例示という事だろうとして・・・）。 個人的には１か月程度で十分と思う。必要になったら売却できるし、「数日後にいきなり大金が必要になりました」という事態はほぼない。たいてい「予告」または「猶予」がある。目減りを気にしなければ、そこに合わせて売却すればよいだけ。「売却できないような環境にいきなり置かれる」事まで考慮する必要は感じない。 高額なものを購入する場合は、お金を払う日が決まっている。それに合わせて売却。急に目の前の数百万の品が現金で欲しくなりました、などは考慮外。 治療費であれば、そんな大金が必要になる治療はたいてい「入院」が必要、かつ支払いは退院後なので入院前、または入院中に売却指示。スマホが使えない環境の場合は最悪、猶予願を出してみる。

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