MM理論の修正命題において節税効果の価値分だけ企業価値が向上する | ccc

MM理論の修正命題において節税効果の価値分だけ企業価値が向上する

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財務会計 H26 第15問(設問2)

現在A社は、全額自己資本で資金調達しており、その時価は10,000万円である。A社は毎期600万円の営業利益をあげており、この営業利益はフリー・キャッシュフローに等しい。MM理論が成り立つものとして、下記の設問に答えよ。

A社が利子率2%の借入を行うことによって 2,000万円の自己株式を買入消却し、負債対自己資本比率を 20:80 に変化させたとき、法人税が存在する場合、資本構成変化後のA社の企業価値はいくらになるか。最も適切なものを選べ。ただし、法人税率は40%とする。

ア 9,960万円
イ 10,000万円
ウ 10,040万円
エ 10,800万円

解答

MM理論の修正命題において、負債比率が高まると負債の節税効果によって節税効果の価値分だけ企業価値が向上します。

$$借入のあるときの企業価値=借入のない時の企業価値+t \times 借入額$$

$$企業価値=10,000+0.4 \times 2,000=10,800$$

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