終身保険とは、死亡・高度障害保障が一生涯続く生命保険のことで解約時には払い込んだ保険料に応じた解約返戻金が受け取れるといった仕組みなのが特徴です。
そこで今回は人気の終身保険についてランキング形式でご紹介します。
終身保険の人気ランキングTOP10
ここでは、人気の終身保険についてご紹介します。
保険名 | 保険会社 | 月払保険料 |
---|---|---|
終身保険RISE | オリックス生命 | 2,508円 |
楽天生命スーパー終身保険 | 楽天生命 | 2,720円 |
アクサダイレクトの終身保険 | アクサダイレクト生命 | 2,924円 |
終身保険RISE Support Plus | オリックス生命 | 4,680円 |
未来の自分が決める保険WAYS | アフラック | 3,390円 |
終身保険 | 東京海上日動あんしん生命 | 3,462円 |
こだわり終身保険v2(低解約返戻金型) | マニュライフ生命 | 3,028円 |
アフラックの終身保険どなたでも | アフラック | 6,000円 |
かしこく備える終身保険 | アフラック | 3,016円 |
ネオdeとりお | ネオファースト生命 | 3,542円 |
オリックス生命「終身保険RISE(ライズ)」
月払保険料 | 保険期間 |
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2,508円 | 終身 |
「終身保険RISE(ライズ)」は貯蓄機能を備えた一生涯保障の死亡保険です。
「低解約払戻金型終身保険」は、通常の終身保険よりも保険料が手頃で、亡くなった場合にはいつでも保険金が支払われます。
低解約払戻期間内に解約すると、支払った保険料に対する解約払戻金の割合が70%に抑えられる特徴があります。
楽天生命「楽天生命スーパー終身保険」
月払保険料 | 保険期間 |
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2,720円 | 終身 |
「低解約払戻金型終身保険」は手頃な保険料で、死亡・高度障害保障が一生涯続く終身保険です。
解約払戻金を低水準に設定し、その分割安な保険料となっています。
いつでも保険金を受け取れ、保険料は掛け捨てではなく、期間中の解約払戻金を抑えることで終身保険として手軽な選択肢となっています。
アクサダイレクト生命「アクサダイレクトの終身保険」
月払保険料 | 保険期間 |
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2,924円 | 終身 |
「アクサダイレクトの終身保険」は、加入時の保険料が一生変わらず、死亡・高度障害に備える終身保険です。
掛け捨てでないため、途中で解約時には解約返戻金が支払われます。
終身保険の高い保険料を解約返戻金を抑えることで割安に提供し、一生の死亡保障を経済的に確保します。
オリックス生命「終身保険RISE Support Plus(ライズ・サポート・プラス)」
月払保険料 | 保険期間 |
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4,680円 | 終身 |
「ライズ・サポート・プラス」は、引受基準を緩和し、持病や入院・手術歴がある方も加入しやすい終身保険です。
特定の告知項目に該当しなければ申込可能で、掛け捨てでなく解約払戻金も用意されています。
死亡保険金100万円コースは50歳から85歳の方が対象です。
アフラック「未来の自分が決める保険 WAYS」
月払保険料 | 保険期間 |
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3,390円 | 終身 |
アフラック「未来の自分が決める保険 WAYS」は将来にわたって「死亡保障」を「年金」「介護年金」「医療保障」コースに変更可能な終身保険です。
いずれのコースも掛け捨てでなく、「年金」「介護年金」「健康祝金」または「解約払戻金」が受け取れます。
東京海上日動あんしん生命「終身保険」
月払保険料 | 保険期間 |
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3,462円 | 終身 |
東京海上日動あんしん生命「終身保険」は一生涯、死亡・高度障害の際に保険金を受け取りできます。
保険金額が1,000万円以上なら保険料の高額割引があります。
終身の保障と長期的な貯蓄機能を兼ね備え、将来は解約返戻金から年金支払への移行も可能。
また、一定範囲内での解約返戻金貸付制度もあるので安心です。
マニュライフ生命「こだわり終身保険v2(低解約返戻金型)」
月払保険料 | 保険期間 |
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3,028円 | 終身 |
マニュライフ生命の「こだわり終身保険v2(低解約返戻金型)」は、終身の死亡保険で、保険料払込期間中の解約返戻金を低く抑えることで保険料の負担を軽減しています。
喫煙歴により2つの保険料率が用意され、非喫煙者向けの料金も提供されている。
アフラック「アフラックの終身保険どなたでも」
月払保険料 | 保険期間 |
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6,000円 | 終身 |
「アフラック終身保険どなたでも」は、40歳~80歳の方向けで、健康状態に関係なく申し込みできます。
また月額2,000円から始める死亡保障で、掛け捨てではなく、無選択型で手軽に利用できますが、通常の終身保険よりも保険料が割増されているので注意が必要です。
アフラック「かしこく備える終身保険」
月払保険料 | 保険期間 |
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3,016円 | 終身 |
アフラックの「かしこく備える終身保険」は、非喫煙者向けに保険料割引特約や三大疾病での保険料免除特約が付いた保険です。
広範なリスクをカバーするメリットがありますが、払込期間が終身で解約返戻金は低めの70%前後となるのが特徴となっています。
ネオファースト生命「ネオdeとりお」
月払保険料 | 保険期間 |
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3,542円 | 終身 |
この保険は死亡に加え、がん、急性心筋梗塞、脳卒中などの三大疾病にも備えるもので、治療時の収入減少や介護費用のカバーに活用できます。
保険金額は50万円から3,000万円までで、30歳の男性が保険料払込期間30年、100万円の保険金額で非喫煙者割引特約を付加した場合、年払保険料は33,269円です。
ただし解約や高度障害の場合は保険金支払いが制限されますので、注意が必要です。
終身保険とは?
終身保険とは死亡または高度障害時に死亡保険金が支払われる保険で、特定の保障が必要な場合は特約が追加されます。
一生涯の保障を提供し、お葬式代や相続対策などに活用されることがあります。
保険期間中の更新がないため、基本的には加入時の保険料が継続されます。
解約時には一部が解約返戻金として戻りますが、解約後は保障がなくなるため注意が必要です。
また終身保険の払込期間は終身払いや短期払いがあり、終身払いは生存中は一生涯保険料を支払い続ける形式です。
短期払いは10年、15年、20年、または60歳や65歳までの設定が可能で、保険料の支払いが完了しても保障は継続します。
短い払込期間を選ぶと月々の保険料が大きくなりますが、総払込保険料を抑えることができます。
早期に支払いを終えることで資金運用期間も長くなり、保険料が割り引かれるメリットがあります。
終身保険の種類
終身保険にはさまざまあり、おもに以下の種類に分けられます。
終身保険
終身保険の基本である「終身払い」は、別名「定額終身保険」とも呼ばれます。
このタイプでは、60歳や80歳で亡くなったとしても、保障が継続している限り死亡保険金が支払われます。
また、加入時の年齢や商品により異なりますが、保険料の払い込みが終了した後に解約した場合、払込保険料と同等またはそれを上回る解約返戻金が支払われることがあります。
低解約返戻金終身保険
低解約返戻金型終身保険は、保険を解約した際に受け取る解約返戻金を一定期間少なくし、その分保険料を割安にした終身保険です。
解約返戻金は通常の終身保険と比べて70%前後と少なくなります。
この低解約返戻金期間は、通常は保険料の払込満了までとなっています。
払込満了後の解約返戻金は通常の終身保険とほぼ同額です。
このタイプは教育資金や老後の資金備えとして利用され、現在では主流の終身保険となっています。死亡時の保障額は変動がありません。
低解約返戻金型終身保険を選ぶ際のポイントは、解約返戻金の用途が決まっている場合、払込満了までの保険料を確認し、使途に合わせて終了できるよう計画することが重要です。
また、解約手続き前に予定の解約返戻金が実際のものと一致しているか確認することも大切です。
積立利率変動型終身保険
積立利率が毎月見直され、市場金利を反映する低解約返戻金型終身保険では、積み立て金が増加すると保険金額が増え、解約返戻金も増加します。
なお最低保証を上回る利率ならば増加保険金が発生し、一度増えた額は低下しません。
変額保険(終身型)
変額保険(終身型)は、特別勘定の運用実績に応じて基本保険金額や解約返戻金が変動する保険で、死亡や高度障害時には基本保険金額に変動保険金額が加算され支払われます。
死亡保険金や高度障害保険金は最低保証がありますが、解約返戻金には最低保証がありません。
外貨建て商品
外貨終身保険は、外貨(主に米ドルやユーロ)で保険料を支払い、外貨で保険金や解約返戻金を受け取る仕組みです。
為替相場の変動による影響を「為替リスク」と呼び、契約者または受取人に帰属します。
終身保険と定期保険の違い
終身保険と同様I死亡保険のひとつとして「定期保険」といわれるものがあります。
おもに終身保険と定期保険には以下のような違いがあります。
比較項目 | 終身保険 | 定期保険 |
---|---|---|
保険期間 | 一生涯 | 一定期間 |
保険料 | 同じ保険金額の定期保険と比べて高い | 同じ保険金額の終身保険と比べて安い |
見直しのしやすさ | 見直しができないわけではないが、 | 満期や更新のタイミングがあるので |
解約返戻金 | あり | なお(あってもわずか) |
終身保険は一生涯の保障で期間が定まらず、解約しない限り支払われます。
定期保険は10年間や60歳までの期間だけを保障し、更新時に保険料が上がる可能性があります。
終身保険は保障が継続し、解約しなければ基本的に保険金が支払われるが、保険料は定期保険より高いといわれています。
終身保険の活用方法
終身保険にはさまざまな活用方法があります。
そこでここでは、終身保険の主な活用方法についてご紹介します。
葬儀費用
葬儀費用を捻出するには一生涯の保障があり、お葬式代として活用できる終身型の保険がおすすめです。
早期に加入すると支払金額が受け取り金額よりも大きいメリットがあります。
高齢の場合は葬儀保険も選択肢となり、掛け捨て型で保険料が割安ですが、解約時の返戻金がなく、1年ごとの更新で保険料が上がる可能性があります。
相続税対策
終身保険を活用することで相続税対策が有効です。
相続税の課税対象は同一人物の契約者と被保険者の死亡保険金で、法定相続人1人あたり500万円の非課税枠があります。
基礎控除を適用すると、相続人が持つ資産が一定範囲内であれば非課税となる可能性があります。
特に相続人が配偶者の場合は税額軽減があり、1.6億円までなら非課税となります。
老後資金の準備
終身保険は老後の積立としても活用できます。
死亡保障があるため安心感があり、保障が不要になった時には解約して老後の生活資金に回すことができます。
特に積立の観点からは、「低解約返戻金型」終身保険が注目されます。
このタイプは払込期間の解約返戻金が通常より低いため、保険料を抑えつつ、払込満了後には解約返戻金が上昇するメリットがあります。
途中解約の可能性が低い場合、低解約返戻金型終身保険を検討することが適しています。
学資保険代わり
終身保険を教育資金として利用することで、学資保険と同様の目的を達成できます。
終身保険は低解約返戻金型を活用することで貯蓄性を強化し、子供の大学進学資金を備えることが可能です。
終身保険には死亡保障も含まれており、親が亡くなった場合には即座に給付金を受け取ることができます。
学資保険と比較して、終身保険ではより柔軟な払込期間が選択でき、子供の年齢に合わせて解約し返戻金を教育資金に活用できます。
この方法により、終身保険を通じて教育資金を準備する際には、大きな保険金も期待できます。
終身保険に加入するメリット
終身保険のメリットは、加入時の保険料で一生涯の保障を確保できることで、万一の場合に保険金を受け取れるものが挙げられます。
解約返戻金が一般的で、解約時にも一定の金額を戻してもらえます。特に短期払いの場合、払込満了時には解約返戻金が総払込保険料を上回ることがあります。
解約返戻金の返戻率は経過年数に応じて増加します。
生命保険料控除も終身保険の魅力であり、保険料を支払っている間は所得税と住民税から一定額を控除できます。
年末調整時には保険会社からの控除証明書が利用されます。
終身保険に加入するデメリット
終身保険のデメリットとして、他の掛け捨て型(定期)保険に比べて保険料が高いので注意が必要です。
これにより、家族全体の必要な保障額を終身保険だけで賄うのは難しい場合があります。
また、払込期間前に解約すると、支払った保険料よりも解約返戻金が少なくなります。
したがって、払込期間終了まで継続して支払える範囲の保険料で加入することが重要です。
長期の保障であるがゆえに、将来の物価上昇や経済変動により、受け取る保険金や解約返戻金の実質的な価値が低下するインフレのリスクが考えられます。
終身保険を解約する際の注意点
終身保険の解約する際は解約返戻金や解約のタイミングなどに注意しなければいけません。
そこでここでは、終身保険を解約する際の注意点についていくつかご紹介します。
解約返戻金で発生する税金
解約返戻金は解約時期や契約内容に依存し、早い解約ほど額が少なくなります。
特に定期保険や医療保険が特約として追加されている場合、その分の保険料が掛かり、解約返戻金が限られることもあります。
生命保険の解約返戻金は一時所得と見なされ、所得税が課税されます。
一時所得には50万円の控除額があり、それを超えた分が課税対象となります。
なお課税されるのは、一時所得の金額を1/2した金額です。
また解約返戻金が総払込保険料より少ない、解約返戻金が50万円を超えない場合は受け取った解約返戻金には課税されることはありません。
ちなみに解約返戻金については以下の計算式で求められます。
解約のタイミング
終身保険の解約返戻金は契約時に確定する場合もあります。
通常は契約年数とともに増加しますが、解約タイミングによって戻らない可能性もあるため、保険会社に確認することが重要です。
必要に応じて定期的な問い合わせをしておくことをおすすめします。
長期間継続できる人は終身保険がおすすめ
今回は人気の終身保険についてランキング形式でご紹介してきました。
終身保険は多額の資金を使わず長期間継続できる人にとっておすすめの保険です。
しかし一方で、子どもの独立や配偶者などがいるなど一定期間手厚い保障が必要な人にとっては、保険料がかえって高くつく可能性もあるので注意が必要です。
もし上記の条件に当てはまるといった方は終身保険ではなく、定期保険や収入保障保険といった一定期間保証を上乗せする形のものお選ぶようにするといいでしょう。
今回の記事を参考に、自分にあった終身保険を見つけてみて下さいね。