バイク所有者は法で自賠責に加入が義務付けられています。
バイク保険は現在、33都道府県で義務化されています。
(au損保より引用)
しかし、自賠責保険は他人の身体的被害にのみ補償され、車両やケガに関する補償はありません。
補完のために「バイク保険（任意保険）」があり、事故時のモノの損害や自身のケガにも手厚く対応できるメリットがあります。
そこで今回は人気のバイク保険や保険の選び方について解説していきます。
バイク保険（任意保険）の人気ランキング
ここでは、バイク保険（任意保険）の人気ランキングとそれぞれの特徴や保険料について紹介します。
チューリッヒ保険会社
| 原付・125cc以下（50cc、125ccなど） | 年間 10,840 ～ 39,090円 |
| 126cc～250cc （150cc、250ccなど） |
年間 19,530 ～ 82,970円 |
| 251cc以上 （400cc、750ccなど） |
年間 19,530 ～ 82,970円 |
「チューリッヒ保険」は、バイクの使用目的や免許証の色など様々な条件に合わせて保険を設計した保険です。
「ダイレクト販売」により中間コストを軽減し、保険料の大幅な引き下げを実現しています。
また他社からの切り替えや等級の引継ぎもでき、ロードサービスも充実しています。
24時間365日の受付やレッカー100kmまでの無料サービス、バッテリー上がりの無料対応などサポートも提供しているので安心できるといえるでしょう。
アクサダイレクト
| 原付・125cc以下（50cc、125ccなど） | 年間 14,950 ～ 32,330円 |
| 126cc～250cc （150cc、250ccなど） |
年間 18,750 ～ 42,760円 |
| 251cc以上 （400cc、750ccなど） |
年間 21,320 ～ 50,220円 |
「アクサ損害保険」はアクサグループの一員で、世界57カ国で展開し契約者数は１億人超えます。
2005年4月から約20年にわたりバイク保険の販売を行っており、ロードサービスを提供しています。
保険料は走行距離区分の細分化や年齢条件の拡大により実質的な値下げがされています。
基本保障には対人・対物・自損事故・無保険車傷害保険が含まれ、人身傷害補償特約や搭乗者傷害保険は任意で選択でき、弁護士費用等補償特約も追加できます。
三井ダイレクト損保
| 原付・125cc以下（50cc、125ccなど） | 年間 18,190 ～ 94,390円 |
| 126cc～250cc （150cc、250ccなど） |
年間 26,650 ～ 119,080円 |
| 251cc以上 （400cc、750ccなど） |
年間 29,650 ～ 119,080円 |
「三井ダイレクト損害保険のバイク保険」は、補償プランの作成から契約後まで、ユーザーの不安や疑問に対応するサービスが充実しているのが魅力です。
また補償プランの設定時には専門のコンシェルジュが見積もりや詳細なサポートを提供し、事故時には専門スタッフが事故発生から解決までサポート。
ネット型のバイク保険として中間コストを削減し、保険料を抑えたサービスも用意されているのでリーズナブルなバイク保険だといえます。
AIG損保
| 原付・125cc以下（50cc、125ccなど） | 年間 21,710 ～ 75,620円 |
| 126cc～250cc （150cc、250ccなど） |
年間 34,050 ～ 119,600円 |
| 251cc以上 （400cc、750ccなど） |
年間 34,050 ～ 119,600円 |
2024年のオリコン顧客満足度(R)調査の「バイク保険 代理店型ランキング」において、AIG損害保険のバイク保険は高評企業と認定されました。
代理店型のバイク保険会社7社を対象に、2,470人のユーザーが実際のサービス利用に基づくアンケートに回答しているので、かなり信頼度が高いと判断できます。
AIG損害保険は、ゴールド免許やレジャー使用、35歳以上限定などのリスク細分型プランを提供しているほか、特典としてはインターネット割引や早期契約割引などを用意しています。
ほかにも事故対応やロードレスキューなど、多彩なサポートサービスもあります。
バイク保険（任意保険）とは
バイク保険には「自賠責保険」と「任意保険」の2つの種類の保険があります。
任意保険は自賠責保険では補償しきれない人身事故の補償金額や、対物事故などの万が一の事故によって負うことになる高額な賠償金の支払、自分がケガなどの被害を負った場合の補償など、各種の役割を持つ保険が組み合わさっているのが特徴です。
またバイク用の任意保険には独自の特徴があり、盗難に対する補償がないので注意が必要です。
また自賠責保険は「強制保険」とも呼ばれ、公道を走る車両には必須です。
未加入で公道を走行すると法的な罰則があります。
ただし250cc以下のバイクは車検が不要なため、未加入の可能性が高まりますので注意が必要です。
バイク保険（任意保険）・原付保険の補償・特約
バイク保険・原付保険には以下の補償や特約がついています。
ここではそれぞれの内容についてご紹介します。
対人賠償補償（対人賠償保険）
対人賠償責任はバイクの自賠責保険において、相手にケガや死亡をさせた場合の補償を指します。
ただし、この補償は相手に対するものであり、自身や同乗者への支払いは対象外です。
補償対象は他人でなければならず、家族や親族に対しては適用されません。
契約時に設定した金額が支払上限となりますが、多くの場合、支払上限が「無制限」となっており、相手への賠償が自賠責保険の支払額を超えた場合にその差額が補償されます。
対物賠償補償（対物賠償保険）
バイクの自賠責保険において、対物賠償責任は相手のバイクや他の物品の損害に対する補償を指します。
自身のバイクや家族の車にぶつかった場合など、自分の所有物への損害には適用されません。
修理や交換にかかる費用は契約時に設定した上限内で支払われますが、多くの会社で支払上限が「無制限」に設定できる選択肢があります。
ただし、自賠責保険には対物賠償補償が含まれていないため、物品の損害に備えるにはバイク保険を別途加入する必要があります。
人身傷害補償（人身傷害保険）
「人身傷害補償」は、バイクによる交通事故でご自身や搭乗者がケガや死亡した際に支払われる保険補償です。
上記の補償では、契約したバイク以外にも乗っていた場合や歩行中の事故でも補償が適用され、自身や家族にも保険金が支払われる特徴があります。
また「搭乗者傷害補償」と同時に加入している場合は、両方から保険金が支払われることもあります。（※商品によっては加入できないケースもある）
支払額は実際の治療費を補償する「実損払」や、死亡時には「遺失利益」が計算され、これに基づいて支払われます。
搭乗者傷害補償（搭乗者傷害保険）
搭乗者傷害補償」は、バイクによる事故でご自身や搭乗者がケガや死亡した場合の補償で、対象は契約したバイクに搭乗していた場合のみになるのが特徴です。
人身傷害補償と異なり、補償対象は契約したバイクに乗っていた際のケガや死亡に限られます。
同時に人身傷害補償と加入している場合は、両方から保険金が支払われることもあります。（商品によっては同時に加入できないこともある）
支払額はケガの症状や部位、または死亡した場合によって事前に定義され、実際にかかった金額に関わらず、定額が支払われます。
自損事故補償（自損事故保険）
「自損事故補償」は、バイクによる事故でご自身や搭乗者がケガや死亡した場合の補償で、補償の対象は単独事故や相手がいない場合のみとなります。
人身傷害補償と比較すると、補償範囲が限定されており、対象はご自身や搭乗者に絞られるといった違いがあります。
支払額はケガの症状や部位、死亡した場合などによって事前に定義され、実際にかかった金額にかかわらず、定額が支払われます。
ただし人身傷害補償にも含まれるため、重複している補償内容がある場合は無駄な保険となるため注意が必要です。
車両保険
「車両保険」はバイクによる事故や、災害、いたずらなどにより自身のバイク修理が必要になった場合、発生した修理費用に保険金が支払われる補償のことを指します。
保険金は、あらかじめ設定した金額を上限に支払われる仕組みとなっています。
無保険車傷害補償（無保険車傷害保険）
「無賠責補償」は、相手がいるバイク事故でご自身がケガや死亡し、相手に支払われる賠償金が不足する場合に、ご自身の契約した保険から支払われる補償です。
支払われる保険金は、設定金額を上限に相手の自賠責保険による賠償金が差し引かれた金額が支払われます。
対物超過修理費用補償
「対物超過修理費用補償」は、相手がいるバイク事故で相手のバイクが破損し、修理費用が対物賠償の限度額を超えた場合に、保険金が支払われる補償です。
通常、対物賠償の補償は法律上の時価額までとされますが、対物超過修理費用補償ではその超過分も補償されます。
例えば、相手バイクの修理が50万円かかり、法定時価が20万円だった場合、対物賠償では20万円しか補償されませんが、残りの30万円がこの補償で賄われるといったようになります。
他車運転特約
「多謝運転特約」とは自身が契約しているバイクではなく、借りもののバイクを運転中に事故を起こしたとき、他人のバイクに対して自身の契約バイクの保険から保険金が支払われる特約です。
車両積載動産特約
「車両積載動産特約」とはバイクを運転中、事故を起こした場合に壊れてしまった腕時計やスマホなど、身の回りの携行品の損害を補償できる特約です。
弁護士費用特約
「弁護士費用特約」とは相手がいるバイク事故において、示談交渉を弁護士に依頼した際に発生する弁護士へ支払う費用を補償できる特約のことです。
ファミリーバイク特約
「ファミリーバイク特約」は、自動車保険に追加できる特約の一つで、バイクの運転中に他人にケガや財物の損害を与えた場合の賠償責任を補償します。
自己所有のバイクだけでなく、他人から借りた125cc以下のバイクも対象となります。
バイク保険の相場
バイク保険の自賠責保険は、保険料があらかじめ定まっています。
一方、任意保険は加入するプランや保険会社によって保険料が大きく変動する傾向にあります。
価格差が激しい理由は、保険会社により保障対象や範囲、特約が異なるためです。
保険料の高い保険会社のプランは事故を起こしたり遭遇してしまった場合、携行品特約や人身傷害保険、車両搬送費用特約などが含まれていくケースが多いです。
手厚いサービスを利用したい方は、保険料が高い保険会社を利用しましょう。
なお、任意保険の相場は運転免許証の色や年間走行距離、運転手の年齢により変化するため、相場と呼べる相場がありません。
安心して任意保険を利用したい方は、高価な保険に入ることをおすすめします。
バイク保険（任意保険）・原付保険を選ぶ際のポイント
バイク保険を選ぶ際は以下のポイントを見ておくといいでしょう。
バイク車種・乗り方
バイク保険を選ぶ際は、使用頻度や目的によって選択が変わります。
日常の通勤や通学で頻繁に利用する場合は、事故のリスクが高まるため高い補償がおすすめです。
反対に、長距離ツーリングなど頻度が低い場合でも、慣れていない状況での事故リスクがあるため、手厚い補償があると安心でしょう。
ファミリーバイク特約の有無
バイク保険に加入時は割引制度を利用して保険料を軽減することが重要です。
例えば、オンラインでの申し込みでは数千円の割引が適用されることがあります。
自動車を所有し、125cc以下のバイクを所有している場合は、自動車保険にファミリーバイク特約を追加すると、保険料が割引される可能性があります。
特約には対人・対物賠償や自損事故などが含まれ、一部のケースでは人身傷害保険も付帯できますが、搭乗者傷害保険や車両保険などは適用外なので確認が必要です。
ほかの補償や付帯サービス
バイク保険には会社によって様々な付帯サービスや特約がついています。
バイク保険を選ぶ際は、たとえば以下のような無料で利用できるサービスがついているかで比較してみるのもひとつです。
- 示談交渉サービス：事故の相手方や相手保険会社との示談交渉を引き受けてくれる
- ロードサービス：事故車両を決まった場所まで搬送してくれる
なかでも示談交渉サービスやロードサービスを利用できると、事故による精神的な負担や肉体的な負担も緩和してくれるため、かなり心強いといえます。
利用できるサービスは保険会社によって大きく異なるので、ぜひ複数の保険会社とで比較検討してみてください。
バイク保険（任意保険）の保険料を抑えるコツ
バイク保険の保険料をなるべく抑えたい場合、以下の方法があります。
バイク保険の補償内容を減らす
保険料を抑えたい場合、バイク保険の補償内容を減らすといった方法が挙げられます。
しかし保険料を抑えすぎて、必要保険金以下で契約しないように注意しましょう。
特に、高額な賠償が発生する可能性がある相手のケガや死亡、他人の物に対する補償は、過去の判例を踏まえて、適切な補償を備えておくべきです。
補償となる対象範囲を絞る
補償となる対象範囲を絞るのも保険料を抑えるのに有効です。
たとえば、ご自身が30歳以上で、ご契約のバイクもご自身しか運転しない場合、補償年齢を「30歳以上補償」に絞ることで、保険料を抑えることができます。
補償の対象にしたい人は誰なのかなど、条件を細かく設定してみてください。
免責金額を多めに設定する
車両保険など、バイク保険の補償内容によっては免責金額を設定できる補償もあります。
免責金額を多めに設定することで、保険料は安くなりますので覚えておくといいでしょう。
ただし万が一事故が起こった場合は、設定した免責金額を実費で支払う必要があるため注意しなければいけません。
インターネットで契約する
近年だと、インターネットでのバイク保険に加入できるものも増えてきています。
バイク販売店など店舗で加入するのに比べ、なかには保険会社の人件費がかからないため割引になる商品もあります。
もし気になる商品があれば、加入手段によって割引ができるかどうかを見ておくといいでしょう。
引継ぎの場合は等級を引き継ぐ
バイクの保険等級は、保険会社の変更や一時的な中断でも引き継ぐことができます。
たとえば20等級では最大で63％の保険料割引が受けられるため、バイク保険を変更する際には等級を引き継ぐようにするといいでしょう。
バイク保険は入った方が良いの？
バイク保険は加入することで、自賠責任保険では補言えない部分をカバーできます。
2020年の損害保険料率算出機構のデータでは、対人賠償責任保険の加入者は全体の43％です。
対物賠償責任は、加入者全体の44％でした。
このことから、バイク保有者の半数がバイク保険に加入していることが分かります。
自分の身を守れるのは自分だけですので、万が一に備え保険に加入しましょう。
バイク保険選びで迷ったら保険相談ショップに相談するのもひとつ
今回は人気のバイク保険や保険の選び方について解説していきました。
バイク保険の保険料試算は各損害保険会社のサイトで簡単に行えますが、多くの会社を比較するのは手間がかかります。
保険の一括見積もりサービスを活用すると、一度の入力で複数社の試算結果が得られ、手間と時間の短縮ができるメリットがあります。
保険の補償内容に悩む場合は、「ほけんの窓口」など保険相談ショップでプロのアドバイスを受けてみるのもひとつです。
